This study aims to evaluate the usefulness of the Medication Management Summary, which is a tool of information sharing between hospital pharmacists and pharmacists at insurance pharmacies, based on patient-centered outcomes. Patients whose hospital pharmacists provided the Medication Management Summary to the pharmacists at the insurance pharmacy were assigned to the Medication Management Summary group (Group A), and patients before the introduction of the Medication Management Summary were assigned to the control group (Group B). Each group consisted of 90 patients, among which 30 were cardiac arrest patients, 30 were ischemia heart disease patients, and 30 were arrhythmia patients. The primary endpoint was the number of events, and the secondary endpoints were the presence or absence of readmission, evaluation of medication adherence, and changes in the number of medications in 6 months. The information on the Medication Management Summary in Group A was as follows: medication changes: 20; start of medication: 43; adverse effects: 4; medication management: 29; adjustment of leftover medication: 8; monitoring: 6 (including duplicates). The number of events was significantly lower (P = 0.032) in Group A (2 events) compared to that in Group B (9 events). The number of patients who were readmitted to the hospital was not significantly different between Group A and Group B. The medication adherence was unchanged in Group A but significantly worsened in Group B (P = 0.001). The number of medications did not change significantly in both groups. In conclusion, the provision of the Medication Management Summary by hospital pharmacists to insurance pharmacy pharmacists can help control patient events.

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環境問題が示唆されている中、義務教育期間からの環境教育が重要視されていると考える。産業界で活用されているＬＣＡの定量的評価は環境教育の場においても高い効果があるものと期待される。本研究では、中学生を対象とした環境教育プログラムを開発し、その実践と効果を測り、環境教育の中のＬＣＡの位置づけを考察する。また、通常の授業カリキュラムに合わせて環境教育プログラムを組むことで、生徒に違和感なく、学んでもらえるような内容を工夫することを目的とした。

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【はじめに】近年，本邦では医療や福祉の領域でも雇用就業形態や若者を中心とした職業観の変化が急速に進み，理学療法士を確保したい施設や企業のニーズとの間に解離が生じている。このため，理学療法士養成校では各方面との連携を深め，企業などの最新の情報や人材についてのニーズを把握する必要がある。また，在学中の学生に，将来従事する仕事や職場の状況を理解させ，自己の職業適性，職業生活設計について考える機会を与えることが不可欠である。例えば，理学療法士養成校や地域の実情に応じて，就業やボランティアの体験，卒業生との対話など多様な機会を与えることも前述の目的を達成する上で有用と考えられる。これまで理学療法学生が入学時から卒業までにどのような過程を経て就業意識を培うか，入職後の職業生活に対する適応力を高める教育方法に言及した報告は少ない。今回，理学療法学生の職業生活に対する意識について，質問紙調査の結果から学年別特徴を明らかにし，卒業後に社会的・職業的自立が可能となるような教育的方策について検討した。【説明と同意】本研究の対象者には，青森県立保健大学研究倫理委員会の指針に従って，予め調査の趣旨を説明し了承した上で実施した。また，調査票表紙には「調査票は無記名であり，統計的に処理されるため，皆様の回答が明らかにされることはありません」と明記され，集められた調査票は研究者が入力し，入力後はシュレッダーで裁断した。【方法】対象は青森県，北海道及び高知県に所在する理学療法学専攻の大学及び4年制専修学校に在籍する学生のうち，回答した569名（1年生146名，2年生143名，3年生143名及び4年生137名）であった。調査（留め置き法）時期は2011年6～9月と2013年6月の2回であり，調査票は基本属性，職業志向尺度（若林1983，12項目），成人キャリア成熟尺度（坂柳1999，9項目），職業決定尺度（研究者が作成，4項目）ほかで構成されていた。統計学検討はSPSS VER.16.0Jを使用し，各測定尺度の下位尺度別に集計を行い，学年別比較には多重比較検定（Tukey法）を実施した。なお，各々の下位尺度間でPearson相関係数を算出した。【結果と考察】職業志向尺度の下位尺度のうち，「労働条件」と「人間関係」では学年差を認めなかった。しかし，「職務挑戦」については1～3年生が12.5点台であったが，4年生で11.7±2.8点と下位3学年より有意な低値を示した。また，成人キャリア成熟尺度の「関心性」には学年差を認めなかったが，「自律性」と「計画性」で4年生が下位3学年より有意な低値を示した。なお，職業決定尺度では学年差を認めなかったが，4年生における成人キャリア成熟尺度の下位尺度との相関係数は「関心性」0.27，「自律性」0.22及び「計画性」0.45（p＜0.05）であった。1～3年生では学年進行に伴い，自己のキャリアに対して積極的な関心を持ち，それに対する取り組み姿勢も自律的と考えられるので，職業観や職業意識を高める啓発活動の継続性が重要と考えられた。一方，成人キャリア成熟尺度の学年別比較では「自律性」と「計画性」について，4年生では下位学年より有意な低値を示し，職業志向尺度の「職務挑戦」でも同様の結果を認めたことから，彼らには職業生活設計に対する積極的な関心が見出されず，社会的・職業的自立するためのレディネスの確立が遅れていることが推察された。【理学療法学研究としての意義】本研究の結果，4年生が下位学年より「職務挑戦」やキャリア形成で重要な位置を占める「自律性」と「計画性」で消極的な態度を示した事から，長期休暇や入職前に理学療法職場でインターンシップを体験させるなどの機会を与えることで，主体的に選択する職業観や就業意識を育成する必要性が示唆された。

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【はじめに】近年，理学療法士の職場でも職員を100名以上要するところも珍しくなくなり，女性管理職も増えてきた。女性管理職のストレスを引き起こす要因には，職業人として男性と共通する職務上の悩みだけでなく，女性特有のものが幾つか見出されている。例えば，女性に対する根強い性ステレオタイプ的な偏見に伴うキャリア形成の阻害や家庭と仕事の両立からくる葛藤のストレッサーである。これら女性特有のストレッサーはキャリアを獲得する過程で経験されるものであり，これが高じれば女性のキャリア意識を損ない，職務不満足や不安感を助長させかねない。今回，理学療法士を対象に男女平等意識と女性管理者に対する態度について測定し，回答者と直属上司の性別の違いが結果に影響を及ぼすか検討した。【方法】対象は質問紙調査に回答した3医療機関に勤務する理学療法士152名（年齢階級の中央値は30歳台）であった。全対象者を回答者，直属上司が共に女性の場合をFF群（53名），両者が男性の場合をMM群（31名），回答者が女性，直属上司が男性の場合をFM群（35名）及び回答者が男性，直属上司が女性の場合をMF群（33名）の4群に分けた。質問紙調査（留め置き法）時期は2013年6～9月であり，調査票には基本属性，平等主義的性役割態度スケール（SESRA）短縮版（鈴木1994，15項目），女性管理職に対する態度尺度（若林・宗方1985）の短縮版14項目などで構成されていた。統計学検討はSPSS VER.16.0Jを使用し，SESRAについては総点を算出し，女性管理職に対する態度尺度については，「職場の男女平等」因子（7項目）と「管理職としての女性の適正」因子（7項目）の各々で総点を算出し，上述の4群間で多重比較検定（Tukey法）を行った。なお，各々の構成因子の因子得点間でPearson相関係数を算出した。【説明と同意】対象者は本研究の趣旨を了承した者であり，調査票表紙には「調査票は無記名であり，統計的に処理されるため，皆様の回答が明らかにされることはありません」と明記され，集められた調査票は研究者が入力し，入力後はシュレッダーで裁断した。【結果と考察】SESRA得点はFF群58.6±5.7点，FM群59.0±7.0点であり，両群ともMM群とMF群より有意な高値を示した。対象者のうち，女性は性役割に対する意識について平等主義を肯定していたが，男性は伝統主義的と考えられた。一方，4群の「職場の男女平等」因子の得点は満点35点中31点台であり，全ての群で男女平等を好意的に捉えていた。特に，FM群ではこの因子の得点とSESRA得点間に正の相関を認めた（r=0.56，p＜0.01）。また，4群の「管理職としての女性の適正」因子の得点は満点35点中18点台であり，全ての群で女性管理職を非好意的に捉えていた。本研究の対象者のうち，女性では職業人としての男女平等観についての2尺度で肯定的とみなすことが出来た。しかし，同性であっても女性の管理職としての適性については，厳しい評価をしていることが推測された。坂田ら（1993）は本邦におけるリーダーシップ機能の性差について，女性管理職は男性管理職よりも職場環境の改善に努力するが，集団維持機能を多く取るわけではなく，むしろ部下に圧力行動を頻繁に取ることを指摘している。本研究の対象が性別に関係なく，「管理職としての女性の適正」因子の得点で低値を示した背景には，このリーダーシップ機能の性差が影響を与えたことも考えられる。今後，理学療法士の職場においても女性管理職の登用の際に彼らの持つ心理的特性やリーダーシップ機能を考慮することで，複雑な人間関係を含む課題に積極的に取り組む機会を与えることが出来得ると考えられた。【理学療法学研究としての意義】本研究の結果，理学療法士の職場においても職員の男女平等観に性差を認め，また女性管理職の職務遂行能力に厳しい目を注いでいることが示唆された。そのため，女性管理職の職務を全うさせるためには，リーダーシップ機能に配慮した組織的な支援体制を考慮する必要性がある。

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【はじめに，目的】本邦では少子化で大学や短期大学への入学希望者が急減しており，現在でも大学への入学希望者総数が入学定員総数を下回る状況は加速している。それに伴い，理学療法士養成校の入学者の中にも，入学時から理学療法士への志望動機が希薄な場合や学年進行に伴い「責任を他者へ転嫁する」「自発的な行動をなかなか起こさない」など学習態度が後退する者もいる。この背景には，学年進行に伴う高度な専門科目の内容に学習が追いつかない，青年期特有の感情不安定，職業決定意識の未発達などが考えられる。何れにせよ彼らに学業を修めさせるためには，入学時から卒業時まで理学療法士の関心を維持させること，学生に求められる自主的に学び―想起―解釈―問題解決へとつなげる学習態度の変容を促すことが必要となってくる。今回，理学療法士養成校に入学した平成25年度生を対象に，理学療法士についてのイメージと職業決定意識について質問紙調査を実施し，養成校種類別比較から各校の特徴を明らかにし，専門職教育の方策について検討した。【方法】対象は理学療法学を専攻する平成25年度入学生であり，質問紙調査（留め置き法）を実施し，回答の得られた104名について解析した。回答者の所属は，青森県又は奈良県に所在するA専修学校（40名），B短期大学（37名）及びC大学（27名）であった。調査時期は2013年4～6月であり，調査票は基本属性，理学療法士のイメージについての設問（筆者らが作成，13項目）及び職業未決定尺度（下山，24項目）ほかで構成されていた。統計学検討はSPSS VER.16.0Jを使用し，探索的因子分析（Varimax回転）及び多重比較検定（Bonferroni法）を行った。【倫理的配慮，説明と同意】本研究の対象者には，予め調査の趣旨を説明し了承した上で実施した。また，調査票表紙には「調査票は無記名であり，統計的に処理されるため，皆様の回答が明らかにされることはありません」と明記されていた。【結果】理学療法士のイメージ項目について探索的因子分析を行い，因子負荷量0.50以上，固有値1以上，共通性0.20以上を項目決定因子とした結果，3因子が抽出された。そこで，第1因子は「職務挑戦」，第2因子は「勤務条件」及び第3因子は「理学療法の対象」と命名した。なお，3因子のCronbachα係数は0.75～0.68であり，内的整合性が見出されていた。養成校種類別比較では「職務挑戦」で3校の差を認めなかったが，「勤務条件」ではA専修学校が，「理学療法の対象」ではC大学が他の2校より有意な高値を示した。A専修学校生は勤務先や俸給に関心が高く，C大学生は理学療法の対象者が若年者よりも高齢者となることが多いことを認識していた。一方，職業未決定尺度の下位尺度のうち，職業決定を猶予して当面は就業を考える姿勢が消極的な「猶予」では，C大学が他の2校より有意な高値を示した。また，自らの関心や興味を職業選択に結び付けていこうとする態度が希薄な「安直」では，B短期大学が他の2校より有意な高値を示した。【考察】本来，職業決定は青年後期の重要な発達課題である。しかし，昨今の若者気質として，経済的，社会的に自立していなくても自尊（自分の能力や潜在能力の過信）感情は非常に高いことが知られている。本研究の対象者のように，入学間もない学生においても，すでに理学療法士のイメージや職業決定意識に養成校種類別で差を認めたことから，養成校の教育方針とカリキュラム及び校風が青年後期のアイデンティティ確立のために重要な多大な影響を持つことが示唆された。【理学療法学研究としての意義】本研究の結果，入学者が考える理学療法士としての将来像と職業決定意識には，養成校の種類により差がみられたことから，各校では理学療法士のイメージと職業意識を培う独自の取組みが必要と考えられた。在学中に,アイデンティティの確立を促し,理学療法士へのイメージの乖離を軽減する事は,理学療法士の質の向上につながると考える。

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【目的】
膝伸展筋力は下肢の支持性を反映する筋力指標であり、身体に障害をもつ人の移動能力に影響を与える重要な要因といわれている。この研究の目的は、脳性麻痺児の膝伸展筋力と立位・歩行能力との関連について調査することである。
【方法】
対象は歩行可能な脳性麻痺児27名。粗大運動機能分類システム（以下、GMFCS）レベル1が11名、レベル2が9名、レベル3が7名であった。年齢は4歳～18歳（平均9.4歳）であり、麻痺型は片麻痺4名、両麻痺23名であった。
筋力測定はアニマ社製ハンドヘルドダイナモメーターμTasMF-01（以下、HHD）を用いて行った。測定肢位は背もたれなしの腰掛座位で座面に両手でつかまり、下腿下垂位（膝90°屈曲位）とした。HHDのセンサーは下腿遠位部前面にベルトで固定して下腿後面のベッド支柱と連結させ、3～5秒間の最大等尺性収縮を約5秒の休息を入れて5回測定した。左右それぞれの最大値から筋力体重比を算出し、左右平均を求めて膝伸展筋力値とした。筋力測定と同時期（2週間前後）に粗大運動能力尺度の立位の領域（以下、GMFM立位）と歩行・走行およびジャンプの領域（以下、GMFM歩行）を実施した。
GMFM立位およびGMFM歩行のスコアと膝伸展筋力値との関連はSpearmanの順位相関係数を算出した。GMFCSレベルごとの膝伸展筋力値の比較にはKruscal Wallis検定および多重比較検定を用いて有意水準を5％とした。
【結果】
膝伸展筋力の平均値は、0.43±0.16Kgf/Kg、GMFMの平均スコアは立位76.8±22.8％、歩行66.5±28.4％であった。GMFM立位およびGMFM歩行と膝伸展筋力値との相関は、GMFM立位と膝伸展筋力値でrs＝0.637（p＜0.01）、GMFM歩行と膝伸展筋力値でrs＝0.626（p＜0.01）であり、GMFM立位、GMFM歩行ともに膝伸展筋力値との相関が認められた。GMFCSレベルごとの膝伸展筋力の平均値は、レベル1で0.51±0.14Kgf/Kg、レベル2で0.46±0.15Kgf/Kg、レベル3で0.26±0.07Kgf/Kgであった。これらは3群間比較で有意差が認められ、多重比較検定ではGMFCSレベル1とレベル3、GMFCSレベル2とレベル3の間で有意差が認められた。
【考察】
歩行可能な脳性麻痺児では、膝伸展筋力は立位・歩行能力と関連があり、膝伸展筋力が脳性麻痺児の粗大運動能力を示す有用な指標となることが予測された。このことは、歩行可能な脳性麻痺児に対する筋力増強のための介入が立位・歩行能力に前向きの変化をもたらす可能性を示していると考えられた。GMFCSレベル1とレベル2の児では膝伸展筋力値に有意差がみられなかったことから、対象者数を増やすとともに膝伸展筋力以外の下肢の抗重力筋の筋力についても調査していく必要があると考えられた。

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【目的】脳性まひの評価にはGMFM・GMFCSが現在使用されている。今回、粗大運動能力を測定する脳性麻痺簡易運動テスト(SMTCP Ver.2.20)が開発され(近藤:2006)、その評価と理学療法士(PT)による臨床評価との関係を検討した。
【方法・対象】SMTCPを使用し、手術前およびギプス除去時の術後6週より1回/週で評価した。同時にPTの観察と治療による臨床評価を行い、SMTCPとPTによる臨床評価を経時的に比較した。
症例：13歳男性、脳性まひ痙直型両まひ、右股関節脱臼
手術術式：両股関節解離術・右減捻内反骨切術・右股関節観血整復術
【結果】手術前のSMTCPの得点は臥位19点、坐位6点、四つ這い膝立ち3点、立位2点。臨床評価はどの姿勢においても脊柱右凸側弯し、骨盤後傾・体幹屈曲位で固定していた。上肢支持せずに、下肢が床につかない坐位保持可能。
手術後6週: SMTCPの得点は臥位13点、坐位3点。臨床評価は坐位で介助にて体幹前傾方向の動きが可能、後方への寄りかかりが困難。7週:SMTCPの得点は臥位14点、坐位3点。臨床評価は坐位で後方への寄りかかりが可能となった。8週:SMTCPの得点変化無。臨床評価は坐位で後方へ寄りかかり体幹伸展でき、その姿勢のまま介助にて体幹伸展と骨盤前傾が可能。9週:SMTCPの得点変化無。臨床評価は坐位で胸郭支持にて、体幹伸展が可能。10週:SMTCPの得点は臥位16点、坐位3点。臨床評価は坐位体幹伸展位で、前後の重心移動から左側腹部の伸張を伴う左右への重心移動可能。11週:SMTCPの得点は臥位17点、坐位3点。臨床評価は坐位で机を上肢で支持し頭部を中間位に保持可能。12週:SMTCPの得点は臥位18点、坐位4点。臨床評価は上肢支持なしの坐位で、能動的に体幹伸展位で後方に寄りかかり保持可能。上肢での机支持で体幹伸展が可能。13週目:SMTCPの得点に変化は無。臨床評価は体幹伸展保持が寄りかかりなしで可能。
【考察】SMTCPの各項目において得点は増加し、特に上肢支持による体幹保持項目に改善をみた。臨床評価でも坐位は上肢活動を伴う動きが認められ、体幹伸展保持も可能となった。臨床評価とSMTCPは粗大運動機能で関係が認められた。これらの結果よりSMTCPで数値化した客観的粗大運動評価を経時的変化で捉えることができると考える。
しかし、臨床評価で術前に比べ体幹の抗重力伸展や側腹部の伸張を伴う重心移動など、体幹を用いた分節的な動きが可能になる変化を認めたが、SMTCPではそれらの運動機能は評価しきれなかった。これは粗大運動の基礎となる体幹の分節的・選択的運動は捉えきれないためと考える。そのため治療的な評価としてSMTCPを用いるには詳細なPTによる臨床評価を合わせて用いるとより有効に使用できるといえる。

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2050年までの乗用車の車種構成の推移を、ライフサイクルでの環境影響を考慮し分析する。分析には動的なモデルＭＡＲＫＡＬを用い、これにＬＩＭＥによる外部費用を反映することで、静的であり、将来分析に適さないＬＣＡの動学化を目指す。分析の結果、外部費用の効果は大きく、低率の炭素税でもクリーンエネルギー自動車の導入が進むことが示された。ＬＣＡを将来分析に反映する重要性を示すことで、動学化への端緒を開いた。

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LCAは主に産業界において活発的に行われているが、一般消費者にとってはあまり馴染みがない。またLCAは環境教育の分野で使われている例は少なく、教育効果を分析した事例もほとんどない。ここでは、中学生を対象としてLCAを導入した環境教育の教材を開発し、実際に授業を行う。意識の変化を測るために授業前と授業後でアンケートを行う。この教育効果をコンジョイント分析を用いて評価した

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日本では高齢者が急速に増加しており，2025年には75歳以上の後期高齢者が2,000万人を超えると推定されている．そこで，日本では超高齢化社会における医療を支えるため，医療体制は病院完結型医療から地域完結型医療への転換を求められている．厚生労働省は，2025年を目途に高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援の目的のもとで，可能な限り住み慣れた地域で，自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう，地域の包括的な支援・サービス提供体制の構築を推進している^1）．そのため，通院だけでなく入院・退院，在宅までのあらゆる治療過程において，薬薬連携に基づく保険薬局薬剤師と病院薬剤師の継続した切れ目のない薬学的ケアが必要とされる^2）．近年，各病院で薬薬連携の取り組みが行われ，地域全体で医療を効率的に提供する体制の構築が進められている^3）．本稿では，薬薬連携のこれまでの経緯，現状と課題などを整理する．

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片麻痺患者6例に対して約3カ月間の有酸素トレーニングを行い、その効果を呼気ガス、心拍数、10m歩行スピードよリ検討した。酸素摂取量より算定した作業時のエネルギー効率が改善したのは6例中2例であったが、VATは6例中4例に改善を認めた。10mスピードは測定し得た5例全員に何らかの改善が見られた。一方、6例中4例に同一労作時における心拍数の増加を認めた。以上の結果より、片麻痺においても有酸素トレーニングが有用な効果を提供し得ると考えるが、同時に心循環系の反応に留意する必要があることが示唆された。

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