近年、健康増進を目指すまちづくりへの関心が高まっている。本研究では、日本の都市計画における健康増進への取り組みの実態の解明に寄与することを目的に、全国の基礎自治体を対象に、都市計画に関連する諸計画での健康・身体活動への言及、施設整備状況をアンケートし、社会・経済指標とともに分析した。その結果、人口規模や高齢化率と計画内での健康への言及、計画内での健康への言及と身体活動促進に寄与する施設整備に正の相関があること、鉄道駅徒歩圏内の人口割合と身体活動に関する数値目標の設定、鉄道の分担率と徒歩圏を考慮したサービス施設の配置に負の相関があることが明らかとなった。以上の結果より、健康に対する課題意識が施設整備に結び付いている可能性や、身体活動促進に不利な都市構造が取り組みの有無に正の影響を与えている可能性が示唆された。
