2019年6月に実施した「幼児視聴率調査」の結果から、幼児のテレビ視聴と録画番組・DVD、インターネット動画の利用状況を報告する。調査は、東京30キロ圏に住む2～6歳の幼児1,000人を調査相手として、6月3日（月）～9日（日）の1週間実施した。幼児が1日にテレビを見る時間（リアルタイム視聴）は1時間3分、録画番組・DVD（タイムシフト視聴）は25分、インターネット動画は16分だった。平日30分ごとの視聴率（再生率）は、午後7～8時台で、リアルタイム視聴に加え録画番組・DVDとインターネット動画も再生され、平日夜間は、リアル・タイムシフト・動画と視聴スタイルが多様化していることがわかった。高位番組は，テレビは「おかあさんといっしょ」などEテレの番組が多く入った。録画番組・DVDでは「アンパンマン」などリアルタイムで高位に挙がらない番組、インターネット動画では「YouTube」を経由してタイトル・ジャンルなど多岐にわたるコンテンツが視聴されていた。保護者の意識では、テレビに比べてインターネット動画に対してネガティブに捉えている傾向がうかがえる。保育園児と幼稚園児で平日の視聴状況を比べると、生活時間（起床・外出・帰宅・就寝）の違いから、テレビ視聴のピーク時間や高位番組に違いがみられた。今回から尋ねたアプリの利用について、幼児の4割が利用しており、動画の再生やゲームで利用されている。

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毎年「幼児視聴率調査」を実施し、幼児のテレビ視聴と、録画、DVD、インターネット動画の利用状況を調査している。幼児のメディア利用は、リアルタイムでの視聴だけでなく、様々なメディアでの視聴がみられ、映像コンテンツが多様化している。しかし、現在の測定方式では、視聴形態の異なるコンテンツ視聴を同じ基準で測ることができないのが課題であった。 そこで、昨年度のWEB幼児視聴率調査の結果を、リアルタイム、録画、DVD、インターネット動画の視聴を同じ基準で再集計し、視聴形態の異なるコンテンツが、メディアを超えた形でどのように見られているのか、検証を行うことにした。 今回、まったく新しい指標として、全てのコンテンツを同じ分数で統一して集計し、1週間に見られたコンテンツ視聴の総量を示したものを「幼児視聴パワー」と定義した。また、リアルタイム、録画、DVD、インターネット動画それぞれの幼児視聴パワーを算出し、すべて合算させたものを「幼児トータル視聴パワー」と定義し、コンテンツ全体のパワーを測った。 幼児トータル視聴パワーの上位では、Eテレや民放アニメ番組などのテレビコンテンツが中心であったが、「BabyBus」「Hikakin」などのYouTubeのコンテンツも上位に入った。 今回の集計方法での課題もみえてきたが、リアルタイム以外のコンテンツの視聴傾向をうかがうことができコンテンツ全体の視聴を捉える、一つの指標としてみることができるのではないかと考える。

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2022年に実施した「幼児視聴率調査」の結果から、幼児のテレビ視聴と録画番組・DVD、インターネット動画の利用状況を報告する。調査は、東京30キロ圏に住む2～6歳の幼児1,000人を調査相手として、6月6日（月）～6月12日（日）の1週間で実施した。幼児が1日にテレビを見る時間(リアルタイム)は55分、録画番組・DVD(タイムシフト)の視聴は17分、インターネット動画の視聴は39分だった(いずれも週平均)。またテレビ総計の週間接触者率は74.4％、録画番組・DVDは53.8％、インターネット動画は67.1％で、インターネット動画が2019年・2021年から増加。平日30分ごとの視聴率(利用率)をみても朝6時30分～8時30分や午後3時～9時など幅広い時間帯で2019年から増加した。高位番組は多くをEテレの幼児・子ども向け番組が占めたが、インターネット動画でよく見られたコンテンツでは、キャラクターものや知育関係以外にYoutuberやゲーム実況など多様なコンテンツに触れていた。また保護者の意識やコンテンツを利用する場面などでは、インターネット動画が子どもの主体的な意識で選択され、テレビは食事時や家族との関係で視聴されるなど、それぞれの役割が使い分けられている傾向もみられた。

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2021年に実施した「幼児視聴率調査」の結果から、幼児のテレビ視聴と録画番組・DVD、インターネット動画の利用状況を報告する。調査は、東京30キロ圏に住む2～6歳の幼児1,000人を調査相手として、6月28日（月）～7月4日（日）の1週間で実施した。 幼児が1日にテレビを見る時間（リアルタイム視聴）は57分、録画番組・DVD（タイムシフト視聴）は19分、インターネット動画は33分だった（いずれも週平均）。平日30分ごとの視聴率（利用率）をみると、2019年と比べてテレビ総計（リアルタイム視聴）は午前8時～8時30分で減少。一方、インターネット動画は午前8時～8時30分、午後4時～5時30分、6時～8時30分で増加し、インターネット動画の存在感が増している。 高位番組をみると、テレビは、上位10番組がすべてEテレの幼児・子ども向け番組であった。録画番組でよく見られているコンテンツは「それいけ！アンパンマン」などリアルタイムで高位に挙がらない番組、インターネット動画ではYouTubeオリジナルコンテンツだけでなく、「ポケットモンスター」などのテレビ関連のコンテンツも視聴されていた。 保護者の意識では、テレビに比べてインターネット動画を否定的に捉えている傾向がうかがえる。一方、2019年と比べると、動画は否定的な意識が減少し、肯定的な意識が増加する傾向がみられた。 保育園児と幼稚園児で平日の視聴状況を比べると、生活時間の違いから、テレビ視聴やインターネット動画の視聴率や視聴時間などに違いがみられた。

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2018年6月に実施した「幼児視聴率調査」の結果から、幼児のテレビ視聴と録画番組・DVDの利用状況を報告する。調査は、東京30キロ圏に住む2～6歳の幼児1,000人を調査相手として、6月4日（月）～10日（日）の1週間実施した。幼児が1日にテレビを見る時間は1時間39分（週平均）。テレビ視聴時間は、2007年以降2時間程度で推移していたが、2012年に減少して初めて2時間を下回り、以降緩やかに減少傾向にある。また、幼児が録画番組やDVDを再生利用している時間は57分(週平均)で、2011年から2013年にかけて増加し、それ以降は同程度で推移しており、両者の差が縮まっている。さらに付帯質問の結果をみると、録画・ＤＶＤ再生を利用する幼児は横ばいで推移する中、インターネット動画を見る幼児の増加が続いている。インターネット動画の再生時間は、「ほとんど、まったく見ない」が前々年から減少した一方で、１時間を超える長時間利用が増加した。調査期間中によく見られたテレビ番組は、｢おかあさんといっしょ」「みいつけた！」などＥテレの幼児向け番組や、「ドラえもん」｢クレヨンしんちゃん｣など民放のアニメ番組であった。

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「幼児視聴率調査」は、東京30キロ圏に住む2～6歳の幼児の1週間のテレビ視聴と録画番組やDVD、インターネット動画の利用状況を測定する世論調査で、NHK放送文化研究所が継続的に実施してきた。今回は2024年7月の調査の結果を報告する。

週間接触者率はテレビ総計で63.3％、録画番組・DVDは41.3％、インターネット動画では68.8％となり、テレビとインターネット動画が同程度の水準に並んだ。また、週平均1日あたりの視聴時間量では、テレビ総計41分、録画番組・DVDは13分と2022年に比べて減少した一方、インターネット動画では47分と増加しており、幼児のメディア利用におけるインターネット動画の存在感が増す結果となった。

テレビ放送は食事時や家族との視聴で多く利用され、インターネット動画はさまざまな場面で利用されていた。しかし、2022年と比べると、テレビ放送を「家族で楽しみたい時」に見ることが多いと答えた人は減少し、家族視聴というテレビの強みが低下している様子がうかがわれる。インターネット動画では、ゲーム実況やYouTuber動画のほかに、アニメなどテレビでも放送されているコンテンツがよく見られていた。また、インターネット動画を見る機器は、「テレビ」が68％と最も多かった。見ている内容も機器もテレビ放送と同じであり、テレビ放送とインターネット動画の位置づけが近づいてきたといえる。

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The NHK Broadcasting Culture Research Institute conducted a nationwide survey on audience ratings from June 4 (Monday) to 10(Sunday), 2018, using a drop-and-collect survey method. 3,600 individuals aged seven and older all over Japan were surveyed.

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NHK放送文化研究所が、テレビとラジオのリアルタイム（放送と同時）視聴の実態を把握する目的で、2022年6月6日（月）～12日（日）に実施した「全国個人視聴率調査」の結果を報告する。テレビ全体の1日あたりの視聴時間量は3時間41分である。時間量は年代によって差があり、60代では4時間以上、70歳以上では6時間前後と、高年層では長時間にわたって視聴されている一方で、男性の30代以下と女性の20代以下では2時間未満と短い。また、1週間に5分以上、テレビを視聴した人の割合も、男性の60代以上と女性の50代以上では90％を超えて高いが、男性の13～19歳（70％）、20代（55％）、30代（74％）と、女性の20代（76％）は全体よりも低い。ラジオ全体の1日の聴取時間は30分である。調査を行った1週間に5分以上ラジオを聴いた人は、全体では36.0％で、男性の50代（43％）と60代（54％）、70歳以上（56％）、女性の60代（46％）と70歳以上（47％）で全体より高い。今回の調査では、テレビやラジオのリアルタイム視聴が、60代以上の高年層でとくに盛んに行われていることが確認された。

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NHK放送文化研究所では、住民基本台帳から無作為抽出した調査相手に郵送で協力依頼し、WEBやアプリで回答してもらう世論調査の方式「郵送依頼WEB回答方式（WEB式）」の研究を行っており、1996年から継続して（2004年を除く）郵送法で実施している「幼児視聴率調査」は2016年から実験的にWEB式調査を実施している。3回目となる2018年の調査では、WEB式の有効率が56.1％となり、郵送法の53.1％を上回った。今回のワークショップでは、「幼児視聴率調査」での取り組みについて報告し、調査有効率を維持、向上させるための方策や、WEBブラウザ、調査アプリを使用して回答してもらう世論調査の可能性について、ラウンドテーブル方式で議論した。会場からは、WEB式調査の実査や、調査結果データの傾向に高い関心が示された。また、討論者の佐藤氏（日経リサーチ）からは、従来の郵送法では回答が得られなかった人たちにWEB式でアプローチできているのは有意義であること、調査結果がWEB式と郵送法で異なる要因について今後分析を重ねていく必要性などが指摘された。

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1996年から継続して（2004年を除く）郵送法で実施している「幼児視聴率調査」の有効率は漸減傾向にあるため、有効率の維持、改善に効果的な方策を検討している。従来の郵送法と同様に調査相手を住民基本台帳から無作為抽出し、郵送で調査協力を依頼するが、回答についてはインターネット経由とする「郵送依頼WEB回答方式（WEB式）」を導入できれば有効率の改善につながると考え、2016年と2017年の2回、WEB式実験調査を実施した。WEB式では謝礼を「前送り」と「後送り」のグループに分けて有効率をみたところ、「前送り」は郵送法の有効率を上回った。またWEB式において調査へのアクセスはスマートフォンが多いこと、アプリ利用者は入力頻度が高いことがわかった。調査結果をみると、サンプル構成については郵送法とWEB式の調査では概ね同じであったが、調査に回答した保護者の属性が若干異なっていた。視聴時間については、視聴率の高い時間帯など視聴の特徴は同じであったが、視聴時間はWEB式の方が少なかった。今後WEB式をさらに改善することで、有効率を向上させられる可能性があるほか、データの精度を高めたり、視聴の実態をより具体的に測定したりすることもできると考えられる。WEB式への移行を視野に、引き続き検証を重ね、幼児のメディア利用の実態をより的確に把握できる調査とするよう努めたい。

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2022年6月に実施した「幼児視聴率調査」の結果から、おもに幼児のリアルタイムテレビ視聴とインターネット動画利用の関係に注目し、メディア利用時間や生活時間の違いなどによってグループを分類するなど、性や年齢を横断した分析を行う。 幼児がテレビや動画をどのように利用しているかについてみると、「テレビのみ」や「ネット動画のみ」に接触する割合は少なく、テレビやネット動画などを組み合わせて利用している幼児が多かった。またネット動画をテレビのように長時間利用する幼児もみられたが、それでも平日朝など時間帯によってはテレビを視聴しているなど、完全にテレビから離れているわけではないことがわかった。さらに、幼児の起床や就寝の時間によって1日でのテレビやネット動画の時間量は変わらないが、利用する時間帯は異なっており、平日と土日で比較しても、見ている内容や利用の傾向は異なっていた。そして保護者のメディア利用についてもみたところ、保護者のテレビ視聴時間が長いほど幼児もテレビを長く見る傾向があったが、ネット動画はそこまでの明瞭な関係は表れなかった。利用が浸透するものの、テレビとの”使い分け”の様子もうかがえるインターネット動画の利用については、今後もさまざまな観点から分析を掘り下げていく必要がある。

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