【症例】長期間のECMO 管理を要したCOVID-19 患者に対してリハビリテーションを行うことで6 ヵ月以降の外来受診の際のPICS（身体機能・認知機能・精神機能）の存在を認めなかった3 症例について報告する。【経過】ECMO 装着期間はそれぞれ30 日，35 日，61 日であった。3 例ともにICU-AW を発症し，ADL は全介助が必要な状態に低下した。ICU-AW に加えて血腫による関節可動域制限や筋力低下，末梢神経障害が生じた症例はADL の改善に4 ～6 ヵ月を要し，退院時にPICS（身体機能・認知機能）が残存した。退院後の長期的なPICS はなしと判断された。【結語】長期ECMO 管理を要したCOVID-19 患者に対しても多職種による早期からのリハビリテーションによって長期的なPICS の発症は抑えられた。

【目的】間質性肺疾患（以下，ILD）における呼吸リハビリテーション（以下，PR）が身体活動量に与える影響を検討すること。【方法】特発性肺線維症（以下，IPF）14 例，その他のILD（以下，non-IPF）17例を対象として10 週間のPR を実施し，介入前後で歩数および臨床指標を比較した。【結果】IPF，non-IPF ともに6 分間歩行距離（IPF：442 →453 m，p=0.047，non-IPF：395 →470 m，p=0.033）および下肢筋力（IPF：73.0 →85.5 Nm，p=0.009，non-IPF：62.5 →76.5 Nm，p=0.035）に有意な改善を認めたが，身体活動量には有意な変化を認めなかった（IPF：3,121 →2,056 歩，p=0.363，non-IPF：2,275 →2,510歩，p=0.499）。【結論】PR はILD の身体活動量の改善効果は認めず，より身体活動量に焦点をあてた介入が必要と考えられた。

【目的】COVID-19 重症患者を年代別に分類し，基本属性および理学療法の経過を明らかにすることである。【方法】対象は，当センターに入院したCOVID-19 患者のうち理学療法を実施した者とした。患者の基本情報，COVID-19 の重症度，人工呼吸器・ECMO 使用の有無，入院期間，転帰，理学療法経過を調査した。50 ～60 歳台，70 歳台，80 歳台の3 群に群分けし比較を行った。【結果】COVID-19 重症患者の123 名が対象となり，入院30 日経過時の5 m 歩行能力の達成率は，50 ～60 歳台で43%，70 歳台で49%，80 歳台で44% であった。【結論】COVID-19 重症患者は，入院より約1 ヵ月の経過において全年代で半数以上が5 m 歩行の達成が困難であった。COVID-19 重症患者におけるADL の回復は，50 ～80 歳台まで年代別にかかわらず，短期的には難しいことが示唆された。

【目的】亜急性期脳卒中者に対するBody Weight Supported Overground Training（以下，BWSOT）の効果を検討した。【方法】脳梗塞により右片麻痺を呈した73 歳男性を対象とした。ABA シングルケースデザインを用い，A 期は通常の理学療法を実施し，B 期はA 期の介入に加えてBWSOT を実施した。評価項目は歩行速度，6 分間歩行距離，麻痺側Trailing Limb Angle（以下，TLA）および麻痺側足関節底屈モーメントとした。【結果】歩行速度，6 分間歩行距離はA 期と比べ，B 期でより大きな改善を認めた。さらに歩行速度，6 分間歩行距離の改善に伴い，TLA，足関節底屈モーメントの改善がみられた。【結論】BWSOT は亜急性期脳卒中者の歩行能力，運動学・動力学的指標を改善し得る理学療法戦略であると考えられた。

【目的】小児がん診療施設における小児がん患者に対するリハビリテーション介入（以下，リハ介入）の実態について調査した。【方法】全国の小児がん診療施設141 施設に対し郵送式アンケート調査を行った。【結果】全体回答率は32.6%（46 施設）で，その内の98%（45 施設）がリハ介入を行っており，半数程度が10 年以上前から開始していた。対象は造血器腫瘍（93.3%）がもっとも多く，多種多様な介入手段で対応していた。しかし，職員数や依頼件数は施設によりバラつきがあり，多くが患児や保護者との関係性構築について悩みを抱えていた。【結論】我が国における小児がん患者に対するリハ介入は比較的古くから行われているが， 対応する職員数や依頼件数は施設によりバラつきがみられ，多くが臨床上の悩みを抱えていた。今後は，同分野にかかわるスタッフ間交流や研修会の開催，エビデンス構築に向けた多施設共同研究への発展が望まれる。

【目的】腰椎椎間板ヘルニア患者における傍脊柱筋の筋断面積を測定し，ヘルニアが存在する罹患高位と傍脊柱筋に生じる筋萎縮との関連性を明らかにする。【方法】対象は片側性の神経根障害を有する単椎間の腰椎椎間板ヘルニア患者54 名であった。MRI 上にて罹患側および非罹患側の多裂筋，脊柱起立筋，大腰筋，腰方形筋を同定し筋断面積を測定した。L1 からL5 の下位椎体終板，L5 からS1 の上位椎体終板のスライスを用い，各スライスにて罹患側および非罹患側の筋断面積を比較検討した。【結果】罹患高位がL4–5患者ではL4・L5・S1 のスライスにて，L5–S1 患者ではL5・S1 のスライスにて，罹患側の多裂筋の筋断面積が低値であった。他の筋ではすべてのスライスにて有意差は認められなかった。【結論】片側性の神経根障害を有する単椎間の腰椎椎間板ヘルニア患者では罹患高位のみならず，その隣接椎体に位置する多裂筋にも萎縮が生じる可能性が示唆された。

【目的】被殻・視床出血患者の急性期CT 画像から，発症3 ヵ月後の歩行自立を予測すること。【方法】回復期リハビリテーション病棟に入院していた被殻・視床出血患者134 名を対象とした。CT 画像は発症後12時間以内に撮影されたものを使用し，深層残差ネットワークにより発症3 ヵ月後の歩行自立を予測した。予測精度としてC 統計量，感度，特異度，F 値，Matthews Correlation Coefficient（以下，MCC）を算出した。【結果】予測精度［平均値（95%CI）］は，C 統計量0.89（0.70 – 0.94），感度0.91（0.76 – 0.95），特異度0.83（0.69 – 0.88），F 値0.87（0.80 – 0.92），MCC 0.82（0.76 – 0.89）であった。【結論】被殻・視床出血患者の急性期CT を用いて，発症3 ヵ月後の歩行自立を予測できる可能性がある。

【目的】間質性肺疾患は呼吸困難による活動制限を招くが，入院に伴う入院関連能力低下（Hospital-acquired disability；以下，HAD）の発生率や臨床的アウトカムへの影響は明らかでない。【方法】研究参加2 施設による前向き観察研究を実施した。対象は間質性肺疾患を背景とした呼吸不全による入院患者のうち，リハビリテーションを受けた患者とした。退院時Barthel index 合計点数が入院前と比べて5 点以上低下した場合をHAD と定義し，HAD が在院日数に与える影響を検討するために，重回帰分析を行った。【結果】対象者66 例（年齢77 歳，男性47 例）のうち，32 例（48%）にHAD が発生した。またHAD は在院日数の独立した規定因子として抽出された（β ＝0.34，95% 信頼区間＝3.86 – 25.52）。【結論】間質性肺疾患患者では高率にHAD が生じ，在院日数を含む臨床的アウトカムに影響を与えることが示唆された。

【目的】本研究では，歩行イメージを時間的空間的に変化させた際の脳内神経活動性について，脳波解析により検討することを目的とした。【方法】対象は健常若年者8 名であり，歩行イメージの速度を変化させる時間的変化条件と歩行方向を変化させる空間的変化条件の下，脳波microstate segmentation 法により，それぞれの特徴的な脳内神経活動領域を検証し，時間的空間的変化時の特性を検討した。【結果】歩行イメージにおいて時間的空間的変化時に共通して補足運動野および楔前部に優位な神経活動を認めた。時間的変化では前頭眼野および上頭頂小葉，空間的変化では前頭眼野，前頭極および上頭頂小葉にそれぞれ優位な神経活動を認めた。【結論】歩行イメージを時間的空間的に変化させた際には，異なる脳領域が活動することが示唆された。歩行イメージを最適化された介入手法として用いる場合には，時間的および空間的特性を考慮していく必要性が示された。

【目的】大腿骨近位部骨折患者を対象に，腹部Computed Tomography（CT）の大腰筋面積で推定した骨格筋量と機能的予後の関連を調査した。【方法】回復期病棟に入院した113 名を骨格筋量減少群と対照群に分け，患者背景，機能的予後を比較した。Functional Independence Measure（以下，FIM）利得を目的変数とした重回帰分析を行い，骨格筋量との関連性を検討した。【結果】平均年齢は83.5 ± 8.3 歳，男性35 名，女性78 名であった。骨格筋量減少群は56 名だった。骨格筋量減少群は対照群に比べ，高齢で，痩せており，入院時認知FIM，退院時FIM 合計，FIM 利得が有意に低かった。多変量解析で，骨格筋量減少とFIM 利得に有意な関連を認めた。【結論】大腿骨近位部骨折患者における大腰筋面積で推定した骨格筋量減少は，機能的予後不良と関連することが示唆された。

【目的】レッドゾーン内で新型コロナウイルス感染症患者を診る理学療法士の心理的ストレスを明らかにすること。【方法】対象は新型コロナウイルス感染症患者にレッドゾーンで理学療法を行っている理学療法士とした。調査はインターネットアンケートシステムを用いたアンケート調査とし，個人の基本情報に加えて，レッドゾーンでの理学療法の内容，感染対策の負担や心理的ストレスなどを調査した。【結果】分析対象584 例のうち，レッドゾーン内の理学療法で「ストレスがある」と回答しなかったものはわずか6 例であった。感染することへの不安だけでなく，周囲からの偏見から差別を受けたなど「社会的ストレス」も少なくなかった。ストレス内容で特に多かったのは，家族や周りへの感染（88.5%），自分への感染（82.0%）であった。【結論】新型コロナウイルス感染症患者にレッドゾーンで理学療法を行っているほぼすべての理学療法士でなんらかの心理的ストレスを抱えていた。

【目的】運動への手段的態度と感情的態度が，セルフ・エフィカシーと自己調整を媒介して，運動行動に影響しているかを検証した。【方法】事前調査において50 ～74 歳の500 名へ質問紙によるインターネット調査を実施し，うち394 名が半年後追跡調査に回答した。基本属性を考慮したうえで，手段的態度，感情的態度，セルフ・エフィカシー，自己調整，運動行動の関連性をパス解析にて検証した。【結果】横断および縦断解析ともに，感情的態度は自己調整およびセルフ・エフィカシーを介して間接的に運動行動に回帰していた。一方で，手段的態度は自己調整を媒介して間接的に運動行動に回帰していたが，セルフ・エフィカシーへの関連性は認められなかった。【結論】感情的態度はセルフ・エフィカシーと自己調整の両者に媒介して運動行動に影響することが明らかになった一方で，手段的態度が両者を媒介して運動行動に影響を与えるかは明確にならなかった。

【目的】急性期脳梗塞患者の注意障害を定量的に示して歩行自立判定を検討したものは見あたらない。本研究では，BBS に加えてMARS およびSWWT を用いて，急性期脳梗塞患者の病棟内歩行自立判定に関連する要因を明らかにすることを目的とした。【方法】発症から2 週間以内の急性期脳梗塞患者の病棟内歩行自立判定におけるROC 曲線から算出したBBS のカットオフ値による判別と，多重ロジスティック回帰分析から算出した判別スコアによる判別の精度を比較した。【結果】多重ロジスティック回帰分析ではBBS，MARS，SWWT が採択され，判別スコアを用いた方がBBS 単独での判別よりも精度が高かった。【結論】急性期脳梗塞患者の歩行練習開始時点における病棟内歩行自立判別はBBS だけでなく，MARS，SWWT を用いることで精度が高まる可能性がある。

【目的】新型コロナウイルス感染症拡大によって，臨床実習が行えず，オンラインを活用した学内実習を実施した。実施した内容と学生の満足度について報告する。【方法】本学に在籍する2 年生69 名と4 年生64 名の学内実習において，オンライン上で実習協力者と学生をつなぎ，医療面接や姿勢動作観察，臨床推論を実施した。また，学生を対象に質問紙による満足度などを調査した。【結果】学年間の質問紙調査の結果を比較すると，2 年生と比較して4 年生は，満足度・学習意欲・学習効果などの質問において，肯定的な回答が多いことがわかった。【結論】低学年では，医療面接などを通じて，臨床経験の積み重ねが期待できるが，最終学年では理学療法プログラムの経験などが不十分となり，臨床経験の積み重ねは難しい。今後は臨床実習だけでなく，「当事者」を講師として招き，臨床さながらの経験ができる学内演習授業を構築することが課題である。

【目的】脛骨平面を通過する三次元下肢荷重軸（以下，3D-MA）動態と膝関節運動学および冠状面アライメントの関連を明らかにすることである。【方法】変形性膝関節症（以下，膝OA）症例75 例93 膝（北大分類stage Ⅱ–Ⅴ）を対象とし，光学的モーションキャプチャ技術による歩行時の三次元動作解析から，膝キネマティクスと3D-MA 動態を検討した。【結果】3D-MA X 座標成分値（以下，3D-MAx）動態は膝内外反キネマティクスと定性的に類似しており，X 線学的アライメントと有意な中等度の相関を示した。重度例では，初期接地からピーク値までの3D-MAx 内方変位量の増加，荷重応答期での膝屈曲変化量の減少が認められた。【結論】3D-MAx 動態は静的な膝アライメントや動的な膝キネマティクスを反映した複合的な指標であり，歩行時の荷重軸動態の評価は膝OA 進行のメカニズム解明に一助をなす可能性がある。

【目的】心臓移植（以下，心移植）患者の外来心臓リハビリテーション（以下，心リハ）に神経筋電気刺激療法（以下，NMES）を加え，身体機能改善に相乗効果があるかを検証した。【方法】症例は40 歳代男性。心移植後から心リハを開始した。研究デザインはA（基礎水準期）-B（介入期）-A（基礎水準期）とし，各期間を8 週間とした。測定点は0 週目，8 週目，16 週目，24 週目とした。週1 回の心リハに加えて，介入期のみ下肢に対するNMES を50分/日，週5回実施した。【結果】嫌気性代謝閾値は（16.7，20.6，22.8，17.9）mL/kg/min，下肢筋力は（0.69，0.70，0.76，0.74）%BW，通常歩行速度は（1.17，1.36，1.41，1.37）m/s と変化した（それぞれ0 週目，8 週目，16 週目，24 週目）。【結論】心移植患者の心リハにNMES を加えることで，身体機能の改善に寄与する可能性が考えられた。