製造業を牽引役とした工業化は，国民経済の発展に不可欠である。そのためには，生産要素として需要されるエネルギーへの理解が欠かせない。この観点から，本研究ではネパールの製造業を対象に，エネルギー消費構造ならびにエネルギー需要や生産に及ぼす価格の影響を調べた。また，資本のエネルギー代替効果を検討した。その結果，以下の点が明らかとなった。1）「26窯業」，「15食品業」，「28金属製品」，「17繊維織物業」が，主なエネルギー多消費産業である，2）石炭需要は，価格に対して弾力的でない。その他のエネルギー需要は，価格に対して極めて弾力的である，3）全エネルギーと石油製品の場合，価格変動は生産に影響する，4）資本のエネルギー代替効果は，「26窯業」と「28金属製品」，「29一般機械」等で高い。以上の結果を元に，エネルギー価格，特に石油製品の価格安定化と「26窯業」に対する省エネルギー投資の実施が，優先的政策課題であることを指摘した。
