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クエリ検索: "北アグサン州"
5件中 1-5の結果を表示しています
  • 竹生 敏幸, 谷坂 隆俊
    作物研究
    2025年 70 巻 39-46
    発行日: 2025/06/28
    公開日: 2025/08/22
    ジャーナル オープンアクセス
    ヘドロが水面近くまで堆積し,その一部が木耳状の黒塊や泡沫になって浮遊する,悪臭漂うラグーン(面積3,100㎡,貯水量4,000㎥)を用いて,土壌微生物叢活性剤Takeo-Tanisaka 液(TT 液)の投入が溜池等農業用水供給湖沼の水質改善に有効か否かを検討した.実験開始の2010 年には,5 月10 日から12 日にかけてTT 液を32,000 ml 投入した後,5 月26 日に12,000 ml,6 月9 日に4,000 ml 投入した.2010 年の総投入量48,000 ml は貯水量に対して12 ppm であった.さらに,翌年5 月9 日に前年の半分量にあたる24,000 ml を投入した. 2010 年6 月には池のヘドロの分解が進んで透視度が向上し,水質が目に見えてきれいになり,翌年5 月にはヘドロがなくなって池の底がみえるようになった.水質を表す浮遊物質量(SS),生物化学的酸素要求量(BOD),化学的酸素要求量(COD),溶解性化学的酸素要求量(D-COD),全りんおよび全窒素の値は,2010 年6 月9 日の処理後1 カ月で急速に低くなり,その後は,上下変動を繰り返しながらもさらに下る傾向が認められた.さらに2011 年と2012年の値は,2010 年の同時期の値より顕著に低くなり,透視度は向上した.これらのことから,TT 液は,汚れた溜池等,湖沼の微生物叢を多様化,活性化し,水質を改善する有効な資材であると結論した.
  • 加藤 聡, 宗広 裕司, 五艘 隆志, 松丸 亮
    土木学会論文集F4(建設マネジメント)
    2017年 73 巻 4 号 I_165-I_175
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/02/05
    ジャーナル フリー
     官民連携(PPP)に対する役割と期待は,今や開発途上国における地域開発や開発協力の分野でも高まっているが,民間部門の参画の観点から,この地域開発型PPPには事業の小規模性という克服すべき課題があることが明らかになっている.本研究は,我が国のPPP/PFIのさらなる活用のために議論が進む「バンドリング」に着目し,この手法の効果が,海外のPPPにも適用でき,開発途上国の地域開発型PPPの課題解決にも有効であるか検証することを目的としている.本稿では,本邦建設コンサルタントが参画しているフィリピン・ミンダナオ島での地域開発を目指した複数のPPP事業のうち,特に再生可能エネルギー事業の実施事例を取り上げながら,先行研究では国内のPPP/PFIを対象にその効果が検証されたバンドリングについて,海外のPPPにおいても効果があり,開発途上国の地域開発型PPPでも有効な手段となり得ることを示した.
  • 葉山 アツコ
    林業経済研究
    2020年 66 巻 1 号 23-34
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/08/09
    ジャーナル フリー
    1950年代から1970年代までフィリピンは,世界の主要丸太生産国,輸出国であったが,近年の国内木材生産量は拡大する木材需要に応えることができずにいる。2011年の全面的天然林伐採禁止令によって採取的林業に終止符を打ったが,国有林地における育成的林業への展開は不発である。管理主体である国有林管理コミュニティ及び産業造林契約者ともに木材生産者になり得ていない。木材需要に応えているのは,国有林地管理主体に比べて相対的に規制の緩い私有地における人工林造成者である。国有林地における育成的林業展開の不発は,戦後の採取的林業が国家アクターによるレント・シーキングと深く結びついたことに関連している。マルコス失脚後に誕生したアキノ政権以降,森林・林業行政における「非マルコス化」が進んだ。その一つが周辺化されていた住民,コミュニティを新たな国有林地管理主体に据えたことであり,伐採権と密接に繋がっていた木材産業の放置であった。木材産業の衰退は,国有林地管理主体による人工林造成への投資意欲を阻害している。マルコスによる採取的林業の私物化への反動が,結果として国有林地における育成的林業の展開を不発にさせた。
  • 貝沼 恵美
    経済地理学年報
    1999年 45 巻 4 号 317-332
    発行日: 1999/12/31
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
    国家の発展には地方及び地域の開発が非常に重要視されており, 政府予算の公共投資のなかでインフラストラクチャーの整備は地域開発の促進に大きな影響を与えている.本稿は1983年以降のフィリピンにおけるマルコス, アキノ, ラモス各政権の公共投資計画及び各地域への予算配分について分析を行ったものである.その結果, いずれの政権も地域間格差の是正を提唱しているものの, 実際の予算配分においては経済効率性を重視したため, 政策と施策の間に乖離がみられた.アキノ政権で制定された1991年地方自治法は, 地方への権限と財源の大幅委譲を通して, 首都圏との格差是正を試みたものであった.しかし, 格差是正を行うために拠点開発方式を採用した結果, 開発拠点となった地方都市と農村部の格差という新たな問題点を引き起こした.また途上国の経済発展には外資が大きな役割を果たすが, 特定地域に対する税制優遇措置も地域間格差の一要因となっている.フィリピンを事例とした本研究は, 国家の経済発展と地域間格差の是正を同時に追求することの困難性と問題点を明らかにした.
  • ――経済的福祉とエスニック・アイデンティティの観点から――
    青山 和佳
    東南アジア研究
    2001年 38 巻 4 号 552-587
    発行日: 2001/03/31
    公開日: 2017/11/30
    ジャーナル フリー
    The issue of ethnic identity—or more aptly the “cultural well-being” of indigenous peoples—has never been explicitly discussed in development economics. Development economics has as its academic concern the pursuit of economic well-being and is often unconcerned with such cultural aspects of human well-being as individual dignity and self-esteem. Moreover, development economics does not view individuals as actors who carry and embody a particular set of values and beliefs.
     With this reflection, the author employs a delineated case study of urban migration and adaptation, involving the Badjaos of Davao City, to examine the question of how people can improve their standard of living in their material and economic life without losing their sense of ethnic identity. The data for this study were collected through long-term fieldwork from August 1997 to December 1999. The analytical description of the adaptive process suggests that for them to survive both economically and culturally, it is necessary to have a cultural intermediary who assists them in acquiring the knowledge, information and values that will enable them to navigate across the horizons of economic opportunity.
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