本報告は，レジリエント・シティーズ・ネットワークに加盟する世界各地の48都市の適応力向上戦略文書を調査し，各都市が潮位上昇をどのようにとらえ，いかなる対策を海岸に講じようとしているのか整理し把握することを目的とした。潮位上昇に対する各都市の懸念は，浸水，海岸の侵食，地先要素の縮小，潮汐による内陸部の洪水，塩水の侵入，海岸開発との葛藤という6領域にわたっていた。その対策については，湿地帯など自然基盤を活用する都市や，多主体連携で対策にあたる都市が相当数あった一方，地域特性や進捗状況に差があることもわかった。さらに，海とのつながりを保つ対策には，海岸に対する接近性を高めて海とのつながりを人が実感できるようにする，海岸の価値を高めて都市と海とのつながりを強化する，沿岸生態系の保全という視点から陸と海とのつながりを保全するという３つの方向性，および挑戦的な対策をつくる過程とが認められた。今回把握された内容を初期段階の骨子とし，未把握の具体計画とその後の経緯，未加盟の都市について調査を進めていくことが今後の課題とされた。

自然災害による被害状況を詳細に調査し、その結果に基づいて地域に合わせた避難計画を策定することが求められている。本調査では2023年豪雨で被災した富山県栴檀山地域を事例として、豪雨による土砂災害が発生した場所をGISを用いて可視化した。また、土砂災害が発生した場所と避難訓練時に使用した避難経路との対応関係を調査した。その結果、避難経路上で土砂崩れが発生していることがわかった。また、道路が少ないため避難経路が限定されていること、避難経路の高低差が大きいことがわかった。

滋賀県におけるJR駅周辺の駅前通りからの眺望景観の構造について分析・考察をはかった。滋賀県は中心に琵琶湖、その外周にJR線、さらにその外周に山が連なっているという特徴がある。そこで、環琵琶湖12駅を対象に、各駅の湖側と山側それぞれで調査分析を行った。まず、景観構成要素を把握するため、写真撮影し着彩と面積算定による画像分析を行った。次に、地形や周辺空間を把握するため、広域図や断面図を用い分析した。結果、琵琶湖が見える駅は２駅のみ、琵琶湖は見えないが対岸の山が見える駅は4駅あること、遠景のランドマークは近景にある樹木や建築物の影響を受けやすいこと、近景から中景は視点場からの標高差が影響を及ぼすこと等の知見を得た。

本研究は、横浜市鶴見区の国道沿いの土地所有者や事業者が、認証を取得することなく行政の緑化条例を上回る緑地の整備と維持管理に自律的に取り組む事例を対象として、その動機などをアンケート調査によって明らかにし、自律的な取り組みを広く展開するための施策について考察したものである。会員へのアンケート調査の結果、取り組みの動機は地域や顧客からの評価を得ることが、売り上げの向上を上回っていた。また個別の助成ではなく、活動そのものへの支援を求める声の方が大きかった。第三者からの評価については、評価を求めるのに加えて、地域や顧客に評価してもらいたいという希望があることが明らかになった。本研究により、条例による緑の量の確保に加えて緑の質を高めるためには、地域の将来像を共有して多数の主体が取り組みを行う仕組みづくり，そしてその活動を維持育成していく支援が重要であることが明らかになった。また認証制度も地域で活動する団体を対象とした制度設計を工夫していく必要があること、が明らかになった。

花街は日本の伝統文化を包括的に継承する貴重な歓楽空間である。近代花街の変遷を明らかにする上で、その成立史に深く関わる遊廓の変遷を把握することは必要不可欠と言える。本研究は、新潟県における近代の遊廓の変遷を明らかにすることを目的とし、遊廓を構成する貸座敷数及び娼妓数の推移を地区単位で明らかにする。主な結果は以下の通りである。(1)貸座敷数は明治16年の538軒が最多であり、明治中期から後期にかけては増減の両傾向が見られたが、明治末期以降は緩やかな減少傾向となった。貸座敷は料理屋・芸妓とは異なり、待合に似た推移の傾向が確認された。(2)娼妓数は大正4年の1822人が最多であり、明治初期から大正初期にかけて増減を繰り返し、その後昭和5年まで横ばいとなり、以降は減少傾向となった。娼妓は芸妓はじめ他の業種とは異なる推移の傾向であった。

本研究は、日本における多文化共生ガーデン（IG）の現状と役割を明らかにし、増加する外国人住民の中で多文化共生を促進する上での重要性を示すものである。本研究の目的は、日本におけるIGの持続可能な未来に向けた今後の議論と行動の基盤を提供することである。愛知県の刈谷市、知立市、豊田市、および神戸市長田区において、特に外国人労働者が多い地域を対象に、IG事例を調査した。その結果、IGが地域の多様性と異文化理解を促進する役割を果たしていることが示された。地域の組織との連携、資源リサイクルの取り組み、および異文化交流の機会が、これらのコミュニティスペースの持続可能性と発展を確保するために重要であると考えられる。

本研究では、避難者受け入れ体制の構築に向けた、津波避難ビルに指定された集合住宅（以下、指定集合住宅とする）の管理組織と、集合住宅が立地する地域の地域組織との連携の必要性について検討した。対象指定集合住宅の管理組織に対して実施したアンケート調査およびヒアリング調査の分析から、（1）指定集合住宅と地域組織との協力関係構築により、集合住宅居住者に対する避難者の配慮などについて理解が生まれること、（2）地域組織主体の計画策定への集合住宅関係者の参加は、避難者誘導等の対応の意識づけに効果的であることの二点が明らかになった。

大規模再開発事業による人口や人口密度、世帯数の推移、また代表的な地域コミュニティである町会の状況の推移から、大規模再開発の地域コミュニティへのインパクトを、本研究は月島三丁目地区を対象として明らかにし、さらに新たな地域コミュニティ形成への留意点、これからの市街地再開発事業制度のあり方について考察することを目的とする。結論として、２つの大規模再開発事業によって、地域コミュニティの状況が大きく変化したことを明らかにし、大規模な再開発が短期間に集中するような事態は避けなければならないこと、また地区としての計画の妥当性を検討でき、かつ持続可能性と縮減社会の到来を見据えた市街地再開発事業制度の見直しが喫緊の課題であることを論じた。

都市のコンパクト化や拠点型都市構造が求められる中、都市機能を中心部に集積する動きがみられるが、本研究対象の京都府向日市から大阪府摂津市までの7市町は、JR線と阪急線の2線路が並走し2駅が向い合うことからウォーカブルな市街地が予想される。本研究では、まず2章で駅形成史や都市計画等から対象区域の状況を把握した。3章で、道路幅員・延長等を分析することで7市町の特性を比較した。4章では2駅間の街割や商業系エリアに共通性をもつ高槻・茨木を事例に、商業施設・医療福祉施設・公共公益施設の立地分析を行った。幅員の広い道路に線状に商業系地域があるパターンや、幅員の狭い道路のエリアに面的に施設立地があるパターン等が捉えられた。

本研究では、ケーススタディとして池袋駅周辺地区で街頭アンケート調査を実施し、屋外公共空間に対する利用者の評価から、「Power of 10＋」理論の構成要素である目的地、プレイス、アクティビティの関係性を分析し、（1）Power of 10＋の構成要素間の関係性、（2）関係性の成立条件、（3）構成要素評価手法の成果と課題を明らかにした。

本研究は、高経年郊外戸建て住宅地を対象に、その住宅地における子育てや子どもの環境について保護者及び子ども自身による評価を把握した上で、生活（特に習い事）と遊びに着目してその実態を明らかすることを目的とする。小学生とその保護者を対象として実施したアンケート調査の結果から、子どもは広い公園で遊んでおり、地区内で使われていない公園があることなどを把握した。また、多くの子どもが習い事をしているが、習い事の場所は住宅地内だけでなく、市内外に広がっており、習い事の場所までは殆どの場合で保護者が車で送迎していることがわかった。

2018年6月28日から7月8日にかけて、西日本を中心に、各地で甚大な被害をもたらした「平成30年7月豪雨（西日本豪雨）」の発生から早6年が経過した。本研究では、人的被害の大きかった倉敷市真備町に関する、「平成30年7月豪雨」についての研究動向を把握するため、論文情報ナビゲータ（CiNii）を用いた文献調査を実施した。結果として、本研究において分析対象とした36件の論文の発表年の推移を見ると、2019年をピークに年々減少傾向にあることが示された。また、分析対象とした論文を研究分野別に整理したところ、「土木工学」関連分野の研究が最も多く、次いで、「社会・安全システム科学」関連分野、「地理学」関連分野の研究が多い傾向にあることが明らかになった。さらに、研究内容が複数の研究分野に及んでいる論文も確認できたことから、災害研究における学際的アプローチの必要性も示唆された。

本稿では、愛知県岡崎市乙川リバーフロント地区におけるアンケート調査をもとに、地方都市における公共空間の多様性を生物多様性を用いて明らかにする。その結果、公共空間には利用者の属性や活動によってαの多様性があり、公共空間と同一空間カテゴリーにはβの多様性があるといえる。以上のことから、愛知県岡崎市乙川リバーフロント地区の公共空間には、α-多様性とβ-多様性が存在し、公共空間の多様性があるといえる。

本論では，2022年の奈良商工会議所の補助金事業を契機として集まった有志を核として設立された，情報共有の場としてのプラットフォーム，「富雄みらい倶楽部」の形成過程を紹介した。富雄みらい倶楽部は，行政主導の協働型のプラットフォームではなく，商店会など既存の組織を母体ともしない組織である。当会が地縁組織と無関係に結成されたことで，既存の関係性にとらわれずにメンバーが参加でき，自由に発言できるプラットフォームができた。しかし，富雄みらい倶楽部の定例会の参加率が低いことが課題である。

TSMCの進出により、大津町周辺では通勤時間帯に深刻な交通渋滞が発生している。この問題に直近で対処するため、大津町では通勤バスの導入や交通モード転換の検討を行っている。2023年にはそれらの施策の影響を評価するための実証実験が実施された。実証実験の結果としては交通渋滞の大幅な緩和は見られなかったが、別途実施したシミュレーション結果では時間短縮の可能性が示唆された。従業員へのアンケート調査でも、通勤手段を変更する意向が示された。アンケート調査で得られた従業員からのフィードバックに基づき、より効果的な施策の提案とその検証を模索していく。

我が国では、戦後から東京圏への人口増加が続いている。こうした中、新型コロナウイルス感染症の流行により2020年に緊急事態宣言が発令され、都市部を中心に一時的に在宅勤務が推奨された。これにより、在宅勤務者の数は新型コロナウイルス感染症の流行以前と比べて大幅に増加し、また同時期に東京区部への人口集中の傾向が弱まったことが確認された。そこで本研究では、在宅勤務の普及が東京区部外への転居を促すと仮定する。そこで、パーソントリップ調査を用いて、首都圏とそれ以外の都市における在宅勤務者の生活利便性を比較する。その結果をもとに、在宅勤務者の生活環境を効率的に改善し、郊外への定住を促進するために、各都市で不足している都市機能を検討する。

大分県別府市は、障がい者が暮らしやすい街として知られているが、具体的要因を明らかにした先行研究はほとんどない。したがって本研究では、別府市を対象に障がい者の観点に着目し、地域幸福度（Well-Being）指標および同指標のアンケート設問票に基づく独自アンケートから特徴を明らかにすることを目的とする。Well-Being指標の分析から、別府市は自然環境、都市環境、医療・福祉の側面で強みを持つ一方で、移動・交通、デジタル、雇用・所得や事業創造の側面に課題があることが明らかとなった。また、障がいのない人と障がい者のWell-Being指標の比較分析では、特定の法人等が織りなすハード面だけではなく、それを最大限に活かすソフト面のまちづくりも重要であることが明らかとなった。

近年、都市部における心身の安らぎの場として、身近な公園や緑地の重要性が再認識されている。本稿は既報1）の続報であり、オフィス街における公園・緑地でのオフィスワーカーの日常利用、およびそれ以外の利用者の日常・非日常利用についての詳細な分析を行ったものである。2022年9月から2023年8月までの1年間の利用行動調査で得られた利用者3,248人のデータを分析し、利用者のタイプによるアクティビティの違いや、年間を通したベンチの利用の特徴を明らかにした。

花街は日本の伝統文化を包括的に継承する貴重な歓楽空間である。近年では、花街の再生や、芸妓を育成する新たなシステムが一部の花街で見られ、経済界や行政、市民団体等による幅広い支援も各地で見られる。そこで、本研究では全国の現役花街を対象として、花街における組織構成並びに関係組織との連携状況を明らかにする。主な結果は以下の通りである。1)現役花街は63地区確認できた。2)現役花街のうち、花街内部組織がある花街は約6割であり、ほとんどは芸妓組合のみであった。3)花街外部組織が確認できた花街は現役花街の約7割であった。さらに、現役花街のうち約2割ではまちづくり団体の活動が確認できた。

本研究は、歩行者利便増進道路制度の検討プロセスにおける分岐点と道路占用状況を調査し、両者の関係性を分析することで歩行者利便増進道路制度の活用手法を明らかにすることを目的とする。自治体や民間が歩行者利便増進道路制度を活用する場合は、歩行者利便増進道路の指定前に道路管理者へ発意し、関係機関と連携して取り組みを実施することが明らかとなった。

地方都市の市街化調整区域では、Uターン等による地域維持、あるいは郊外環境や同世代コミュニティを求める人々のニーズにも対応し、地区計画をふくめ一定の戸建住宅地の供給がなされている。これら背景をもつ近江八幡市の市街化調整区域の新規住宅地の現状を把握するとともに、新規居住者の属性に着目し、住宅取得や居住地の選択の際、何を重視しているか、それら要素の変化等の特性を明らかにした。結果、居住者の出身地域による、居住に対する優先項目の差異が把握された。また、住宅地の立地等によって周辺環境で問題視される要素の違いが捉えられた。そして地方都市周縁において居住者が求める生活環境の特性とその課題について考察した。

少子高齢化が進行する中で、子育てがしやすい良質な住宅の確保が求められている。多様なニーズに対応できる賃貸住宅ストックを形成するためには、さまざまな属性に基づく賃貸物件選択の条件を明らかにすることが必要である。本稿では、性別および子どもの有無による賃貸物件選択の差異を明らかにすることを目的とし、Webアンケート調査を実施した。分析の結果、子どもがいる場合は、防犯性が高いこと、1階であること、生活スペースが広いこと等について考慮していることが明らかとなった。賃貸物件の防犯性を向上させることは、女性だけではなく、将来子どもを持つ可能性のある男性への配慮にもつながると考えられる。

本研究は，雑賀崎地区における人口や住居にまつわる動向，居住者の入れ替わりの状況から，多様な住まい方の特徴を明らかにすることを目的とした。調査から以下のことが明らかになった。1) 人口・世帯数の減少に伴い，集落内部に空間の余剰ができていっている。2) 空き家の土地所有者は雑賀崎地区内に住んでいる場合が多く，今後，雑賀崎地区住民が地区内に複数の空き家を含めた住居を所有する事例が増えていくと考えられる。3) 世帯数が減少しながらも，居住者の入れ替わりが一定程度あり，また，頻繁に居住者が入れ替わっている宅地が珍しくないことがわかった。家族間あるいは雑賀崎地区住民間での入れ替わりが多いと考えられる。4) 住居の余剰ができている状況で，個々の必要性により一居住者が複数の住居を利活用したり，地区内を転居したりしている可能性がある。

本論文では、大手民鉄の定期外の通勤目的利用者数と労働統計の関係を分析した。通勤目的利用者に占める定期券利用率は、年間就業日数200日以上就業者数の割合とほぼ同水準だった。また、就業日数別就業者数から推計した定期外の通勤目的利用者数は、定期外輸送人員全体の約1割を占めた。

本研究では、「公民学連携エリアマネジメント」における教育機関「学」の参画について、全国のエリアマネジメント組織を対象にアンケート調査を実施し、その役割と課題を明らかにした。その結果、エリアマネジメントのPDCAサイクルの各プロセスにおいて、「学」の参画が果たす役割は異なり、それに応じた特徴を持つ「学」が参画する傾向があることが明らかになった。

本研究は、運動と社会的交流の要素を組み合わせた週例のランニングイベント「パークラン」を対象に、パークランが普及している国々と日本の会場特性および参加実態の比較、さらに日本国内のパークラン各会場の特性と参加実態の分析を行った。国際比較の結果、日本のparkrun会場は人口密集地域に集中しているにもかかわらず、平均参加者数が少なく、周回数の多いコースを採用しており、不透水性の被覆が高い割合を占めていることが明らかになった。国内分析では、会場によって女性や外国人の参加率に大きな差があることが確認された。また、人口以外にも、コース一周の長さが特に平均参加者数に関連していることが示された。

一般的に市街地再開発事業はコンパクトシティの形成に寄与すると考えられている。1990年代後半から2010年代半ばにかけて、地方都市では、事業の採算性のために、住宅や公共等の用途が多い再開発が行われており、その再開発による都市への効果が十分に評価・検討されずに都市計画が認可されている現状がある。本研究では、コンパクトシティの形成への寄与に着目し、地方中核市における高層集合住宅を伴う市街地再開発事業がコンパクトシティの形成に実際にどの程度寄与しているのかを明らかにすることを目的とする。計10個の評価指標に基づき、各市街地再開発事業に関して評価した結果、市街地再開発事業のコンパクトシティの形成への影響は部分的であることが明らかとなった。

近年、eVTOL(electric vertical takeoff and landing aircraft)の研究開発が世界中で進んでおり、日本でも導入に向けた実証実験やルート設計などの活動が各地で始まっている。本研究では、eVTOLの運用を仮想した場合に、既存の交通手段に比べて所要時間を短縮できる二地点の組み合わせを探り、eVTOLの実装によるメリットの大きい地点の条件を整理する。所要時間や所要金額に着目した分析の結果、湾などの海域や山地を挟んでおり、陸路を大きく迂回するルートにおいて、eVTOLの高い有効性が示された。

近年、「parkrun」と呼ばれるイベントが国内で広がりを見せている。本研究では、日本で開催されるparkrunを対象として、参加者の属性と参加者が重視している点を明らかにした。さらに、得られた結果を踏まえて、日本におけるparkrunの特徴を海外における特徴と比較考察し、また、参加者の類型と会場との関係について考察した。調査の結果、イベント参加者は、parkruで重視する点のうち、〈交流〉〈運動〉〈自然〉に関する項目から「自然非重視型」「運動重視型」「交流重視型」「全項目重視型」という傾向の異なる4つのクラスターに分類されることが明らかになった。また、日本におけるparkrunの特徴は海外の特徴と共通しているということ、参加者の類型は会場ごとに異なることが示唆された。

本報告は、日本都市計画学会関西支部特別委員会「ライフスタイルが紡ぐまちのみらい研究会」が開発したまちづくりゲーム「紡ぐ・ビジョン・MATCH -まちの未来をソウゾウする-」の特徴と、「まちづくりゲーム研究会」による複数の実践例から確認できた特徴や可能性についてまとめたものである。無作為に与えられるトレンドカードを組み合わることで、既存の常識にとらわれない将来の新たなライフスタイルや、それが主流化した都市空間のシーンを想像できることが確認できた。これは従来の課題解決型ではなく、実現したい地域の暮らしを獲得するための、ビジョンドリブンかつバックキャストなプランニングに活用できることが示された。