2018 年 33 巻 1 号 p. 13-18
〔目的〕妊娠期から育児期における女性のセラピストの健康管理や労務管理に関する諸問題を明らかにすることである.〔対象と方法〕次世代育成支援対策推進法に基づいて子育てサポート企業の認定を受けた医療・介護施設の中で,リハビリテーション科を標榜している九州圏域の24施設を対象に,郵送による質問紙法を実施した.〔結果〕調査票の回収率は62.5%であり,妊娠期のトラブルは約半数の施設で発生していた.また,妊娠期のマイナートラブルなどの諸問題について職員教育が不足していた.〔結語〕今後,心身の不調に対応できる多様な勤務体制の整備と職員教育を行うことは,妊娠期から育児期における女性療法士が勤務しやすい風土を作るために重要といえる.