感染症の予防，流行の拡大防止に手洗いやうがいの慣行が推奨され，一般家庭用に多くの消毒剤入りの手洗い剤，うがい剤が発売されているが，これらの製品の病原体に対する殺菌不活化作用の検証はあまりなされていない．本研究ではこれらの製品の病原体に対する殺菌不活化作用を比較検討した．試験に用いた病原細菌はMRSA，O157，ウイルスはインフルエンザA，ノロウイルス代替のネコカリシウイルスで，各種製品の試験液と病原体液を手洗い剤については5：5 で，またうがい剤については9：1 で混和して15 秒間反応させ，反応の前後で生菌数またはウイルス感染力価の減少を希釈平板法，プラーク法で測定した．ポビドンヨードまたは酸性エタノールを成分とする製品が，どの細菌，ウイルスに対しても4 Log¹⁰ を超える高い減少値を示した．一方で次亜塩素酸系製品，通常の消毒用エタノール製品はネコカリシウイルスに対し，試験液と病原体の5：5 混合の場合，ほとんど効果がみられなかった．一方，混合比率を9：1 とし，共存する培地成分を排除したところ，強い殺菌不活化作用が確認でき，試験方法により，結果が大きく異なることがわかった．実際の使用状況を反映した条件下で確実な殺菌不活化作用を有する製剤は，感染症予防に有用であると考えられた．

リンパ系腫瘍は多施設共同第III相試験をはじめとする臨床試験開発により標準療法が確立し進歩してきた。Japan Clinical Oncology Group-Lymphoma Study Group（JCOG-LSG）は，リンパ系腫瘍の治療開発を40年にわたり継続している多施設研究グループである。高い科学性と品質の担保ができるシステムを完備され，第III相試験結果から多くのエビデンスを創出してきた。現在，臨床試験を進めていくうえで，幾つかの課題がある。多くの介入試験は特定臨床研究に分類されるが，研究者の法対応の労力は多く今後軽減されることが期待されている。標準療法開発の視点から，研究者主導の臨床試験と企業主導で行われる薬事承認を目指した治験との意義の違いを研究者は常に意識する必要がある。臨床試験を推進する上で，開発初期からの患者意見の取り入れ，ゲノム医療の実装は重要な課題と考えられる。

造血器腫瘍診療ガイドラインの第2版が2018年に刊行される。リンパ腫領域は，WHO改訂第4版2017年版を用いた疾患名で整理を行った。全てのCQは，最新の臨床研究データをもとにその解説が更新されている。濾胞性リンパ腫，びまん性大細胞型B細胞リンパ腫，ホジキンリンパ腫ではclinical question（CQ）の構成も改訂された。本邦で近年新たに保険承認となった治療薬剤についても記載し，日常臨床現場で使いやすいガイドラインを念頭に一部アルゴリズムも修正されている。今後も継続的な改訂が重要である。

褥瘡に対する直流パルス微弱電流刺激（Monophasic Pulsed Microcurrent: MPMC）療法は有効性が示されている．今回，新たに作成した改良電極の安全性確認を行い，褥瘡に対するMPMC療法を行った．改良電極は貼付電極の中央を切り抜き作成した．最大電位と部分的な温度上昇を確認することで安全性を確認し，改良電極を不関電極としたMPMC療法を実施した．創部中央に棒状の関電極を設置し，不関電極に囲まれた領域に電場が発生するよう，創を囲むように不関電極を配置した．刺激条件は電流強度200 μA，周波数2 Hz，パルス幅250 ms，刺激時間60分，頻度5回/週とした．改良前と比べ最大電位の明らかな変化や部分的な温度上昇はみられなかったことから，改良電極の安全性が確認された．また，改良電極を用いたMPMC療法は創の縮小を加速させた．既存の電極では創部への有効刺激領域が限られていたが，改良電極を用いたことにより創面全体に放射状の電場が生じ，創の加速的治癒を得られたと考える．

High-grade B-cell lymphoma（HGBL）は，WHO分類改訂第4版（2017）に新たに記載された疾患群である。HGBLはMYCおよびBCL2および/またはBCL6再構成を伴う“double-hit（DH）lymphoma”や“triple-hit（TH）lymphoma”と，WHO分類第4版（2008）でDLBCLとBLとの中間型として提唱された“B-cell lymphoma, unclassifiable, with features intermediate between DLBCL and BL（BCLU）”に相当するが，MYC/BCL2 and/or BCL6を認めないB細胞リンパ腫が含まれる。本疾患群に特化した臨床研究結果はないが，最近，後方視的検討結果や，前方視的研究のサブ解析結果が報告されている。本稿では現時点でのエビデンスを概説する。

自家移植の適応とならない未治療の多発性骨髄腫患者に対して，2008年7月から2011年3月に本邦で実施されたmelphalan, prednisolone, bortezomib併用（MPB）療法の第I/II相試験（JPN-102）ではVISTA試験と同等の奏効率が示された。本研究では，MPB療法の長期予後を検討するためJPN-102試験に参加した患者の予後について調査した。JPN-102試験に登録された101人中，経過観察データが得られた92人を対象とした。観察期間中央値は50.8（0.9～66.1）ヶ月，年齢中央値は72（48～84）歳で，無増悪生存期間の中央値は25.7（95％信頼区間：21.3～33.9）ヶ月，1年，3年および5年生存率は各々98％，86％，76％であった。Bortezomib総投与量に関して，39 mg/m²未満と39 mg/m²以上での比較では無増悪生存期間や全生存期間に有意な差は認めなかった。以上より，本試験のMPB療法の無増悪生存期間や生存率は，VISTA試験と比較し劣る成績ではなく，良好な成績を示した。今後多発性骨髄腫日本人患者におけるMPB療法の至適投与方法を確立するためには前向き試験による検証が必要である。

わが国における緩和ケアは，がんを中心に発展してきた．しかし，緩和ケアの対象は生命を脅かすあらゆる疾患であり，非がん疾患に対する緩和ケアの提供という点で日本は発展途上にあると言わざるを得ない．わが国の緩和医療従事者は，必ずしも非がん患者への緩和ケアに精通しているわけではない．呼吸器疾患患者においても，緩和ケアおよびエンド・オブ・ライフケアは重要な課題である．これまで，がん診療の中で醸成されてきた緩和ケアのエッセンス（全人的ケア，疾患の見通し，症状緩和，開始時期，アドバンス・ケア・プランニングなど）を呼吸器と緩和ケアの専門家が共有し，診療・教育・研究での協働により呼吸器疾患患者に対する理想的なエンド・オブ・ライフケアの提供が期待される．