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クエリ検索: "マチェテ"
8件中 1-8の結果を表示しています
  • 高屋敷 元木
    熱帯林業
    1991年 22 巻 44-
    発行日: 1991/09/25
    公開日: 2022/05/02
    解説誌・一般情報誌 オープンアクセス
  • 渡辺 暁
    ラテンアメリカ・レポート
    2015年 32 巻 1 号 68-80
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/03/17
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 小宮 忠義
    熱帯林業
    1990年 17 巻 18-
    発行日: 1990/01/25
    公開日: 2022/05/11
    解説誌・一般情報誌 オープンアクセス
  • 佐々木 教悟
    密教文化
    1950年 1950 巻 9-10 号 96-103
    発行日: 1950/05/20
    公開日: 2010/03/12
    ジャーナル フリー
  • 團 晴行, 沖 陽子, 廣内 慎司
    熱帯農業研究
    2019年 12 巻 2 号 92-99
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/07/02
    ジャーナル フリー

    コメの増産に向けた数々の研究開発が進められているガーナ内陸低湿地において,稲田の灌漑面積比率の低さや既存の水田水利施設の老朽化が稲作振興の課題の一つとなっている.被覆植物を活用して水田水利施設を補強する技術の開発にあたっては,導入植物群落の過繁茂と拡大を制御する抑草・防除方法の確立が不可欠となる.このため,農家が容易に取り組むことのできる手鎌を用いた草刈に着目した抑草・防除方法を確立するための試験を行った.手鎌による草刈後に一度,50倍に希釈したブタクロール,グリホサート,プロパニルを200mL m-2となるように散布しても,草刈せずに散布した場合と殺草効果に違いはなかった.また3剤は,地上部を2週間から4ヶ月の間抑草するに留まり,完全に根絶させるには至らなかった.刈込み直後に2ヶ月程度の湛水状態にすることにより,ギョウギシバ(Cynodon dactylon)は2週間では健全な再生が困難であること,オキナワミチシバ(Chrysopogon aciculatus)とイヌシバ(Stenotaphrum secundatum)を根絶できることを明らかにした.また,手鎌による草刈は刈高を地際1cm未満とすることで,全供試植物の抑草技術として有効であり,さらには,定着する2ヶ月以内に地際で数回,刈込むことによって根絶できることを実証した.

  • ―エスノヒストリーの視点から―
    初谷 譲次
    ラテンアメリカ研究年報
    1994年 14 巻 197-229
    発行日: 1994年
    公開日: 2022/05/18
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 細谷 広美
    文化人類学
    2013年 77 巻 4 号 566-587
    発行日: 2013/03/31
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル フリー
    冷戦の終結以降、国際社会では人権の尊重とデモクラシーに対する説明責任(accountability)が国家に要求される傾向が強まっている。しかしながら、人権やデモクラシーは元来西欧で生まれた概念であり、グローバル化の進展にともない、多様な歴史や文化的背景をもつ地域に人権概念が適用されるようになることで、地域のコンテクストやそれぞれの文化にみられる人権概念との間の相違が顕在化してきている。このようなことから近年、人権概念の普遍性を問う議論が生まれている。本稿は紛争後の移行期正義とかかわり真実委員会が設置されたペルーを事例として扱う。ペルーでは1980年に毛沢東系の集団「ペルー共産党-輝ける道」(PCP-SL)が武装闘争を開始したことで、国家機関(政府軍、警察、自警団)と反政府組織による住民の大規模な虐殺が展開した。2003年に提出された真実和解委員会(真実和解委員会は真実委員会として総称される)の最終報告書によると、1980年から2000年の死者及び行方不明者数は、独立後最大の約7万人に及び、このうち75%が先住民言語の話者であった。また死者及び行方不明者のうち40%が、国内で最も貧しく先住民人口が多い県の一つである山岳部のアヤクチョ県に集中していた。このようなことから、本稿では文化、人種・民族的多様性と不平等を抱える社会における紛争と平和構築のプロセスを、人権や市民権をめぐる議論を視野に入れつつ、先住民と紛争及び真実委員会の関係に焦点をあてて分析した。そして、紛争時及び紛争後の平和構築のプロセスにおいて、国際社会の人権レジームと国家が接合される一方、国内の特定集団がこのプロセスから排除される可能性があることを明らかにした。さらに、「真実」や「和解」の意味も紛争の性質や社会の特質によって多様であることを論じた。以上のことから、人権や人間の安全保障を適用するうえでは、合わせて当該社会における「人間」の意味や範囲を検証する必要性があることを指摘した。
  • 柴木 優美, 永田 昌明, 山本 和英
    自然言語処理
    2012年 19 巻 4 号 229-279
    発行日: 2012/12/14
    公開日: 2013/03/19
    ジャーナル フリー
    Wikipedia を is-a 関係からなる大規模な汎用オントロジーへ再構成した.Wikipedia の記事にはカテゴリが付与され,そのカテゴリは他のカテゴリとリンクして階層構造を作っている.Wikipedia のカテゴリと記事を is-a 関係のオントロジーとして利用するためには以下の課題がある.(1) Wikipedia の上位階層は抽象的なカテゴリで構成されており,これをそのまま利用してオントロジーを構成することは適切でない.(2) Wikipedia のカテゴリ間,及びカテゴリと記事間のリンクの意味関係は厳密に定義されていないため,is-a 関係でないリンク関係が多く存在する.これに対して我々は (1) を解決するため,上位のカテゴリ階層を新しく定義し,Wikipedia の上位階層を削除して置き換えた.さらに (2) を解決するため,Wikipedia のカテゴリ間,及びカテゴリ記事間の not-is-a 関係のリンクを 3 つの手法により自動で判定し切り離すことで,Wikipedia のカテゴリと記事の階層を is-a 関係のオントロジーとなるように整形した.本論文では not-is-a 関係を判定するための 3 つの手法を適用した.これにより,“人”,“組織”,“施設”,“地名”,“地形”,“具体物”,“創作物”,“動植物”,“イベント”の 9 種類の意味属性を最上位カテゴリとした,1 つに統一された is-a 関係のオントロジーを構築した.実験の結果,is-a 関係の精度は,カテゴリ間で適合率 95.3%, 再現率 96.6%,カテゴリ‐記事間で適合率 96.2%,再現率 95.6%と高精度であった.提案手法により,全カテゴリの 84.5%(約 34,000 件),全記事の 88.6%(約 422,000 件)をオントロジー化できた.
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