論説
建築分野におけるカーボン・トレーディング導入の道筋・意義
2021 年 73 巻 4 号 p. 247-251
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2021 年 73 巻 4 号 p. 247-251
建築の運用に伴うCO2 排出量について許容上限量（capping）を設定して，いわゆるcap and trade により炭素クレジットを市場で売買するcarbon trading が導入されることになれば，建築における省エネルギー活動は，光熱費の削減だけでなく，炭素クレジットという資産も形成する手段となることから，低炭素社会実現に向けての経済的動機づけを生むことができる．carbon trading 動機づけにより普及が期待されるIoT によるエネルギー運用改善システムは，市場成立の要件であるMeasurable，Reportable，Verifiable の原則を資産計測の物差しが満たすことや，制約なき再生可能エネルギー導入するための能動的需要調整にも寄与することが期待される
