文化政策の現場に, 民間組織, NPO法人, 大学のような組織のみならず個人単位での参加がみられている。本研究は, 舞台芸術の創造・上演・鑑賞を目的とする公立劇場を事例に, その創造母体との関係を確認する。これまでに設立された施設の多くは, 専用ホールを持つものの明確な理念を持たないハコモノであった。しかし一部の地域においては, 国による舞台芸術の創造環境の整備のための法制化が進む2000年代以前から積極的な事業実施機能を持ち, 観客との関係を結ぶ施設がみられていた。本稿ではそのような公立劇場に対して, 地域内外のアーティストや文化・芸術団体とどのような関係を持っているのかを明らかにすることを目的とした。国内の公立劇場の事例に対して設立時および運営や事業実施に市民参加の仕組みはあるか, 特別な創造母体はあるか, 専門家はいるかという点を中心に検討を行った。そして専門家が存在しなかった場合では, 地域内外の創造母体へのアプローチが必要であったことを確認した。最終的に本稿は, 近年の動きとして, 公立劇場を拠点に個人のネットワークによって推進される演劇事業を取り上げ, それを可能にした条件等について考察した。
