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クエリ検索: "中沖豊"
10件中 1-10の結果を表示しています
  • 高橋 哲
    日本火災学会論文集
    1982年 32 巻 1 号 19-22
    発行日: 1982年
    公開日: 2012/10/23
    ジャーナル フリー
    Wet water has been known as having an effective extinguishing action for the fires of solid fuels, but it has scarcely been used. It is because the effects of wet water is not appreciated precisely.
    For this reason, small scale extinction tests of tire and wood crib fires using wet water and plain water are conducted, and the total amount of water required for a complete fire extinction, the useless water drained off, the effective water soaked into a burning solid and the other items were measured in detail.
    Thus, it was found from the results that the difference of fire suppression effect between plain and wet water is not so large for wood fire, although striking for tire fire, and that the effect of wet water is its durability in comparison with plain water, because of its large soaking ability.
  • 尾畑 納子
    繊維製品消費科学
    2015年 56 巻 7 号 620
    発行日: 2015/07/20
    公開日: 2017/11/28
    ジャーナル 認証あり
  • 本田 信次
    学術の動向
    2021年 26 巻 6 号 6_36-6_41
    発行日: 2021/06/01
    公開日: 2021/10/22
    ジャーナル フリー

     富山市の近代化に向けたまちづくりをレジリエンスの観点から俯瞰すると、大きく分けて三つのステージがある。第1ステージは、明治30年から昭和13年頃にかけての神通川の治水対策と路面電車など交通インフラの整備である。第2ステージは、昭和20年から昭和30年頃にかけての戦災復興都市計画や復興のシンボルとなる施設の整備である。第3ステージは、平成16年から令和2年にかけての人口減少と少子・超高齢化対策としての「公共交通を軸とした拠点集中型のコンパクトなまちづくり」である。令和2年に路面電車南北接続が実現し、明治41年の富山駅開業により南北に分断されてきた市街地の一体化が図られ、市民百年の夢が実現した。現在のまちづくりは、第1、第2ステージのまちづくりに支えられて実現したが、その背景には、傑出したリーダーたちの存在があった。

  • 澤田 実希, 千葉 元, 斎藤 重信
    日本航海学会論文集
    2018年 138 巻 74-84
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/01
    ジャーナル フリー

    After the building of the ship taking over the “Kaiwo Maru I” was planned, in Shinminato City (at the time), devoted movement inviting her had been developed since around 1980. In 1990 she was moored at Fushiki-Toyama port temporarily, and “Kaiwomaru Park” was built two years later. In 1994, permanent preservation of her (at Fushiki-Toyama port) was decided. Afterward, events such as full-sail exhibition or maritime educational program have been held. Through these efforts, the “Kaiwo Maru I” increases visitor's knowledge and interest in ocean and ships. She also has contributed to maritime education for the younger generation. We first specify the detail of inviting her that many people made efforts and achievements after her retirement. Then, in order to leave the “Kaiwo Maru I” eternally for the next generation, we propose the significance of her existence and how she can contribute to society that are able to win people's understanding in both hardware based and software based (tangible and intangible) elements.

  • 室井 康志, 小林 勝一郎, 高井 芳樹
    雑草研究
    2005年 50 巻 3 号 169-175
    発行日: 2005/09/26
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    米ぬか処理によるヒメタイヌビエ (Echinochloa crus-galli (L.) Beauv. var. formosensis Ohwi) に対する生育制御作用について, ほ場, ワグネルポット (屋外設置) ならびにビーカー (人工気象器内設置) において, 粉状 (以下,「粉剤」と称す) およびペレット状 (以下,「ペレット剤」と称す) の剤型間で比較検討した。また, 両剤型の処理後の水中における理化学環境の変動を調べ, ヒメタイヌビエの生育に対する作用との関連性について検討した。
    米ぬか粉剤およびペレット剤処理区におけるヒメタイヌビエの発芽数および茎葉新鮮重は, ほ場およびワグネルポットならびにビーカー試験のいずれにおいても顕著に減少した。米ぬか処理によりヒメタイヌビエのメソコチルの異常伸長が多数観察された。また, 米ぬかペレット剤の処理区は, 粉剤処理区と同様に, ほ場やワグネルポット試験のいずれにおいても水中の還元化および溶存酸素量の低下が認められた。pHと電気伝導度は, ヒメタイヌビエの生育に対して影響をおよぼさない程度の変動であった。これらの結果から, ヒメタイヌビエの生育に対し米ぬかペレット剤は粉剤と同様な抑制作用を示すことが明らかとなった。また, ヒメタイヌビエに対する生育抑制作用は, 酸化還元電位と溶存酸素量の低下を主因として発現するものと推定された。
  • 横尾 千穂
    文化資源学
    2023年 20 巻 25-41
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/07/14
    ジャーナル フリー

    1986年、大浦信行の連作版画作品「遠近を抱えて」に使用された昭和天皇の写真のコラージュに対し、富山県議会で議員が用いた「不快感」という言葉が、議会内容とともに報道され、作品・図録の非公開や作品売却・図録処分など、社会的な関心を集める事態が次々と生じた。これらの事態では、作品評価、表現の自由、芸術文化の制度や公共性のあり方が、議会、市民運動、美術領域、法領域で議論され、現在では「富山県立近代美術館問題」という、表現の自由や検閲の問題として認識されている。

    そのため、これまで同問題が、各領域の内部で共有される情報媒体に依存し議論され、それぞれの言説群の関係性によって形作られてきた点は注目されてこなかった。さらに、各領域の議論を俯瞰して問題の全体像を捉える試みもなかった。そこで本論では、議員の発言が報道される1986年から、大浦と市民団体による裁判が上告棄却される2000年までに発行された、新聞、雑誌、ミニコミ誌、裁判資料等の収集を行い、同問題に対する認識の整理を行った。その上で、各領域で行われた議論の関係性から、同問題の全体像を再構成するとともに課題を示した。

    まず同問題では、天皇の肖像権、表現の自由、美術の専門性といった観点が、議会の作品評価をめぐる議論に登場し、同問題を規定する観点を形成した。さらに、事態が生じるたびに、作品の表現内容、作品への措置、社会状況が、要因や要求として主張された。しかし裁判を機に、当事者ごとの立場が明確になり、問題はむしろ膠着状態を強めていった。同問題では、各領域の常識的な解釈に、関係する他領域の見解との摩擦が生じることで、各領域の専門的・経験的な妥当性が高まっていった。また、大浦作品は評価の是非に関わらず、ある逸脱性が確認されることでしか記述されてこなかった。同問題の課題とは、こうした複雑な議論の関係性に与しながら、それぞれの言説群の内側で問題を解決しようとすることで、慢性的な議論が続いていることである。

  • 小林 航, 近藤 春生
    財政研究
    2008年 4 巻 218-232
    発行日: 2008年
    公開日: 2022/07/15
    ジャーナル フリー

     本稿は,自治体首長の多選禁止問題について検討するために,都道府県知事の在職年数と財政運営の関係について分析する。既存研究では,基礎的財政赤字と知事の在職年数との間にU字型の関係が観察されていたが,本稿ではそのような関係は見られず,むしろ逆U字型か単調な右下がりとなることが示される。また,こうした結果が得られる理由についても検討する。

  • 高岡法科大学紀要
    2020年 31 巻 166-189
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/06/20
    ジャーナル フリー
  • 佐野 浩祥, 十代田 朗
    都市計画論文集
    2005年 40.3 巻 949-954
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2017/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
    戦後の国土計画における拠点開発に対する評価は必ずしも芳しくない。本研究では、富山・高岡地域をとりあげ、国土計画の実現手段としての拠点開発計画の変遷と、地域における展開過程を明らかにし、拠点開発の意義と限界について考察した。富山・高岡地域における拠点開発計画は新港建設を軸に進められてきた。新産以降の国の拠点開発計画は過密と地域格差の問題を主な背景として進められてきたが、県は拠点開発における国との関係において徐々に主体性を失っていく。研究対象とした複数の拠点開発計画には、道路整備を含む工業振興政策的な継承性は認められ、ある程度の工業集積は達成された。こうした国主導の産業政策的拠点開発は地域に一定の繁栄をもたらした一方で、石油危機や円高等に大きなダメージを受ける産業構造が形成された。また、空間的な継承性が見られず、このことは拠点育成の意味において有効であったとはいえない。このことは国主導の拠点開発の限界を示しており、国と県の利害が一致するような調整型の拠点開発計画の体制構築が望まれる。
  • 田口 康
    研究 技術 計画
    2005年 20 巻 1 号 38-51
    発行日: 2005/03/31
    公開日: 2017/12/29
    ジャーナル フリー
    The Knowledge Cluster Initiative, started in 2002, will soon see the results of the intermediate review for the 12 cluster areas where activities began in the first year. In addition, the Second Phase of the Science and Technology Basic Plan, the promoter of the Knowledge Cluster Initiative, is to enter the final fiscal year of the planned period. The Government has already begun studies for the Third Phase. Although the Knowledge Cluster Initiative has contributed to establishment of regional industry-academia-government collaboration schemes, it has not yet formed real clusters. Evaluation of results and development of future policies expected after the conclusion of the five-year period should take into account the period needed to cluster formation. The intended cooperation with the national Industrial Cluster Project is has generally been successful ; many activities are based on regional characteristics and leadership. Increasing autonomy of local governments is reflected in the movement towards more effective and efficient implementation of policies through more concerted actions of government agencies in terms of policies concerning promotion of regional innovations, as exemplified by the Council for Science and Technology Policy's initiatives for collaboration, and the Inter-Agency Liaison Committee on Regional Technology with the Regional Block Conferences. Establishing competitive regional innovation systems that support development of the national economy and society is an important national goal. The present situation described above requires further enhancement of policies for creating innovative clusters.
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