This study examines the regional pattern of lost and closed ski fields in Japan, analyzing closing trend of all developed ski fields including those equipped only with T-bar lifts. Around 750 ski fields were opened between 1950 and 2003 in the whole country. However, nearly 37 percent of them were already closed or completely disappeared. This trend was dominant around 2000, involving owners' changes of lift companies. Most of the lost fields tend to be very small with one or two ski lifts. Whereas there are many lost ski fields previously operated by urban capital around the metropolitan areas, the outer extent areas from there have many lost ski fields by local governments. The increasing difficulty of the management plays an important role for the closing based on the decrease in the number of active skiers, rather than shortage of snow depth. The changing environment of the management has been affected through the changes in locational conditions for ski fields, the diseconomies of fields' agglomeration in an appropriate region, the very short-term of growth period around 1990, and problems in local municipalities（such as deficit budget and amalgamation）．While the number of active skiers continuously decreased in the last 20 years, especially in snowy regions in eastern Japan, there are some signs for recovering market of skiers now. Operating firms of existing ski fields face various tasks for the sustainable development, including measures against the expanding foreign skiers.

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以上, 上越沿線の形成について概観したが要約すると次のようになる。
(1) 上越沿線集団地域を形成しているが, その開発は東京に近接した南部に始まり遂次北上し, 開発年次と大都市 (東京) よりの近接的指数との間に明確な関係を示している。
(2) スキー客数, の規模, 施設の上から南部の集積的大型に, 依存スキー客から南部の関東依存を区分することができ, 南北による顕著な発達較差差をあらわしている。 第15図 上越沿線スキー客の日帰波動 (昭和46年度)
(3) 投下資本の上から, 南部の関東大手資本と北部の地元地場資本に区分され, 2つの異なる観光資本類型が存在する。
(4) 上越沿線における南北の発達較差の要因として, 大都市からの近接性, 投下資本の類型をあげることが出来るが, 就中, 資本類型の影響は大きく, 類似の近接指数をもつの著しい発達較差は, 大手資本と地場資本による資本類型の性格差に起因するものである。
(5) 最近における交通機関の発達は東京よりの時間的距離を短縮し, 近接性を増大させているが, これによってこの地域のの性格を強化しつゝある。
(6) スキー民宿は関東依存性の強い南部に卓越分布し, 強く関東依存と結合している。 民宿は関東依存形成の重要な要件である。
(7) 民宿はスキー客のもつ, 低廉な宿泊, 大きな変動性という特質と, 農家の家屋構造, 冬季の潜在労働力, 高い食料自給度, が結合し, 季節的宿泊として兼業の形において発生し, 上越沿線の形成を支えているものである。 これは大手資本の経営に対する農民の対応形態として重要な意味をもつものである。

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近年、では利用者数の減少が進んでいる。それを受け、特に大規模なリゾート型のでは、利用者の獲得競争が激しくなる事が予想される。そこで、内での従業員間の情報共有が、サービスの向上に繋がり、他との差別化になると考えた。しかし大規模なは、関連部門の多さによって情報の共有が難しく、各部門や索道会社が独立して営業を行っているケースもある。 本研究では、有識者の意見を踏まえ、国内外のでの情報共有の現状について調査する。また、関係者にインタビューを行い、効果的な情報共有を行う為には、どのような要件があるのかを調査し、明らかにしていく。

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１．はじめに
　日本におけるスキーの本格的移入は1911年のことである。当初，スキーは登山の手段やスポーツ競技として捉えられていた。しかしその後，レクリエーションとしてのスキー，いわゆるゲレンデスキーが発達し，1950年頃には本格的な開発が開始された。この当時は温泉地における開発が主体であったが，その後，農村や非居住空間へと開発が拡大した。
　1980年代初頭から1990年代初頭にかけては，リゾート開発ブームとも連動し，開発は急激に大規模化した。輸送能力の高い索道が設置され，洋風レストラン・ホテルも整備された。ゲレンデでは，地形改変，人工降雪機や雪上車の導入によって快適な滑走コースがつくられた。また少積雪地域への開発もなされた。多分野からなる大都市からの資本が，こうした大量の開発に対して資本投下を行った。当時のスキー人口の急激な増加も，開発を進行させる基盤となった。
　しかし，1993年頃以降，スキー人口は急激な減少を示すようになった。同時に，新規の開発は著しく減少し，また既存においても，施設の更新などがほとんど行われなくなった。さらに，の経営会社の倒産，それに伴う経営変更，自体の休業や廃業が目立ってきている。本研究では，現在の日本のに関するこうした諸問題について明らかにするとともに，空間的な側面から考察を加えたい。
　分析に用いた資料は，国土交通省（旧運輸省）が監修する『鉄道要覧』（年刊）と，朝日新聞，日本経済新聞などの新聞記事である。さらに，業界誌なども参考にした。
２．開発の停滞
　2003年までに，日本では約680か所のが開発されてきた。しかし，1994年以降に新規開発された数は50以下である。これは，1980年から1993年に，230か所あまりのが誕生した事実と対照的である。また，既存のにおいても，1994年以降，新規にスキーリフトを設置し，拡大がなされた例はほとんどない。このように，近年の日本では，開発の停滞が顕著にみられるのである。この傾向は，主としてスキー人口の減少に基づいていると考えられる。『レジャー白書』によると，日本のスキー人口は，1993年に約1,800万人とピークを迎えたものの，現在ではその半数程度に減少している。スキーリフトの輸送人員の推移をみても，減少が著しい。その結果，経営に大きな問題が生じてきた。
３．経営の主体変更
　経営の主体は索道事業であるが，スキー客数が減少した結果，日本のほとんどのでは経営悪化に陥っている。バブル期の多額投資もこれに大きく影響している。こうした傾向下，1997年頃以降は，第3セクター形態の経営会社から大都市資本が撤退する例が目立っている。さらに，索道事業者の倒産もみられるようになってきた。北海道のトマム，福島県のアルツ磐梯，群馬県の川場などはその典型例である。これらの結果，索道事業者の変更が頻繁になされている。その形態はさまざまであるが，代表的なものとしては，第1に，一部の企業が問題あるスキーリゾートを複数買収し，経営する例が増えている。これには，「東急」グループ，北海道に拠点をおく「加森観光」，軽井沢に拠点のある「星野リゾート」などが該当する。第2に，外資系の投資会社による買収が増えつつある。第3に，の再生を専門に行うコンサルタントが経営に参入するようになった。第4に，の存続を要望する市町村や住民団体による運営も存在する。こうした経営の主体変更は，日本の全の半数程度でみられる現象である。
４．の閉鎖
　の経営悪化は，その休業や閉鎖にまで至る場合もあり，2007年では，その数は100か所を超えている。とくに，小規模の廃業が目立っている。たとえば，北海道では市町村が開発をする場合が多かったが，現在までに20か所近くが廃業されている。いずれの場合も，経営による赤字が，緊迫する市町村財政を圧迫した結果である。また，西武鉄道系の開発会社「コクド」は，これまでの経営方針の変更を余儀なくされ，2007/08シーズンには同社のグループが経営する複数のの廃業がすでに決まっている。
　本報告では，現在のに関するこうした諸問題を整理するとともに，それらの地域的傾向に注目し，さらには今後の展望も含めて紹介する。

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本研究では奥羽山系の山腹斜面に開発されたを調査対象地として, スキーコースとほぼ平行的に残存させた自然林帯を比較対照し, 山体にを造成したことによる表土の侵食や土砂流出, 物理性および浸透性などの土壌環境に及ぼす影響を検討し, 以下のことがわかった。
1.土壌硬度については, の表土では林地より著しく硬化していた。2.飽和透水係数と粗孔隙率については, 林地では, よりも斜面の各地点において明らかに大きな値が得られた。の地表部では, 10-3に近いオーダーで透水性の低下を示した。3.土壌容積重については, 林地よりにおいて斜面の各地点で明らかに大きかった。4.pHは, の造成直後において石灰の施用に伴い漸増する傾向が認められた。5.地表面の侵食深は造成によって増大が認められた。特に造成後問もないで侵食深が特に大きかった。6.室内実験により, 造成によるA0落葉の喪失が浸透能に大きな影響を与えたことがわかった。

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  1.本研究は,雪面硬化剤としてゲレンデに散布される硫安(硫酸アンモニウム)が植生に影響を及ぼし,その影響はゲレンデ造成時の人為のちがいによって異なることを明らかにしようとしたものである.
  2.植生調査は硫安散布個所と散布量の把握ができた長野県野沢温泉の二つのコースで行った.硫安散布区と非散布区とに,それぞれ10個所の方形枠(1m^2)を5m間隔で設置し,この方形枠内のすべての出現種,全体の植被率,出現種ごとの被度,高さ,地上部現存量を測定した.
  3.その結果,ゲレンデ造成時の人為の違いに関わらず,硫安散布区では葉の色が顕著に濃くなり,また,地上部現存量も大きく,非散布区では小さかった.
  4.硫安散市区と非散布区とで出現種類を比較したところ,植生の反応は造成時の地形改変(土壌移動)の大きさに応じ,二つのパターンに分かれた.まず造成時の地形改変が大きかったところでは,硫安散布区と非散布区とで出現種類に大きな変化は見られなかった.
  5.造成時にほとんど土壌削剥がなされなかったところでは,植生の回復が著しく,ここでは硫安散布区の出現種類が非散布区より有意に少なかった.これは優占種であるオオヨモギなどの一部の高茎草本に硫安の施肥効果が集中し,地表付近に生育するコナスビやニガナなどの小型種の出現頻度が著しく小さくなることによる.

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東北地方のについてその開発過程を整理し, いくつかの視点から立地特性を検討して類型化を行い, の特徴の包括的な把握を試みた。東北地方における初期 (主に1950年代) のは温泉集落に付属するものが多数を占めたが, 1960年代には夏型観光地の田沢湖高原や磐梯山などにもが開かれた。また国体の開催を機にするもの、幹線交通路に接するもの, 都市近郊に開設されたものなど, 立地要因が多様化してきた。1974年以降はリフトの増設は低調になり, 温泉地の廃棄が目立った。1978年以後, 開発は以前にないほど活発化かつ大規模化し, 人込み客数は急増した。これは, 高速交通体系の整備とレジャー時間の拡大に伴うものといえる。次にの類型把握のため, (1) 地形的条件, (2) 社会的条件, (3) 規模, (4) 開発経営主体の4点を整理検討した。はじめに, (1) によって以下の3つの自然立地的グループを設定した: i) 山麓型, ii) 山地中腹型, iii) 脊陵主稜型。次いでこれらと (2) を合わせて以下の7つの基本類型を設定した: i)…温泉地型, 集落近隣型, 都市近隣型, ii)…夏季観光地型, 交通依存型, iii)…景勝地亜高山型, 非景勝地脊梁型。これらと (3) (4) との対応から, 各類型の特徴を明確にした。

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の植生と土壌の現況を知り, それをもとにの植生管理を考える目的で, 新潟県長岡市営において調査した。その結果, 識別されたゲレンデ内の5つの植生単位のうち, 4つの植生単位で問題点があり, これらに対する方策を提言した。

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近年では来客数が減少し、それに伴いの運営形態は地元密着型と、大規模リゾート型に二極化してきている。しかしながら、長野県の大規模リゾート型では、サービス形態を変えることで顧客満足度を高め、集客力を上げている。大規模リゾート型の集客力を高めるには、常連客のみならず、一見客や海外客などの潜在顧客から顧客満足を獲得することが重要であると考えられる。本研究では、岩手県のあるの来客に数年に渡ってアンケート調査を実施し、その分析を行うと同時に、同運営の関係者へのインタビューを行った結果から、潜在顧客が必要とする主な情報が案内・誘導情報であると位置づけた。これを基に、携帯電話向けに案内・誘導情報を提供するプロトタイプシステムを提案する。

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In some skiing areas, the use of ammonium sulfate especially for preparing the snow for ski racing is popular. Although many people are afraid of its effect on natural environment, until now few have beenresearched about this problem because only the people who are concerned with skiing know the fact.
We, therefore, studied the actual situation of using ammonium sulfate in skiing areas. The main foundingswere as follows.
1. The reason for using chemicals in skiing areas are mainly
1.1 to prevent the melting of snow or to prepare the snow for racing,
1.2 to melt the ice on the road,
1.3 to make artificial snow,
1.4 to accelerate the growth of plants during the summer.
2. For the same purpose, the use of ammonium sulfates become common after the 1970's instead of salt.The reason were salt damaged the vegetation on skiing areas and ammonium sulfates hardens the snow at a verylow cost.
3. The amount of ammonium sulfate used in skiing areas is more than the amount of fertilizer nitrogen used insome agricultural land where water pollution has been observed.
4. Ammonium sulfate which is used especially for preparing the snow for racing, affects the vegetation inskiing areas.
The result suggest that the amount of ammonium sulfate used in skiing areas should be reduced and researchshould be continued to find an alternative way which is more safe to the environment.

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2014-15 シーズンにおいて、国内の公式ホームページ（HP）の設置状況と当該ページ内で提供されている飲食関連情報（主として、食事メニューや価格、地ビールをはじめとするアルコール飲料に関する情報）について調査を行った。大部分のがホームページを設置していたが、その質と内容はさまざまであった。全般的な傾向として、地域密着型の HP には、手作り風のものや地方自治体 HP へのリンク的なものが多く、内容が充実しているとは言い難い状況であった。これに対して、大都市近郊型の（例えば、関東甲信越の）の HP は、その質、内容共に満足のいくものであった。しかしながら、飲食関連情報の提供に関して十分と考えられる HP の数は少なかった。各が、それぞれの特徴をアピールし、様々な世代の客層を取り込んでいくためには、飲食関連情報の提供が今後ますます重要になってくるものと思われる。また、地ビール醸造業者にとってもとの提携による新たなビジネス展開を図ることにより、冬期に低下する売り上げの向上が期待できるものと考えられた。

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現在、日本におけるスキー人口の減少により多くのが休業・廃業へ追い込まれている．経営の持続可能性には、ビジネスモデルの転換が必須である．当研究室では、長年、対象フィールドを八幡平市の安比高原としてアンケート調査を続けてきた．今回は、インタビュー調査から、ビジネスモデルの転換を進めていることが明らかとなり、ステークホルダーマップとＲＯＩ分析を行った．現存するの課題に対するＩＣＴ支援の可能性を検討する．

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近年では利用客の減少が進み、スキー業界が縮小傾向にある。さらに、産業の縮小によって閉鎖を余儀なくされるも少なくない。その中で近年では、各で利用客誘致のための工夫やサービスが考案されてきている。どのサービスも年代別にターゲットを絞り、実施されているものが多くみられる。そのことから昨今消費活動の中心としてとらえられている40～50代の女性、いわゆる「大人の女性」をターゲットとし、ＩＣＴによるサービス提供ができないかと考えた。における「大人の女性」の行動パターンを分析し、適切な情報の提供することを目的とした研究を行っていく。

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