2018年6月28日から7月8日にかけて、西日本を中心に、各地で甚大な被害をもたらした「平成30年7月豪雨（西日本豪雨）」の発生から早6年が経過した。本研究では、人的被害の大きかった倉敷市真備町に関する、「平成30年7月豪雨」についての研究動向を把握するため、論文情報ナビゲータ（CiNii）を用いた文献調査を実施した。結果として、本研究において分析対象とした36件の論文の発表年の推移を見ると、2019年をピークに年々減少傾向にあることが示された。また、分析対象とした論文を研究分野別に整理したところ、「土木工学」関連分野の研究が最も多く、次いで、「社会・安全システム科学」関連分野、「地理学」関連分野の研究が多い傾向にあることが明らかになった。さらに、研究内容が複数の研究分野に及んでいる論文も確認できたことから、災害研究における学際的アプローチの必要性も示唆された。
