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クエリ検索: "京仁工業地帯"
3件中 1-3の結果を表示しています
  • 李 哲雨
    経済地理学年報
    2019年 65 巻 3 号 260-271
    発行日: 2019/09/20
    公開日: 2020/09/30
    ジャーナル フリー

        本論文は,韓国経済地理学の発達過程の研究成果をまとめ,今後の韓国経済地理学の研究の方向と課題を提示したものである.韓国経済地理学は1950年代後半から本格的に発展した.特に1997年の韓国経済地理学会の創立以来,量的な面だけではなく,研究テーマや方法の多様化など,質的な面での目覚ましい発展の結果,現在,韓国地理学の発展をリードする中心的な地位を確立した.今後,韓国経済地理学の研究は,特定の範囲やイッシューの枠を超え,新たなテーマについての新経済地理学をはじめとする様々な視点やアプローチ方法の多様化が切実に求められる.
        また,特定の経済空間の経験的な事例研究中心から脱却し,新たな分析枠組み (framework) の確立と理論化についての研究が活性化される必要がある.現在,非常に限られた韓国研究者のプールを勘案すると,これらの問題点は個人レベルの研究を通して解決できるものではない.したがって,韓国の経済地理学者だけではなく,関連分野の研究者間の公式,非公式な共同研究の場がより活性化されなければならないだろう.

  • 市街地計画および公共用地計画を中心に
    安 箱敏, 石田 潤一郎, 砂本 文彦, 金 珠也
    住総研研究論文集・実践研究報告集
    2024年 50 巻 245-256
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     戦時体制化につれ都市の産業構造化を目指していた計画方向は軍需産業の拡大に合わせ工業地域の整備を急ぐ。京仁地方には「京仁市街地計画」として巨大工業地帯が建設され労働者用住宅地の造成計画が始まった。一方,区画整理を始めに市街地整備事業が進む京城府では府による新たな宅地造成事業に踏み入る。民間による宅地開発が進捗を見せていた1930 年代初頭の状況は戦時下で一変し,「住宅対策委員会」の設置は行政による宅地開発に拍車を加えていく。本研究では,これら戦時期の住宅事業について考察し後に設立される「朝鮮住宅営団」の関与から戦後の大韓民国政府による新たな都市計画法が制定されるまでの再編過程について解明した。
  • 季刊地理学
    2007年 59 巻 3 号 140-188
    発行日: 2007/10/30
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
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