【背景・目的】 2014年に保険収載された大腸カプセル内視鏡（以下CCE）は患者受容性の向上、生理的状態での観察等の点で期待が大きい。AFR機能を活用した全腸観察による付加価値を検討するため、「Total Observation from intestine To Anal Lesion：TOTAL study（UMIN ID：000027621）」を立案した。今回我々は、TOTAL study症例で非ステロイド系消炎鎮痛薬（non-steroidal anti-inflammatory drugs：NSAIDs）起因性腸病変を後方視的に評価することで、CCEによる全腸観察の有用性を示すことを目的とした。
【方法】 対象は大腸疾患が確定または疑われ、本研究に同意が得られた被験者（16歳以上80歳未満）とし、前処置はモビプレップ・ひまし油レジメンを採用した。
【結果】 2019年1月現在、登録症例数109例、対象は潰瘍性大腸炎40例、ベーチェット病30例、スクリーニング23例、その他16例で全大腸観察率：104/109例（95.4%）、平均全腸通過時間：204分であった。NSAIDs内服症例は12/109例（11.0%）でいずれも無症状、うち4/12例（33.3%）にNSAIDs起因性小腸病変（全例下部回腸の発赤・アフタ性病変）を認めたが、大腸病変の併存は認めなかった。
【結語】 CEによる全腸観察を利用したNSAIDs起因性腸病変の評価は、安全性・忍容性・精度に加えて小腸・大腸病変の一括観察という付加価値もあり、非常に有用と考えられた。高齢化社会が進む我が国におけるNSAIDsの需要は増加の一途をたどっており、大腸がん検診等でCCEによる全腸観察を採用することで、無症状のNSAIDs起因性腸病変に対する早期治療介入が可能と考えられ、今後の更なる発展が期待される。
