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クエリ検索: "バイオマス"
30,117件中 1-20の結果を表示しています
  • 桐林 真人
    森林
    バイオマス
    利用学会誌

    2023年 17 巻 1 号 1-8
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/10/31
    ジャーナル オープンアクセス

    木材内部を伝播する応力波の速度は水分量の影響を受け変化するため,応力波を用いて生立木の樹幹内水分量の変化を非破壊的に検知できる可能性がある。筆者はスギ(Cryptomeria japonica)生立木の樹幹の長さ約3.0mの通直な特定区間を対象に,長期間の応力波伝播時間(SPT)の計測を行った。その結果,SPTの値が梅雨期に増加し秋期に減少する季節的な変化を毎年繰り返す事を明らかにした。

    同じ手法を用いてヒノキ(Chamaecyparis obtusa)生立木の長期観測を行ったところ,スギ同様の季節的な変化が確認された。しかし,ヒノキのピークの出現時期やSPT値の減少の仕方がスギと異なっていた。これはスギとヒノキの年間における生活サイクルの違いに基づく可能性がある。

  • 桐林 真人
    森林
    バイオマス
    利用学会誌

    2021年 16 巻 1 号 13-21
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/03/18
    ジャーナル オープンアクセス

    木材内部を伝播する応力波の速度は水分量の影響を受け変化するため,応力波により生立木の樹幹内水分量の変化を非破壊的に検知できる可能性がある。そこで,スギ(Cryptomeriajaponica)生立木の樹幹の特定区間を対象に,長期間の応力波伝播時間の計測を行い,変化を調べた。約69か月間にわたって計測した結果,応力波伝播時間の値は梅雨期に増加し秋期に減少する変化を繰り返し,その変動の幅は経年的に漸減する傾向を示した。

  • Labani Sharmin Akter, Sadanobu Katoh, Islam Mohammed Zahidul
    森林
    バイオマス
    利用学会誌

    2021年 16 巻 1 号 1-12
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/03/18
    ジャーナル オープンアクセス

    歴史的に世界の農業の発展は,天然資源を基盤とした食料・栄養の確保よりも生産性を向上させることに主眼が置かれてきた。今後は,持続型農業を大規模に展開することが極めて重要である。そこで本研究では,効果的な持続型農法の開発を目的とし,木材チップ(スギ)とバイオ炭(木炭粉)の施用がタマネギ(Alliumcepa)の成長,収量,品質,および経済性に及ぼす効果を調査した。木材チップ,バイオ炭,有機肥料,アーバスキュラー菌根菌(AMF),およびグリオクラディウム根圏菌(GF)を用い,5種類の実験条件(T1:木材チップ,T2:木材チップ+AMF+GF,T3:木材チップ+バイオ炭,T4:木材チップ+バイオ炭+AMF+GF,T5:バイオ炭,全実験条件および無処理区に有機肥料施肥)を設定した実験圃場でタマネギを栽培した。その結果,T4試験区で,成長量,収量,土壌元素量,および収益性において,無処理区との間に有意な差が認められた。また,全ての試験区で栽培されたタマネギの硝酸態窒素含量は,慣行栽培と比較して微量で,糖度は高く,カルシウムおよびカリウム含量は高かった。さらに,純収益と費用便益比も最高値を示した。本研究結果より,木材チップおよびバイオ炭等を用いた混合資材は,タマネギ栽培において持続型農業資材として有効であることが明らかとなった。

  • 大隈 修
    環境科学会誌
    2013年 26 巻 1 号 32-41
    発行日: 2013/01/31
    公開日: 2014/02/08
    ジャーナル フリー
    バイオマス
    は再生可能エネルギーとして期待されているが,その利活用は一般的に事業性(経済性)に欠けるためになかなか広がらず,一方で現有の事業にはその実効性に疑問が提示されている。そこで,代表的
    バイオマス
    として,生ごみ,家畜排せつ物,木質
    バイオマス
    の3 種を選び,利活用の現状と課題を整理し,事業性(経済性)と実効性の評価式を提示し,評価の考え方を述べた。さらに,湿潤
    バイオマス
    にはメタン発酵を,乾燥
    バイオマス
    については直接燃焼・ガス化,固体燃料化を利活用(転換)技術として選び,その事業化にあたっての技術的課題を整理し,自治体と民間企業それぞれについて事業性(経済性)の評価を行った。現状で,
    バイオマス
    の利活用に取り組み,継続的事業として成功している事例は,自治体の生ごみや,ビール工場や食品工場の廃棄物系湿潤
    バイオマス
    を対象としたメタン発酵であり,木質
    バイオマス
    では製材工場の廃材や建設廃材等を利用した直接燃焼による熱利用,発電である。これらは,いずれも廃棄物系
    バイオマス
    の利活用であり,現在の廃棄物処理システムの中に位置づけられるため,従来の処理費用に比べて経済性があり,加えて環境改善,CO2 削減等の間接的効果を評価できるとして,継続的事業として成功している。また,未利用の
    バイオマス
    の利活用の推進には,政策誘導等により,間接的効果の価値を付加した経済システムの構築が必要である。一方,
    バイオマス
    利活用の取り組みには,成功事例とともに失敗事例があることから,成功と失敗の要因を抽出し整理した結果,失敗事例には技術の選択のミスと過剰設備の問題があり,
    バイオマス
    の発生量と性状に適したできるだけシンプルな技術を選定することが重要であることを示した。
  • ―岡山県真庭地域を事例に―
    原田 優花子, 小竹 暢隆
    生産管理
    2016年 23 巻 2 号 45-52
    発行日: 2016年
    公開日: 2023/12/10
    ジャーナル フリー

    世界でエネルギーの有効活用に対する取り組みが活発化するなかで,再生可能エネルギー導入への取り組みが積極的におこなわれている.岡山県真庭地域では1993年から段階的にネットワークが構築されてきている.取り組みを進めていくうえではネットワークの成長段階に対応する地域のアクターが果たす役割が重要である.本研究の目的は,真庭地域を事例とし,木質

    バイオマス
    エネルギー活用のための地域ネットワーク成長のカギとなるアクターの在り方を明らかにすることである.本研究を推進するにあたって,オンライン及び文献調査からデータを収集し,真庭地域内外の企業や組織へヒアリング調査ならびに現地調査をおこなった.フェーズに合った役割を果たすアクターの存在が成長のカギであり,彼らが築き強化するネットワーク内で醸成される共通認識は地域の取り組みに持続性をもたらす要素のひとつである.

  • ―バイオマス産業杜市をめざして―
    森田 学
    森林応用研究
    2016年 25 巻 2 号 17-20
    発行日: 2016/08/31
    公開日: 2021/07/07
    ジャーナル フリー
  • 岡山 朋子
    廃棄物資源循環学会誌
    2013年 24 巻 1 号 24-31
    発行日: 2013/01/31
    公開日: 2021/03/19
    ジャーナル フリー
    本稿では,
    バイオマス
    ・ニッポン総合戦略に基づく
    バイオマス
    タウン構想を公表した政令指定都市で,特に構想の主たる内容が一般廃棄物の食品廃棄物 (生ごみ) の循環利用と定められている名古屋市と札幌市をとりあげ,両市の
    バイオマス
    タウン構想の内容と実績を比較した。また,自治体レベルにおける生ごみリサイクル事業の実効性および事業継続性に関しても検証を試みた。
     両市は
    バイオマス
    タウン構想による交付金で民間の飼料化施設,堆肥化施設を整備し,主に事業系生ごみの資源化を進めたが,家庭系生ごみの資源化については断念する方向にある。そのためアンケート調査からは,市民の生ごみリサイクルに対する肯定意識は約 75 %,行動意欲も約 80 % と高いが,
    バイオマス
    タウン構想の認知度は 4 % 弱という結果が得られた。つまり,関係するアクターの協働に関わらず,都市部においてはリサイクルの環が繋がり,事業性が確保されている生ごみ資源化事業は継続するものと考えられる。
  • -岩手県紫波町の事例-
    原科 幸爾
    農村計画学会誌
    2013年 32 巻 1 号 16-19
    発行日: 2013/06/30
    公開日: 2014/06/30
    ジャーナル フリー
    Shiwa Town, in Iwate Prefecture, has been promoting recycling-oriented town development since 2000. This paper reviews the town's woody biomass utilization and forest management system and discusses the issue of developing sustainable forest management based on a sustainable woody biomass utilization system. Shiwa's experience reveals that forest management should be an important component of an overall local woody biomass utilization system. In addition, scale factors should be considered to allow diversified management and diversified management bodies that are appropriate at scales ranging from individuals to large enterprises. Third, local economic circulation (i.e., flows of cash or cash-equivalents within the community) should be managed to enhance sustainability. Finally, energy service companies (ESCO) will play a significant role in funding and coordinating the woody biomass utilization system.
  • 岩手県久慈市を事例に
    丸山 智也, 竹内 彩乃, 杉浦 英世
    環境情報科学論文集
    2021年 ceis35 巻
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/11/29
    会議録・要旨集 フリー

    本稿では,第一に,木質

    バイオマス
    ボイラー導入促進において求められる地域が持つ特性(地域特性)および地域の企業が持つ特性(企業特性)の項目を整理した。第二に,岩手県久慈市の久慈
    バイオマスエネルギー株式会社が行う木質バイオマス
    熱供給事業を対象に,文献調査や,関係者へのヒアリング調査を行い,各特性の項目に該当するか整理した。その結果から,本事例の特徴,市におけるWBB の面的導入に資する提案を行った。

  • -岡山県真庭市・福岡県筑後川流域における事業所・市民アンケートから-
    近藤 加代子, 曾 月萌
    環境科学会誌
    2013年 26 巻 1 号 49-62
    発行日: 2013/01/31
    公開日: 2014/02/08
    ジャーナル フリー
    木質
    バイオマス
    利活用事業の事業経済性のために必要な協力行動に対する影響要因を明らかにするために,木質
    バイオマス
    事業の先進地岡山県真庭市と取組を開始したばかりの福岡県朝倉市・周辺地区において,事業者(企業)・市民に対するアンケート調査を実施した。両地域において,事業者・市民の一般的な行動特性に大きな違いはなく,地域で取り組んでいる
    バイオマス
    利活用事業に関する認識に大きな違いがあった。真庭市の高い協力度は,地域特有性によるものではなく,
    バイオマス
    利活用事業を取り組むこと自体によってもたらされていると考えられ,朝倉地域は取組次第で協力行動を高めることができる可能性を持つ。
    また
    バイオマス
    利活用事業がもたらす地域社会に対する効果の認識が企業・市民共に大きく影響する。さらに事業者の場合は経営上の顧慮,市民の場合は価格や使いやすさなどが重要となる。
    地域の協力行動の促進には
    バイオマス
    利活用事業の地域効果を明確にすることが重要である。直接的な需要にならない場合でも,市民を巻き込んだまちづくりビジョンと企業のイメージアップによって二次的な市民の需要行動を促進でき,それによって企業行動の促進が期待される。導入期,発展期で,企業・市民行動への影響要因が異なるために,発展プロセスに即したビジョンを持つことが望ましい。
  • 伊佐 亜希子, 美濃輪 智朗, 柳下 立夫
    環境科学会誌
    2013年 26 巻 1 号 42-48
    発行日: 2013/01/31
    公開日: 2014/02/08
    ジャーナル フリー
    バイオマス
    タウン事業の波及効果を定量的に把握することを目的として,
    バイオマス
    会計表を用いて,岡山県真庭市の
    バイオマス
    タウン事業を本体事業と波及事業に分けて集計した。真庭市の木質系廃材・未利用木材利活用事業における10 の本体事業と7 の波及事業をバウンダリーとし,ヒアリング調査によって得られた情報を
    バイオマス
    会計表に入力,自動分析させ,事業収支,CO2 収支,事業への参加者数の集計結果(1 年間)を示した。真庭市全体の事業収支,GHG 収支はともに良好であったが,波及事業の経済的・環境的効果は,本体事業と比較して小さかった。
    バイオマス
    会計表を用いると,本体事業と波及事業の経済的・環境的・社会的効果を定量的に把握し,表示することが可能であった。波及事業の中には,環境的効果は低いが経済的効果が高かった真庭市の木片コンクリート製品製造販売事業があり,これらの結果を示すことで,将来,波及事業への新規参入が増える可能性がある。
    バイオマス
    タウン事業では,事業主体が事業情報を正確に把握し,その成果を地域住民や関連企業等の利害関係者に提示することが求められることから,
    バイオマス
    会計表は,事業主体の説明責任に資するツールになり得るといえる。
  • バイオマス利活用の展望
    迫田 章義, 望月 和博, 柚山 義人
    農業土木学会誌
    2006年 74 巻 1 号 53-58,a4
    発行日: 2006/01/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    バイオマス
    利活用計画は,地域の中でのマテリアル・エネルギーのフローを明らかにし,
    バイオマス
    の供給,
    バイオマス
    変換プロセス,得られた製品やエネルギーの仕向け先(需要・市場)のそれぞれが持続可能であり,お互いが連携して運用されることを見極めて策定する必要がある。本講では,合理的な
    バイオマスの利活用を目指すバイオマス
    リファイナリー,その運用基盤としての
    バイオマス
    タウン,
    バイオマス
    利活用システムの設計の考え方と事例,あるべき
    バイオマス
    利活用システムの実現に向けての課題と展望を整理した。地域の総意で推進される理にかなった
    バイオマス
    利活用システムが経済的にも成立する仕組みが望まれる。
  • *福田 未来, 家原 敏郎, 松本 光朗, 細田 和男, 西園 朋広, 石橋 聡, 田中 邦宏, 小谷 英司, 近藤 洋史
    日本林学会大会発表データベース
    2003年 114 巻 M02
    発行日: 2003年
    公開日: 2003/03/31
    会議録・要旨集 フリー
    日本各地の収穫試験地15カ所に
    バイオマス調査プロットを設定し林分バイオマス
    の測定を行った。測定した林分
    バイオマスをもとに地上部バイオマス
    /幹
    バイオマス
    となる
    バイオマス
    拡大係数を算出した。算出した
    バイオマス拡大係数を既往の報告からまとめたバイオマス
    拡大係数の算出結果に追加し、どれだけ
    バイオマス
    拡大係数の精度が向上したかについて検討した。その結果、スギ、ヒノキ、アカマツ、カラマツ、エゾマツ・トドマツのいずれの樹種においても誤差率が改善し精度の向上が示された。また、さらに精度を向上させるためにデータを収集する際には、樹種や生育段階によって必要となる標本数が異なることが示された。
  • 望月 和博, 迫田 章義
    生産研究
    2004年 56 巻 2 号 148-151
    発行日: 2004年
    公開日: 2006/10/20
    ジャーナル フリー
  • 伊藤 幸男
    農村計画学会誌
    2021年 40 巻 2 号 82-85
    発行日: 2021/09/30
    公開日: 2022/09/30
    ジャーナル フリー
  • 宮内 肇
    電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌)
    2015年 135 巻 1 号 NL1_12
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/01/01
    ジャーナル フリー
  • 髙田 秀之, 望月 亜希子, 中西 修一, 土肥 哲哉
    環境情報科学論文集
    2018年 ceis32 巻
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/07
    会議録・要旨集 フリー
    首都近郊里山林をモデルに,間伐材による小規模
    バイオマス
    発電事業の可能性を検証した。 まず,小規模
    バイオマス
    発電のモデル収支を計算し,事業が可能となる燃料チップの数量と単価の目標を設定した。次に研究対象地において,航空写真判定による森林資源量の把握および生産可能な木質チップのボリュームを試算した。さらに,木質チップの調達コストの計算を行い,発電事業の可能性や課題,今後の展開を検討した。森林資源調査の結果,針葉樹林や草地の広葉樹林化の進行が認められた。現状では小規模
    バイオマス
    発電事業の収益性は低いが,木質チップの生産方法の改善や地域連携による規模拡大,余剰熱利用などにより,事業化の検討が可能であると確認された。
  • -兵庫県宍粟市を中心とした地域を対象に-
    森本 英嗣, 橋本 禅, 星野 敏, 九鬼 康彰
    農村計画学会誌
    2010年 29 巻 Special_Issue 号 191-196
    発行日: 2010/11/30
    公開日: 2011/11/30
    ジャーナル フリー
    We evaluated the efficiency of biomass utilization in Shiso, Hyogo Prefecture, a designated “biomass town”. The biomass town scheme has been implemented only in this single municipality, and not many regions have achieved efficient utilization of biomass. Therefore, we investigated the current situation and use of the scheme both within Shiso and over a wider area incorporating neighboring municipalities. We then applied the Diagnostic Evaluation Model for Biomass Circulation (Morimoto et al., 2009) to each of these cases, estimated the economic efficiency and environmental impact (greenhouse gas emissions), and defined the problems faced and the potential benefits to Shiso and the surrounding area.
  • 津垣 修一
    バイオマス
    科学会議発表論文集

    2009年 4 巻
    発行日: 2009/01/13
    公開日: 2017/03/22
    会議録・要旨集 フリー
  • 山崎 慶太, 平野 勇二郎, 高口 洋人, 豊田 知世, 宮崎 賢一
    環境情報科学論文集
    2023年 ceis37 巻
    発行日: 2023/12/08
    公開日: 2023/12/08
    会議録・要旨集 フリー

    木質

    バイオマス
    熱電供給(CHP)13 施設の調査により,川上の丸太供給,川中の燃料製造,川下の発電・熱供給から最終的な電力・熱需要にまで遡り,地域循環システム(LCS)全体のエクセルギー(Ex)利用率を求め,
    バイオマス
    資源の有効利用度を比較した。CHP の容量と燃料は,川上,川中での燃料供給を基に,川下での電力と熱の需要のバランスを考慮して選定し,ヒートポンプやLED 照明などの効率の高い機器を採用して電力需要Ex 利用率を高め,給湯・空調・乾燥を組み込んで熱需要Ex 利用率を高める,建物用途を含めた建築・設備の計画時からの最適な設計の取り組みで,Ex 利用率が高く,脱炭素に貢献するLCS を実現できる。

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