本研究では、広島市に所在する一つの事務所ビルをモデルビルとし、建物概要、建物使用状況、設備特性などの諸条件を変化させてエネルギー消費量のシミュレーションを行い、各要因のエネルギー消費変動率を算出した。この変動率を用いて、アンケート調査を実施した複数の事務所ビルを対象に、諸条件を変化させた時の予測値と調査値の適合性を確認した。さらに、市内の65件の事務所ビルを対象に、種々の省エネルギー手法を適用した場合のエネルギー消費量削減の可能性を検討した。その結果、いずれの建物においても5%以上のエネルギー消費量削減が可能であり、多くの建物では20〜30%程度の削減が可能であることが推察された。
