2016 年 9 巻 p. 75-82
本研究は,装い起因障害に対する心理教育的介入の試みの検討を目的とした。研究1 では,介入前後の比較により,装い起因障害の情報を伝えることが,装い起因障害経験後の行動予測に影響を及ぼすことを明らかにした。研究2 では,介入有無の比較により,装い起因障害の情報を伝えることが,装い起因障害経験後の行動予測に影響を及ぼすことを明らかにした。研究3 では,3 ヶ月弱の間を空けた検討により,介入の効果が比較的持続していることを明らかにした。以上の結果から,単純に装い起因障害の情報を伝える啓蒙であっても,比較的十分な効果が得られることが確認されたといえる。