2023 年 22 巻 1 号 p. 96-102
本研究の目的は、一定の移動時間で到達できる生活利便施設の種類数において大都市と異なる地方都市の暮らしやすさを、私事交通行動の把握と、徒歩圏と自動車圏で到達できる施設の種類数の増加率の比較により評価することである。東京都と茨城県での結果から、自動車を利用することで到達可能な利便施設の種類数が大幅に増加し、私事目的を満たすことができることがわかった。これは地方都市における生活利便性の特徴であり、これにより徒歩距離の種類が少ない地方都市は、利便性が低いと判断されない可能性があることが示唆された。