東日本大震災以降，ソーシャルメディアは大規模災害時の情報伝達ツールとして重要度を増しているが，情報爆発やデマといった課題により活用が困難になっている。本研究では，課題解決を目的に，限られた時間的制約のもとで優先度の高い情報を整理する情報トリアージのソーシャルメディアへの適用可能性を検討する。調査手法は，熊本地震に関するソーシャルメディア情報を収集・分析するとともに，報道機関や消防機関に対してソーシャルメディア情報の影響についてインタビューを行った。その結果，ソーシャルメディアから救助情報を探すことは困難であること，消防機関では通常時には情報トリアージが機能しているが，大規模災害時にはソーシャルメディアの情報を含む膨大な通報が寄せられたことにより，機能不全に陥っていたことが明らかになった。ソーシャルメディア情報の整理を消防機関の活動と連携して行うことで，情報トリアージが機能し，情報爆発やデマといった課題を解決出来る可能性があることが明らかになった。本研究は，大規模災害時の情報伝達ツールとしてソーシャルメディアを活用するためには，ソーシャルメディア情報のみを対象に研究するだけではなく，被災地での活動を調査し，連携する方法を検討することが重要であることを示している。この知見は，救助活動のみならずソーシャルメディアを通した被害状況の伝達や物資支援などにも応用が可能であろう。
