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クエリ検索: "共に生きる明日"
4件中 1-4の結果を表示しています
  • ―卒業後に職業を通じて社会で生きていくための教育―
    福島 統
    薬学教育
    2020年 4 巻 論文ID: 2020-013
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/04/25
    ジャーナル フリー HTML

    卒前医療者教育に職業教育の視点が含まれているだろうか.学生は卒前教育を受け,その知識と技能と倫理観を卒後のトレーニングで職場の中で学び続け,専門職業職者としてその役割を患者さんや地域住民という人たちに貢献していくことで,自分の幸せを得ていく.そのために,卒前教育では,学生が卒後のトレーニングとそのあとの生涯学習で学び続ける資質と能力を育てていかなければならない.人は,職業を通じ,自分の能力を他者貢献・社会貢献のために発揮し,他者や社会の役に立つことで生計を立てていく.自分の持っている知識と技能を何の目的に,どのように使うかという職業倫理が重要となる.人が社会とどのようにかかわり,社会に貢献するとはどのようなことかを卒前教育は教えていく必要がある.

  • NHK の福祉番組『ハートネットTV』のソーシャルメディア活用を事例として
    田中 瑛
    マス・コミュニケーション研究
    2019年 95 巻 125-142
    発行日: 2019/07/31
    公開日: 2019/10/25
    ジャーナル フリー

    This paper focuses on the example of NHK’s welfare program Heartnet TV

    (NHK ETV), for reexamining the public broadcaster’s role of incorporating

    “silent voices” via social media. An important issue for rethinking public broadcasting

    journalism of the digital era is to connect various types of marginalized

    audiences’ “silent voices” to the wider public sphere. In this respect, many studies

    suggest the importance of examining democratic process through the interaction

    between broadcasting and social media.

      Nevertheless, few empirical studies examine how broadcasting journalistic

    practices could be restricted by incorporating “silent voices” via social media.

    For this reason, this paper examines whether the existing television journalism

    could both incorporate various voices and represent them in words easily

    understood by members of the wider society. Heartnet TV is a challenging journalistic

    practice that tries to use minorities’ voices on social media for representing

    social reality to the wider public.

      This paper conducted qualitative discourse analysis by referring to program

    contents and audiences’ interpretations in the official BBS and Twitter

    regarding two of the program series: ⑴ the series regarding the Sagamihara

    Disabilities Murder( 2016), which was a hate crime against people with mental

    disabilities and ⑵ NHK’s Suicide Prevention Campaign “Television for Surviving”

    (since 2014), which has been projected for reducing young people’s suicides.

    Many opinions regarding these program contents appeared in social

    media from people affected by problems.

      Finally, this paper concludes that there is a contradiction between both of

    the two roles mentioned above: incorporating various opinions and representing

    its complex reality in words at the same time. This result also suggests a structural

    problem regarding a democratic process centered around autonomous

    audiences and shows revising the traditional sender-receiver relationship on

    complex media landscape as a task.

  • 宇治橋 祐之
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 12 号 20-43
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/01/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    開局60年を迎えた教育テレビの番組の変遷をグループ分けして網羅的に見ていく「シリーズ 教育テレビ60年」。3回目は「青少年向け番組」「文化・教養番組」「芸術・芸能番組」「産業・経済番組」「科学・健康番組」「高齢者向け・福祉番組」「報道番組・その他の番組」の7グループをみていく。「青少年向け番組」は、「幼児向け番組」とともに、1980年代までは総合テレビでの放送が中心であったが、90年代にゾーン編成が取り入れられた後に 番組数を増やしていった。「文化・教養番組」は、『日曜美術館』や『こころの時間』などの長年続く番組に加えて、「教育教養講座」のシリーズ番組が終了した2010年代以後、多種多様な番組を放送している。「芸術・芸能番組」「産業・経済番組」「科学・健康番組」は開局当初から、総合テレビとは異なるタイプの番組が放送されてきた。そして90年代以後、高齢化社会を迎えるとともに、福祉や多様性が日本社会全体の大きな課題となる中、番組数・放送時間を増やしてきたのが「高齢者向け・福祉番組」である。また教育テレビならではの「報道番組・その他の番組」も時代に対応して放送してきた。それぞれのグループの番組の変遷をみるとともに、シリーズのまとめとして、教育テレビに特徴的な番組と編成、ウェブなどへの展開について整理をして、今後の生涯学習社会に果たす役割を考える。
  • ピョンチャンパラリンピックの放送に関するWEB調査より
    山田 潔, 大野 敏明
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 11 号 58-82
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    共生社会実現の起爆剤として期待されるパラリンピック。その放送は、障害者にどう視聴され、受け止められているのであろうか。NHK放送文化研究所では2018年3月~6月にかけ、障害者を対象にしたWEB調査を実施。パラリンピック放送の視聴実態、放送から受けた影響、字幕放送・解説放送・手話放送といった「ユニバーサル放送」の評価などを聞いた。調査は、知的障害、精神障害等を含む障害者全般に対して行ったが、本論考ではパラリンピックの主たる参加対象である肢体不自由、ユニバーサル放送の主たるサービス対象である視覚障害、聴覚障害の3障害に該当する「身体障害者」の調査結果を抜粋。自由回答やインタビューから得られた“生の声”と合わせ、東京パラリンピックのコンテンツ制作や、共生社会実現に向けた、メディアのあり方への示唆を探った。調査結果は、回答者がWEBでの調査に回答できる人に限られるなど、代表性があるものとは言えない。しかし、パラリンピックの放送を巡る同様の調査に先行事例がないことから、放送事業者である我々にとっては有意義なものとなった。特に、障害者のメディアおよびユニバーサル放送の利用や評価は、デジタルメディアの活用も含め、障害者の情報アクセシビリティ向上に向けての参考となり、パラリンピック放送に対する賛否両論の多様な意見は、メディアが共生社会実現に寄与していく上で、示唆に富んだものであった。
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