【はじめに，目的】慢性腰痛は，ヒトの生活の質（Quality of like；以下，QOL）の著しい低下につながる症状として社会的問題となっている。腰痛ガイドラインによると，慢性腰痛は我が国において85%は原因不明の腰痛であり，その多くが心理・社会的因子による。QOLとの関係においては，社会的ネットワークの規模が健康に影響し，地域住民にとって家族や親戚，友人・知人との結びつきが関係することが報告されている（Kawachi, 2008，石川，2009）。さらに経済的状況，およびそれに関する心理的影響も，地域住民の健康に影響する。（Runciman, 1966）。しかし，慢性腰痛と心理・社会的因子の関係について調査した報告は少ない。本研究では，それらを明らかにするための調査を行った。

【方法】当施設に外来通院する日常生活の自立している患者のうち慢性腰痛を有する35名を抽出し，質問紙調査を行なった（男性17名，女性18名，平均年齢±標準偏差：72.4±9.5）。質問項目は①腰痛の主観的強度②鬱の程度について③健康関連QOLについて④社会的交流⑤経済的状況⑥地域の行事や娯楽施設などインフォーマルな社会資源の利用頻度⑦医療機関などフォーマルな社会資源の利用頻度とした。統計解析では，Spearmanの順位相関係数を用いて①と②～⑦との相関を求めた。

【結果】①腰痛の主観的強度は，③健康関連QOLの下位項目である体の痛み・全体的健康感との間に負の相関が認められた（r=-0.654，p=01000；r=-0.5，p=0.002）。また①腰痛の主観的強度は⑤経済的状況の下位項目である貧困感との間に正の相関が認められた（r=0.551，p=0.001）。さらに①腰痛の主観的強度は⑦医療機関などのフォーマルな社会資源の利用頻度との間に正の相関が認められた（r=0.432，p=0.01）。

【結論】先行研究同様に慢性腰痛がQOLを低下させることがわかった（Inoue, 2015）。また，経済的状況，自身の経済状況や社会的地位が劣ると精神的ストレスを生み出し，不健康な行動を起こす要因となるというRunciman（1966）の報告と一致した。慢性腰痛患者は，疼痛を強く感じる者ほど医療機関にかかる頻度が多かったが，先行研究と異なり社会的交流の頻度や大きさ，および地域資源の利用頻度との間には相関が認められなかった。Demuraら（2002）によると，友人が少なく社会的交流が少ない高齢者は，鬱傾向となると報告している。本調査の結果から慢性腰痛患者は，医療機関に通うことにより地域で行うことが困難である社会的交流や地域資源の利用を代替している可能性が考えられた。社会的交流や社会資源を活用できる地域作りを進め，医療機関に過度に依存しない生活環境を作る必要があると考えられた。

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Objectives: We investigated the quality of life (QOL) of patients using the Free/Low-Cost Medical Care Program, which is a system that enables people in financial difficulities to receive treatment free of charge or at a low cost. We also investigated the background charateristics and lifestyle of the patients.

Methods: The subjects were 226 outpatients who used the Free/Low-Cost Medical Care Program (use group) and 226 outpatients who did not use the program (non-use group). The method was an anonymous cross-sectional servey by mail. The survey items included basic attributes, health-related QOL (HRQOL), feeling of being poor, lifestyle diseases, lifestyle, and connection with the community.

Results: The number of respondants with valid responses was 97 in the use group and 85 in the non-use group. Among the basic attributes, there were a significant differense between the use group and the non-use group in the family structure, type of work, household income, and educational background. The HRQOL scores of the physical and social summary components were significantly lower in the use group than in the non-use group. The HRQOL scores of mental summary component were higher than the national standard HRQOL score in both the use and non-use groups.

Conclusions: In this study, it was considered that old age affected the HRQOL scores of the physical and social components. It was considered from the HRQOL scores of the mental aspect that the use of the Free/Low-Cost Medical Care Program might have contributed to mental stability a certain to extent.

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【はじめに】ヒトは感覚器により情報を知覚し脳内に身体図式の再現を起こすが、身体図式は外部刺激の変化により容易に変化する。Kaneko（2007）やMurata（2007）は、モニターに提示された手の運動を受動的に観察した場合、自分自身が手を動かしているような錯覚が惹起され一次運動野および頭頂葉が賦活すると報告している。一方でIriki（2004） は、サルが道具を用いて餌を引き寄せる際、手の体性感覚領域で活動する頭頂葉のバイモダールニューロンが、道具全体の長さを含み拡大することを報告した。このことから、道具操作中の道具の先端部をモニターで観察した場合においても運動錯覚が生じる可能性が考えられる。しかしこれらについての報告は見当たらない。Gallagher（2000）は、身体図式の変化は身体所有感および運動主体感と関係があると報告している。本研究は道具の先端をモニターで観察した時の脳活動を測定し、脳活動と身体所有感および運動主体感との関係を明らかにすることを目的とする。【対象と方法】医学的な既往のない右利き健常成人12 名（男性2 名，女性10 名，平均年齢±標準偏差：35.75 ± 9.06）が実験に参加した。被験者は椅子に座り、手をBOX中に入れ視覚遮断された。BOX上に課題提示用のiPad（Apple製）を設置した。被験者は、20 秒の安静閉眼の後、iPad画面上に提示された動画を見るよう求められた。課題時間は20 秒とし、課題終了後、被験者は安静状態に戻った。8 セットを連続して実施した。提示動画は道具（トング）にて木片を把持する動作とし、錯覚条件、非錯覚条件をランダムに4 回提示した。映像はトングと木片のみの提示に止め、手は映し出されなかった。脳血流量の測定には、機能的近赤外線分光装置（functional Near-infrared Spectroscopy:以下fNIRS、島津製作所製FOIRE3000）を用いた。光ファイバホルダは国際10-20 法に従い前頭領域・頭頂領域を覆った。酸化ヘモグロビン（以下oxyHb）値を抽出した。抽出したoxyHb値は、課題提示前10 秒をrest、課題開始から終了までをtaskとし、標準化処理（effect size:以下ES）を行い、頭頂領域・下前頭領域、前頭前野に相当する領域（Region of Interest：以下ROI）のチャンネルを加算平均した。また、各課題における身体所有感・運動主体感の鮮明度を7 段階のVisual Analogue Scale（以下VAS）を用いて評価した（Botvinick1998，Gallagher2000）。なお、上昇系列に錯覚の強さを示す。錯覚条件と非錯覚条件のESをROIごとにpaired t-testを用いて比較した。またVASをWilcoxonの符号付き検定を用いて比較した。さらに、有意差がみられたROIについては、ESとVASの間のPearsonの相関係数を算出した。統計学的な有意水準は5%未満とした。【説明と同意】本研究は本学研究倫理委員会（H23-23）の承認を受け、研究実施の際には参加者に対しその趣旨を十分に説明し、同意を得た上で実施した。【結果】ESの比較では、右頭頂領域において錯覚条件が非錯覚条件よりも有意に高値であった（p<0.05）。VASの比較では、身体所有感・運動主体感において錯覚条件が非錯覚条件より有意に高値であった （p<0.05）。ESとVASの相関関係では、右頭頂領域においてESと身体所有感の間に有意な負の相関がみられた（r=-0.74,p<0.05）。【考察】身体所有感・運動主体感のVASにおいて錯覚時に高値を示したことから、道具操作の運動錯覚が生じることが明らかになった。また、道具操作における視覚的な運動錯覚によって右頭頂領域の活性化が見られた。過去には、振動刺激を用いた運動錯覚時において右頭頂領域に有意な活動が認められている（Naito 2005，今井2012）。しかしながら、今回右頭頂領域の活動と身体所有感に関する主観的錯覚感に負の相関がみられたことは、むしろ自己運動と視覚フィードバックの不一致による影響であることが示唆され、視覚フィードバックの不一致が大きくなれば、右頭頂領域の活動が増加し身体所有感は消失する結果（Shimada 2005）を支持することになった。いずれにしても、右頭頂領域が身体運動のみならず道具操作時の運動錯覚に関与することが示され、道具の有無問わず左右半球の側性化が明らかになった。【理学療法学研究としての意義】本研究結果は、身体失認に代表される高次脳機能障害に関する理学療法研究の基礎的データとして位置づけられる。

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第12回日本プライマリ・ケア連合学会冬期セミナーで，ワークショップ「やっつけ仕事にしない「研究」ポートフォリオ～後期研修医ができる臨床研究～」を開催した．参加者は研究実施体制を改善するためのアクションプランを立てた．全体満足度4.1と高い満足度が得られた．今後も臨床研究実施を支援するワークショプを開催していきたい．

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若年2型糖尿病における臨床的特徴とライフスタイル・社会経済的状態の特徴を明らかにすることを目的に，全日本民主医療機関連合会加盟96施設の20～40歳の2型糖尿病患者（男525人，女257人，平均年齢男34.9±4.9歳，女34.6±4.9歳）を対象とした調査を実施した．二親等内の家族歴は男61.3 ％，女70.8 ％，最大BMIは男33.9 kg/m²，女33.9 kg/m²であった．20歳時BMI 25 kg/m²以上で，増殖前・増殖網膜症，光凝固術後，硝子体出血既往を含む重症網膜症と顕性蛋白尿または慢性腎不全の頻度が高かった．世帯の年間収入600万円以上11.9 ％，高校卒以上35.9 ％，正規雇用率（男60.0 ％，女31.4 ％）で，全国調査との比較では有意に低く，社会経済的状態が相対的に低かった．若年2型糖尿病では，濃厚な糖尿病の家族歴を背景に，著明な肥満をともなって発症していることが判明した．

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