藻類現存量の指標であるクロロフィルa量は重要な水質要因である。そこで，1990年から2010年にかけて水辺の国勢調査で測定された日本各地に点在する91ダム湖のクロロフィルa量（以下chl-a量）を解析した。その結果，chl-a量は北から南のダム湖に向かって増加し，温量指数との間に有意な正の相関が見られた。この結果をもとに，MRI-CGCM3.0気候モデルを用い，温室効果ガス高排出シナリオRCP8.5下での各ダム湖における将来予測を行ったところ，世紀末までにchl-a量は最大2.2倍，平均で1.5倍増加すると推定された。そこで，chl-a量に対する温度上昇の直接的な影響と集水域の土地利用・被覆の変化を介した間接的な影響を調べた。その結果，間接効果を加味すると，chl-a量に対する温量指数の直接効果は有意とならなかった。この結果は，ダム湖への温暖化影響は，温度上昇による直接的なものではなく，集水域の土地利用や被覆の変化に起因することを示唆している。これら知見から，温暖化に際しては，集水域の土地利用・被覆政策がダム湖の水質保全に特に重要となることを指摘した。
