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本研究の目的は、現在の日本企業における経営企画部門の役割と課題を明らかにすることである。研究課題を明らかにする研究方法として量的研究と質的研究がある。共に研究上の限界があるとされるが、質的研究には多様なアプローチがある。その一つがインタビュー調査である。

本研究において、上場企業の経営企画部門担当者に対してインタビュー調査を行った。参加者に対して様々な視点を考慮に入れてインタビューし、その結果を分析し方法と理論の適切性を検討している。本インタビュー調査は既に行ったアンケート調査1 を踏まえて実施したものである。内容の分析にはインタビュー中の語句の使用頻度の状況や関係性の分析ができるテキストマイニングの手法を使用した。内容は各設問回答に特徴的な語句の関係性が明らかとなった。企業の経営企画部門の担当者にインタビューすることにより実際的で具体的な実像を聞くことができたことから、各社のインタビュー調査の内容を分析することにより、経営企画部門の役割と課題の一端を明らかにできたと考える。

結果は経営企画部門の役割は拡大、変化し、経営課題に社会課題の解決を盛り込むことが必要となっていることであり、その実態や対策がより明らかとなった。その他、部門のマネジメントの課題、経営リーダー育成の役割、企業利益への関係性も具体的に明らかとなった。経営企画部門の役割は企業経営において重要な役割を果たしている。

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【目的】愛媛県では，2006年4月より呼吸リハビリテーション（以下呼吸リハ）を全県下へ普及させるべく啓発を目的に，理学療法士（以下PT）を対象とした勉強会などの活動が2ヶ月ごとに開催してきた．さらに包括的呼吸リハの重要性を考え，対象を看護師などのコメディカルにも広げつつある．今回，その活動の方針や内容を検討する際のデータ収集を目的に，当地域の中核病院における呼吸リハへの意識調査をアンケート形式で行ったので報告する．

【方法】アンケートの対象は，愛媛県松山市圏内の3つの中核病院の病棟看護師およびPT，計606名で， 588名が回答し，回収率は97.0％であった．そのうち，集中治療室（以下ICU）・呼吸器内科・呼吸器外科・循環器内科・消化器内科・重度心身障害児病棟(以下重心)・脳神経外科・整形外科・リハビリテーション科（以下リハ科）の9つの部門の372名の回答を検討した．アンケート内容は，1.呼吸リハが病棟で行われているか，2.どの職種が呼吸リハを行っているか，3.呼吸リハへの興味，4.病棟での必要性，5.呼吸リハに対する重要性，6.講習会で学びたい内容，7.業務で呼吸に関して特に行っている事の7項目である．1.2.5.6.7は選択・自由記述で，3.4はVisual analog scale(以下VAS)で行った．

【結果】全対象者の平均経験年数は12.3年±9.4年(1－39年)であった．1.について，ICU・呼吸器内科・呼吸器外科・重心・リハ科は100%であった．2.では，主治医・看護師・PTが行っていると回答があったのは，呼吸器外科(20%)・呼吸器内科(16%)・循環器内科(16%)などであった．PTのみとの回答は，消化器内科(80%)・呼吸器内科(74%)・リハ科(60%)と高かった．3.は，リハ科(VAS平均7.2)・呼吸器外科(6.9)・ICU(6.6)の順であった．4.は，整形外科が平均6.5と若干低いが，他の病棟では平均7.0以上であった．5.に関して「包括的呼吸リハ」が呼吸器外科・消化器内科以外は一番高く，「主治医の理解」との回答は、重心以外は一番低かった．

【考察】今回のアンケートの結果解析で，各病院・部門において呼吸リハが普及し施行されている事が分かった．しかし，呼吸リハの重要性の質問で，包括的呼吸リハの選択が多かったが，誰が呼吸リハをしているかの問いで主治医が参加しているとの回答が少なく，他の職種の記載がなく，PTのみが行っているとの答えが多かった．医療現場で包括的呼吸リハの環境不備と呼吸リハという概念の認識の差があると考えられる．2004年に日本呼吸器学会から発表された「COPD診断と治療のためのガイドライン」では，『呼吸リハは原則としてチーム医療である．多職種が関わることで，より大きな改善を得られることが期待できる』と記されている．今後，県内の勉強会の中で特に呼吸リハの包括的環境作りができるよう，啓発していく必要性があると思われた．

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