介護予防事業への取り組み

抄録

はじめに
当センターでは平成１９年度，賀茂郡松崎町からの委託事業として介護予防事業（以下健脚教室）に携わった．今回は健脚教室（以下教室）参加者の参加結果を中心に全６回プログラムで実施されている本教室開催の有用性について検討したため報告する．
概要
教室は大渕らによる「運動器の機能向上マニュアル」をガイドラインとして使用した．３ヶ月を１クールとし隔週の頻度で全６回プログラムにて実施した．プログラム内容は第１・６回が事前・事後評価，第２～４回は主にストレッチ・筋力強化プログラム・腰痛体操，第５回はリズム運動を実施した．参加者は町の基本健診内で実施した生活機能評価で特定高齢者と判定された者の内，教室への参加を希望した１４名である．
対象・方法
対象は参加者中，事前・事後評価実施が可能であった１２名（男性３名・女性９名，平均年齢７７.７±３.３歳）である．方法は教室で測定した，握力・開眼片脚立ち・Timed Up ＆ Go Test（以下ＴＵＧ）・１０m通常歩行速度・１０m最大歩行速度・老研式活動能力指標の結果についてウィルコクソン符号付順和検定を用いて事前・事後評価値の差について検討した．有意水準は５％未満とした．加えて，保健師が実施した基本チェックリストにて対象者が教室終了後に一般高齢者に何名移行したのか調べた．
結果
左開眼片脚立ち・ＴＵＧ・１０m通常歩行速度・１０m最大歩行速度について有意差を認めた（ｐ＜０.０５）．老研式活動能力指標に関しては事前・事後ともに平均１２点以上であった．基本チェックリストの結果からは７名が一般高齢者へと移行したことがわかった．一般高齢者への移行ができなかった５名についてはチェック項目数が変化しなかったものが４名，チェック項目数は減少したが一般高齢者の移行基準に達しなかった者が１名であった．チェック項目が増加している者はいなかった．
考察
結果より動的バランスの指標であるＴＵＧや歩行速度に改善がみられ，実施プログラムに沿った結果を反映しており対象集団全体としては一定の効果があったものと考える．また，一般高齢者へ移行できなかった者についても機能維持を果たす効果はあったものと考える．今回は３ヶ月間で全６回プログラムということで開催頻度として多いとは言い難いが老研式活動能力指標の得点からも推測できるように活動性の高い集団に対してはこのような頻度であっても効果を得ることができるのではないかと考える．教室終了後，参加者全員に評価結果のまとめを作成し保健師よりフィードバックを行っている．今後の課題としては，教室終了時の能力を維持していくために継続したモニタリングが必要であると感じている．