既存オフィスのZEB化に関する研究　(第1報)ZEB化改修の概要とエネルギー収支予測

抄録

COP21においてパリ協定が締結され、日本は業務・オフィス部門における温暖化ガス排出量を2030年までに2013年比で40%削減すると設定しており、既存オフィスビルの省エネルギー化は喫緊の課題である。本報は既存ストック市場の省CO2化を加速させることを目的に、実際に運用している地方都市における既存オフィスを居ながらにしてZEB化改修した実例の建築・設備計画の概要および設計段階でのエネルギー収支予測について報告する。