詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "世界の医療団"
27件中 1-20の結果を表示しています
  • -保健分野を含めて-
    中嶋 秀昭
    THINK Lobbyジャーナル
    2024年 2 巻 49-59
    発行日: 2024/02/22
    公開日: 2024/03/13
    ジャーナル フリー HTML

    The World has confronted numerous humanitarian crises, including the Myanmar Coup, conflicts in Ukraine and between Israel and Palestine, earthquakes in Turkey, Syria, Morocco, and Afghanistan, and floods in Libya. They have resulted in large-scale damage to human lives and livelihoods, exacerbated by damage continued and accumulated from other human-made disasters in the affected areas. Concurrently, at the global level, we are also threatened by climate change at a slow onset but also as an imminent risk.

    These crises have brought about significant consequences for human health. Among the notable global disasters is the COVID-19 pandemic. Although its exact origin is unknown, the cause of viruses, including an endemic Ebola, is ostensibly the increasing interaction between humans and animals as the host of those viruses1). Besides, it is expected that climate change will lead to the increase and spread of infectious diseases.

    What actions can be taken in response to these challenges? From a political angle, the world is being polarized into “democratic” and “authoritarian” nations, with countries in the “Global South,” prone to and most affected by crises, lying in between them. Both “groups” actively try to influence as many countries as possible from the “Global South” to win their respective positions. Meanwhile, the Japanese government amended its Official Development Assistance (ODA) Charter as a national security assurance tool.

    In this study, I have introduced the recent crises’ details and background and analyzed their consequences and risks, including health. I then suggested the duties of the civil society I belong to, including influencing the international community and the Japanese government in collaboration with other stakeholders.

  • オープンダイアローグに学ぶ生き方とは
    森川 すいめい
    作業科学研究
    2018年 12 巻 1 号 92-97
    発行日: 2018/12/25
    公開日: 2019/05/10
    ジャーナル フリー
    1960 年代,フィンランドの精神医療の中で「Need-Adapted Treatment」といった考え方が生まれた. 精神病院での病状が切迫したような急性期の初回面接時,それまでは,本人抜きで入院や治療方針が決まっていたが,アラネンらはその意思決定の場に本人とその家族を招き対話(ダイアローグ)した. ただこれだけで入院の必要性が4割に減った. この考え方は1981年に国家プロジェクトとなった. その影響を受けるようにして,1984年にオープンダイアローグが誕生した. オープンダイアローグは,フィンランドの西ラップランド地方ケロプダス病院を中心に1980年代から開発と実践が続けられてきた精神医療やケアシステム全体を総称したものである. 「本人のいないところで、本人のことを話さない」「対話主義」「即時支援」「リフレクティング」「病はひととひとの間に起る」「ネットワークミーティング」「Need-Adapted Treatment」「treatment の場面では1対1にならない」「自分を大切にすること」などといった考え方が,クライアントやそのご家族のニーズに徹底して寄り添いダイアローグを続けることによって大切にされていった. この実践が驚くべき成果を上げ国際的に注目されている. 例えば国の調査では治療を受けた人の約8割が就労か就学した(対照群では約3割). オープンダイアローグは,サービス供給システム, 対話実践, 世界観などのいくつかの側面からとらえることができる. この西ラップランドで開発されたオープンダイアローグを日本のそれぞれの現場で実践するにはどうしたらいいのか. 今回はそのヒントに迫るためにダイアローグの場をつくる.
  • 泉水 宏臣, 藤田 和樹
    体力科学
    2015年 64 巻 1 号 104
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/01/25
    ジャーナル フリー
  • ─傾向と課題
    榎本 珠良
    アフリカ研究
    2021年 2021 巻 100 号 47-51
    発行日: 2021/12/31
    公開日: 2022/12/31
    ジャーナル フリー

    1990年代以降にアフリカで生じた武力紛争をめぐる「国際社会」の行動や人道支援のありかたについては,主に政治学者や人類学者による研究の対象となり,実務者を交えた議論がなされてきた。筆者は,日本アフリカ学会の末席に加わりつつ,2003年から2015年まで国際的な非政府組織 (NGO) であるオックスファムの人道部門の政策を担当していた。オックスファムは,国境なき医師団と並んで,1990年代以降の人道支援をめぐる国際的議論を牽引した団体のひとつであり,とりわけ英語圏のアフリカ研究や人道支援研究においては分析や批判の対象になっている。本稿は,そのような組織の人道部門職員としての経験も交えながら,1990年代以降の人道支援をめぐる英語圏と日本におけるアフリカ研究の大まかな傾向を比較する作業を通じて,日本のアフリカ研究にみられる議論の特徴や課題を浮き彫りにすることを試みる。

  • 日本小児外科学会雑誌
    2021年 57 巻 2 号 551-
    発行日: 2021/04/06
    公開日: 2021/04/08
    ジャーナル フリー
  • 日本小児外科学会雑誌
    2017年 53 巻 3 号 888-
    発行日: 2017/05/10
    公開日: 2017/04/15
    ジャーナル フリー
  • 岩手県大槌町での実践
    泉水 宏臣, 甲斐 裕子, 柳澤 弘樹, 江川 賢一, 永松 俊哉
    日本健康教育学会誌
    2012年 20 巻 2 号 111-118
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/07/24
    ジャーナル フリー
    目的:運動がメンタルヘルスを改善することは多くの研究で示されてきた.そこで我々は東日本大震災における支援活動の一環として,運動を活用したこころのケア活動を行ったので,その活動内容と有効性について報告することを目的とした.
    方法:運動は,被災者の疲労の緩和およびリラクゼーションを目的として行われ,ヨガなどのボディーワークが中心であった.被災者自身で実施(セルフケア)できるよう,簡単かつ効果を実感できる運動を用いた.運動支援活動は岩手県上閉伊郡大槌町にて2011年4月~6月に行われた.
    結果:期間中に支援を受けた被災者の延べ人数は653名であった.詳細な調査を行うことは困難であったものの,この運動支援によって多くの被災者の身体症状(腰痛,膝痛,肩こり,高血圧など)が緩和され,表情の変化が観察された.
    考察:運動による身体のケアがこころのケアに繋がることは,東日本大震災の被災者においても確認された.大規模災害時のこころのケアの一手段として,運動は有用であると思われる.
  • 武田 裕子, 建部 一夫, 岡田 隆夫
    医学教育
    2019年 50 巻 5 号 435-443
    発行日: 2019/10/25
    公開日: 2020/05/18
    ジャーナル フリー

    順天堂大学医学部では, 3年次に5週間の選択実習を行っている. 医学教育研究室では, 「健康格差」をテーマにその社会的要因 (Social determinants of Health : SDH) について体験を通して学ぶ実習となっており, 路上生活者や簡易宿泊所に住む方々, 「外国につながりのある子どもたち」など, 生活に困窮したり貧困や社会的排除など厳しい環境にある方々とその支援者から直接にお話を伺ったり, 支援活動に参加させていただいている. 課題として出会った方々をアドボケイトする動画を, 教材として作成している. 本稿では, このプログラムがどのように始まり, 発展しつつあるか, どのような教育理論の実践となっているかを紹介する.

  • ―運動・身体活動の促進を目指して―
    甲斐 裕子
    日本健康教育学会誌
    2012年 20 巻 4 号 323-324
    発行日: 2012年
    公開日: 2014/01/21
    ジャーナル フリー
  • ―医療と「やさしい日本語」との出会い:研究会活動報告―
    武田 裕子
    日本語教育
    2021年 179 巻 1-15
    発行日: 2021/08/25
    公開日: 2023/08/26
    ジャーナル フリー

     外国人診療において,「ことばの壁」は「こころの壁」となり健康格差の原因となっている。筆者らは,医療者にはほとんど知られていない「やさしい日本語」を紹介・普及する目的で,“医療×「やさしい日本語」研究会”を立ち上げ活動を続けている。本稿では,健康の社会的決定要因として「日本語」を捉え,外国人だけでなく聴こえや理解に困難を抱える方々の格差是正の試みとして,さまざまな領域の専門家と協力して行っている取り組みを報告する。

  • 木村 文
    THINK Lobbyジャーナル
    2024年 2 巻 13-15
    発行日: 2024/02/22
    公開日: 2024/03/13
    ジャーナル フリー HTML
  • 大西 連
    生活協同組合研究
    2014年 457 巻 20-27
    発行日: 2014/02/05
    公開日: 2023/04/05
    ジャーナル フリー
  • 体力科学
    2012年 61 巻 1 号 47-53
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/03/14
    ジャーナル フリー
  • Palliative Care Research
    2018年 13 巻 Supplement 号 S538-S549
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/06/15
    ジャーナル フリー
  • Palliative Care Research
    2019年 14 巻 Supplement 号 S450-S461
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/06/24
    ジャーナル フリー
  • 日本ストーマ・排泄リハビリテーション学会誌
    2021年 37 巻 1 号 3-19
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/02/28
    ジャーナル フリー
  • Palliative Care Research
    2017年 12 巻 Supplement 号 S601-S615
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/07/07
    ジャーナル フリー
  • Palliative Care Research
    2016年 11 巻 Supplement 号 S555-S569
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/06/17
    ジャーナル フリー
  • 地引 英理子, 杉下 智彦
    国際保健医療
    2023年 38 巻 3 号 93-107
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/10/12
    ジャーナル フリー

    目的

      多様な経験・専門性とグローバルな視点を持ち、グローバルなルール作りに貢献できる人材育成の必要性が高まっている。政府が掲げる目標の一つにグローバルヘルス分野の国際機関で活躍する邦人職員の増強があるが、日本人は望ましい職員数に達していない。本研究では日本人の医療従事者・非医療従事者が考える国際機関への応募または勤務に当たっての障壁・懸念事項及び政府に期待する支援策を明らかにし、課題を浮き彫りにするとともに就職支援策を検討する。

    方法

      日本人の医師、看護職、公衆衛生大学院卒業者、非医療従事者、学生等で、①グローバルヘルス分野の国際機関への就職を希望する人(希望者)、②現在就職している人(現職者)、③過去に就職し離職した人(離職者)の合計20人を対象に半構造化インタビューを行い、質的記述的に分析した。

    結果

      国際機関への応募または勤務に当たっての障壁・懸念事項として〈日本社会・日本人特有の課題〉、〈グローバルヘルスのキャリアに対する迷い〉、〈医療従事者のキャリアとグローバルヘルスのキャリアの隔たり〉、〈能力強化の必要性〉、〈国際機関の受験対策〉、〈ワークライフバランスの重視〉〈国際機関に内在する課題〉の7つのテーマ/課題が浮き彫りとなった。〈日本政府に期待する支援策〉については『個別に就職相談できる機関があるとよい』、『国際機関で生き残るための方策を教えてほしい』等の意見が聞かれた。

    結論

      以上の結果から、主に個人の能力・資質、ワークライフバランス、帰国後の受け入れ、医療従事者特有の課題が示された。対応策としては、国際機関の現役職員や元職員の知見・経験を活かした、個別のキャリア・カウンセリング、国際機関で生き残るためのノウハウを提供するセミナー、子育て世代の女性就職希望者を対象としたセミナーの実施が考えられる。また、医療従事者の海外派遣を阻む課題については、まずは日本人医療従事者の海外派遣の強化が本人の能力強化、職場環境、外国人患者の受入れ等にもたらす変化・影響を派遣前と派遣後とで比較・検証し、その結果を基に理解を求めていくことが第一歩と考える。同様の観点から、帰国後の受け入れの問題解決のために、サバティカル休暇、長期休職、復職等の諸制度の整備・導入が、特にグローバル企業や外国人患者受入れに特化した病院等に求められる。

  • 鵜飼 卓
    日本救急医学会雑誌
    2008年 19 巻 12 号 1069-1079
    発行日: 2008/12/15
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    2008年上半期の自然災害による死者は約23万人,被災人口は約 1 億 3 千万人に上る。人口の急増と都市への集中などによって,自然災害はその規模を拡大させ,また地域紛争も後を絶たず,災害の被害者は益々増加の傾向にある。世界の難民は約 1 千万人,国内避難民は約 2 千万人を数える。これらの災害に対して,国際社会は人々の生命を救い,生活を支援するために,国連レベル,各国レベル,自治体レベル,そして市民レベルで各種の人道支援活動を開始するが,医療支援はその重要な一部分を占める。国際的な人道支援に関与する国連機関としては,UNOCHA,UNHCR,UNICEF,WHO,WFP,HABITAT,IOMなどがあり,医療を担当する主なNGOにはICRC,IFRCをはじめ,MSF,MDM,Merlin,CARE,CARITASなど数多くの団体がある。日本の国際災害緊急医療支援を実施する組織としては,日本国際緊急援助隊医療チーム,日赤医療チーム,AMDA,HuMAなどがある。これらの団体が海外の災害被災地に医療チームを派遣して救援医療活動を行うに当たって守るべき行動規範としてスフィアプロジェクトと国際赤十字のガイドラインとがある。これらを知らずしていきなり未経験の派遣希望者を被災地に派遣すべきではない。国際災害救援医療活動に伴う課題は少なくない。被災地への到着のタイミングの遅れ,被災者の真のニーズの把握とグループの持つ対応能力との整合性,他団体の活動との重複や競合,復旧・復興・開発段階の地域の医療との整合性,経済性などは全世界的な共通の課題であり,日本国内の問題としては人材確保と教育の機会,活動資金の調達,被災地のニーズに見合う特色のあるチーム作りなど数々の課題が残されている。これらの課題にもかかわらず,国際災害救援医療は日本人による国際貢献の一手段として,世界に一灯をともすものとして発展させるべきであろう。若手の医療人の参加を期待する。
feedback
Top