抄録
企業の国際化や人材の流動化など,ビジネス環境の急激な変化に伴い,今まで以上に,社員1人1人の成長による組織の活性化が求められる.その成長は組織の人材育成計画に基づくが,人材を組織の「資源(リソース)」としてではなく,「財産(プロパティ)」として捉えた「人"財"育成」の概念が必須となり,その手法の1つとしてメンタリング環境が整備されている.当論文では,現状のメンタリング制度の強化点を踏まえたメンタリングの今後の取り組み方を提言する.サンプリングによる昨年度のメンタリング活用実績を検証し,「目的の限定」,「機会の限定」,そして「効果の限定」が現行のメンタリング制度の強化点と考える.これら3つの強化点の分析から,「全社員を対象とした長期的な視野にたった"共"育環境」の確立が,今後のメンタリングに求められる.メンタリング制度の更なる活用による「人"財"育成」への一助となれば幸いである.
