本研究では,広島市に所在する事務所ビルの1999,2004年度のエネルギー消費量を対象として,建物特性,建物使用状況,設備特性における各項目との関連について検討し,その中で比較的関連のみられた項目を用いて数量化理論第I類によるエネルギー消費量の予測を試みた。予測は,
全建
物用途とテナント系ビルの2つを対象として行い,重相関係数は
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物用途で0.6〜0.65程度,テナント系ビルで0.7〜0.75程度であった。また,いずれのケースにおいても「人員密度」「年間冷房時間」の偏相関係数が大きく,エネルギー消費量に対する影響度が大きいことが示された。
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