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クエリ検索: "全国保健師活動研究会"
6件中 1-6の結果を表示しています
  • 谷口 千絵, 喜多 里己
    日本赤十字看護学会誌
    2019年 19 巻 1 号 21-29
    発行日: 2019/03/31
    公開日: 2019/03/29
    ジャーナル フリー

    【目的】東日本大震災時の被災地の災害拠点病院産科棟の妊産婦支援に向けて赤十字の病院助産師と派遣助産師がどのように協働したのか記述する.

    【方法】病院助産師2名と派遣助産師2名によりフォーカスグループインタビューにてデータを収集し,フォーカスグループインタビューのためのInterpretative Phenomenological Approachを用いて分析した.

    【結果】2つのテーマが抽出された.「助産師と赤十字のつながりの中で病院助産師のやり方に派遣助産師が合わせることに徹する」は,赤十字による災害支援を受けた助産師の体験とその場その人に合わせて働く助産師の専門性から違和感なく派遣助産師は支援先の病棟の助産師のやり方に合わせ,病院助産師はその意図を受けとめた.「見つけにくい妊産婦と通常の保健指導ができないことで残った課題」は,震災後の母子の支援について,病院助産師と派遣助産師は共に課題をみつけ解決策を探った.「病院助産師には話せない被災体験を派遣助産師が受け止める」は,被災した同士である病院助産師と妊産婦の関係を派遣助産師が補った.

    【結論】赤十字の支援の積み重ねと助産師との専門性により助産師の協働は成立したが,妊産婦のケアに課題が残った.

  • 塩野 悦子, 菊地 栄
    日本助産学会誌
    2016年 30 巻 1 号 29-38
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/09/01
    ジャーナル フリー
    目 的
     本研究の目的は,東日本大震災時直後に施設外出産を介助した医療従事者の体験を記述的に明らかにし,今後の大規模災害時の看護職の出産への備え意識を高める一資料とすることである。
    対象と方法
     平成25年10月~平成26年3月に,東日本大震災直後に施設外出産を介助した医療従事者3名(助産師・保健師・救急救命士)を対象に半構造化面接を行った。対象者が出産介助に至った体験の語りから共通項を見出し,質的記述的に分析を行った。
    結 果
     東日本大震災直後に施設外出産を介助した医療従事者が出産を安全に正確に介助した背景には,9つの共通項が見出された。それは突然の出産介助に対する〈迷いや葛藤〉,〈自分が介助するという決意〉,〈周囲の人々の関わり〉,〈出産対応への個人の経験知〉,〈分娩進行の的確な判断〉,〈感染・出血・低体温のリスクへの的確な対応〉,〈家庭用品を代用する臨機応変さ〉,〈産婦を落ち着かせる声かけ〉,〈児をただ受けとめるだけの出産〉であった。
    結 論
     本研究において,職種は違っていても東日本大震災直後に施設外出産を介助した医療従事者は安全に正確に介助していた。本結果から,大規模災害時においては,施設外出産はあり得ないことではなく,どの医療従事者にも心構えが必要であり,そのためにはリスク管理,臨機応変さ,コミュニケーションなど日頃の本質的な出産ケアが基盤になることが示唆された。
  • 鈴木 るり子
    スポーツとジェンダー研究
    2013年 11 巻 104-110
    発行日: 2013年
    公開日: 2023/06/29
    ジャーナル フリー
  • 徳島県プラチナ保健師制度の事例から
    板倉 有紀
    社会学研究
    2018年 101 巻 115-139
    発行日: 2018/03/28
    公開日: 2021/12/01
    ジャーナル フリー

     本稿の目的は、災害時の応急対策期におけるニーズ把握の実践を主とした被災者支援の経験が、保健師と地域社会や地域住民との関わり方の再評価に対して、どのような影響を与えているのかを、退職保健師の活動事例から検討することである。岩手県大槌町では、退職保健師が住民のニーズ把握のため、ボランティアでの災害対応を行った。これは異例であり退職保健師が行政の後ろ盾のないまま活動するのは困難である。

     徳島県では退職保健師を県が組織化し「プラチナ保健師」制度を設立した。この制度は、東日本大震災の際に宮城県に派遣された経験をふまえて、地域のことをよく知っている現職の保健師が統括的な立場にいる必要があり、退職保健師は現職の保健師が活動しやすいように後方支援的な立場を担うと良いのではないかという考えのもと設立された。ここで再評価されているのは地区担当制と呼ばれる保健師の活動体制である。現況では保健師の活動体制は実質的な業務分担制が主であり、地域や地区の住民と関わったり関係機関を調整したりする経験が減少している。徳島県プラチナ保健師制度は、この課題意識が東日本大震災をきっかけに具体化され、平常時からの退職保健師と現職の保健師との連携を目指す制度である。

  • 竹野 政史
    全労済協会客員研究員報告書
    2024年 7 巻 47-84
    発行日: 2024年
    公開日: 2025/06/06
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • ―1970年代の長野県厚生連佐久総合病院小諸分院の労働組合に着目して―
    木下 卓弥
    社会教育学研究
    2024年 60 巻 1 号 13-25
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/07/27
    ジャーナル オープンアクセス

      The goal of this paper is to examine the labor union’s learning movement at the Komoro Branch of the Saku General Hospital of the Nagano Prefectural Federation of Health and Welfare during the 1970s. It is believed that this labor union’s learning movement encouraged healthcare workers to cooperate and collaborate.

      In the 1970s, labor problems, hospital management issues, and a schism between the community and the hospital were caused by healthcare rationalization policies. The labor union established theoretical studies on labor issues, circle activities to rebuild human relations, and opportunities for dialogue with local residents so that medical workers could feel active participation in hospital management and community health care as employees.

      As a result, health care workers learned about health care labor issues for individuals and society, health care labor, autonomy, and collaboration issues for hospitals and unions, and community health care issues for hospitals and local residents. Thus, learning was restructured to address the issues confronting health care workers, hospitals, and communities, with labor unions driving the development of cooperative hospital autonomy and community health care.

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