1970年に制定された建築物衛生法の二酸化炭素の環境衛生管理基準は，1000 ppmを超えると倦怠感，頭痛，耳鳴り，息苦しさ等の症状が増加することや，疲労度が著しく上昇することに基づき定められたものである。二酸化炭素に関する近年の複数のエビデンスが，500～5000 ppmの範囲における二酸化炭素濃度の上昇と生理学的変化（血液中の二酸化炭素分圧や心拍数の上昇等）を確認している。また，1000 ppm程度の低濃度域におけるシックビルディング症候群（SBS）関連症状については，多くの疫学研究で報告されている。ヒトにおける生理学的変化は二酸化炭素によるものと考えられるが，低濃度域におけるSBS症状については，他の汚染物質との混合曝露による影響の可能性が高いと考えられる。近年，1000 ppm程度の二酸化炭素に短時間曝露した際の二酸化炭素そのものによる生産性（意思決定能力や問題解決能力等）への影響が示唆されており，このような影響は社会経済への影響が懸念されることから，慎重な対応が必要であると考えられる。建物内の二酸化炭素の室内濃度を1000 ppm以下に抑えることで，SBS症状や生産性への影響を防止できる。大気中の二酸化炭素濃度が上昇し続けているが，地球温暖化のみならず，室内の二酸化炭素濃度の維持管理のためにも大気中二酸化炭素濃度の低減に関する早急な対策が必要である。
