大阪府における新生児聴覚スクリーニング後の精密聴力検査結果を過去 5 年間にわたり検討し，本事業の評価を試みた。
対象児は聴覚スクリーニング後に要検査児として大阪府下の36精密聴力検査施行病院耳鼻咽喉科に紹介された新生児達である。
調査項目は10項目であるが，今回は上記の目的に関係の深い 3 項目について検討した。
精密聴力検査医療機関を受診した児数は平成14年度159名より年々増加し，平成18年度は372名と順調にのびていた。また，精密聴力検査を受けた児数も平成14年134名から増加し平成18年度は318名であった。
その受診児に対する精密聴力検査の結果の中，難聴児の検出数とその率は平成14年度では63名47%であったがその後，年々増加し平成18年度では194名61%であった。他方，両側性高度難聴児の検出は平成18年度でも受診児中精密検査を受けた318例中29例であった。
スクリーニング検査結果と精密聴力検査結果を比較して両検査結果が一致している割合は平成14年度の35.4%から年々上昇し平成18年度には63.5%と高まっていた。この事実から両検査施行者の検査技術の向上などがうかがわれる。
上述調査の結果は耳鼻咽喉科の観点からみると大阪府における本事業は順調に歩んでいることを示す一面と考えられる。
