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クエリ検索: "吉岡伸悟"
17件中 1-17の結果を表示しています
  • 境 有紀, 野尻 真介, 熊本 匠, 田中 佑典
    日本地震工学会論文集
    2008年 8 巻 3 号 79-106
    発行日: 2008年
    公開日: 2010/08/12
    ジャーナル フリー
    2007年能登半島地震を対象として, 震度6弱以上を記録した全ての強震観測点と5 強を記録した一部の強震観測点周辺の被害調査を行った.震度6 強を記録した全ての強震観測点周辺で, 全壊木造建物が見られた.中でもK-NET穴水と輪島市門前町走出震度計周辺では, 木造建物全壊率は20%近くに達していたが, 多くは老朽化した建物, 1階が商店等で開口部が広い建物であった.震度6弱を記録した観測点は, 全壊木造建物が見られたところとそうでないところがあり, 同じ計測震度でも被害状況にばらつきが見られた.また, いずれの強震観測点周辺にも非木造建物で大きな被害を受けたものは見られなかった.強震記録を見ると, 様々な周期特性をもった地震動が発生しており, 中でも周辺に大きな建物被害があり, かつ, 1.5-2秒程度とやや長い周期に大きな応答をもった地震動が初めて記録されたJMA 輪島は, 貴重なデータとなった.収集した建物被害データと観測された強震記録を用いて, 建物被害と地震動の性質の関係について検討した結果, 強震観測点周りの被害は, 概ね建物の大きな被害と相関が高い1-2 秒応答で説明できるものであったが, JMA輪島の被害レベルは, やや説明が難しいものであった.
  • -2007年能登半島地震,新潟県中越沖地震のデータを加えて-
    境 有紀
    日本建築学会構造系論文集
    2009年 74 巻 642 号 1531-1536
    発行日: 2009/08/30
    公開日: 2010/01/18
    ジャーナル フリー
    A period region of strong ground motions which have close relationship with actural damage to buildings was reinvertigated including the data by the 2007 Noto-hanto Earthquake and the 2007 Niigata-chuetsu-oki Earthquake, where 1.5-2 sec. and 2-2.5 sec. period dominated records were observed for the first time as the site with building damage data. I found that 1-1.5 sec. period region response had closer relationship with the actual damage to buildings, compare to the previously proposed 1-2 sec. region. The reason why 1-2 sec. in stead of 1-1.5sec. region had close relationship with actural damage to buildings in the previous study was investigated. I found the reason was that the JR Takatori record in the 1995 Hyogoken-Nanbu Earthquake which brought about severe damage around the observation site happened to have a large response around the 2 sec., in addition that 1.5-2 sec. and 2-2.5 sec. period dominated records which were observed in the 2007 Noto-hanto Earthquake and the 2007 Niigata-chuetsu-oki Earthquake were not included in the previous data set.
  • 境 有紀, 福川 紀子, 新井 健介
    日本地震工学会論文集
    2009年 9 巻 5 号 5_21-5_28
    発行日: 2009年
    公開日: 2011/06/13
    ジャーナル フリー
    地震発生直後の面的被害推定,あるいは,地震被害想定をより正確に行うことを目的として,建物の構造種別や層数などの建物種別を考慮に入れた建物群を人口データから構築することを試みた.具体的には,人口が集中する都市部ほど非木造建物,非木造高層建物が増えるのではないかと考え,建物種別を木造,9階以下の中低層非木造,10階以上の高層非木造の3つに分類し,1kmメッシュを対象として,関東圏3万メッシュから人口の大小,夜間人口と昼間人口の比を万遍なく網羅するように20メッシュを選んで調査を行い,そのデータを基に,メッシュ当たりのそれぞれの建物種別の棟数を国勢調査による夜間人口,昼間人口から推定する式を構築した.その結果,いずれの場合も高い精度でメッシュ人口からそれぞれのメッシュの建物種別の棟数を推定できることがわかった.ただし,団地など特殊なケースで,推定値が実際の棟数と異なり結果となり,その解決が今後の課題である.
  • 境 有紀
    日本地震工学会論文集
    2007年 7 巻 2 号 180-189
    発行日: 2007年
    公開日: 2010/08/12
    ジャーナル フリー
    1995年兵庫県南部地震以降, 強震観測網が整備され, 数多くの震度6 弱以上の高震度を記録した地震が発生した. その結果, 強震観測点周辺の建物被災度の調査を行うことにより, 地震動の性質と建物被害の関係を検討するために必要な強震記録およびその周辺の建物被害データを蓄積していくことが可能になった. ここでは, 強震観測網が整備されて以降, 蓄積された建物被害データおよび強震記録を用いて, 地震動の破壊力, 地震動の性質と建物被害の関係の検討を行い, 更に, 弾塑性地震応答解析を行って実際に被害との対応について考察した.
  • 久田 嘉章, 久保 智弘, 松澤 佳, 松本 俊明, 田邉 朗仁, 森川 淳
    日本地震工学会論文集
    2012年 12 巻 4 号 4_104-4_126
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/09/28
    ジャーナル フリー
    2011年東北地方太平洋沖地震の広義の余震と考えられている2011年福島県浜通り地震(Mj7.0)では、大規模な地表地震断層が出現し、多大な建物被害が発生した。この地震は正断層の活断層帯の地震であるが、周辺で観測された強震動や距離減衰式による検討から、逆断層の地震と比べて特に地震動が弱くはなかったことを確認した。さらに、地表地震断層と震源近傍の強震による建物への影響を調べるため、地表断層のごく近傍において建物の悉皆調査を行い、191棟の建物被害の特徴を整理した。その結果、建物の大きな被害は地表断層の直上による地盤変状(断層すべりや地盤傾斜)に起因し、強震動による甚大な被害は殆ど無く、断層の近傍で推定される震度も6弱から5強程度であることが分かった。また地表地震断層の直上の建物では、最大で80 cmにも達する断層すべり変位の影響により、大きな変形や傾斜による被害が生じたが、耐震性に劣る1棟の寺院の山門を除き、倒壊した建物は無かった。
  • 新井 健介, 境 有紀
    日本地震工学会論文集
    2010年 10 巻 5 号 5_38-5_51
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/11/09
    ジャーナル フリー
    地震被害推定をより正確に行うため,建物ベースではなく人口ベースで被害推定を行えるように,被害建物内人口で評価する方法を提案した.そのために必要な建物内人口を,国勢調査人口データより推定する方法について検討した.具体的には,建物種別を木造,10階以下の中低層非木造,11階以上の高層非木造の3つに分類し,3万個以上ある関東圏の1kmメッシュから人口の大小,夜間人口と昼間人口の比を万遍なく網羅するように20個の1kmメッシュを選んで調査を行い,そのデータを基に,それぞれの建物内人口を国勢調査などの人口データから推定する方法を構築した.その結果,いずれの場合も高い精度で人口データから建物内人口を推定できた.
  • 境 有紀, 中村 友紀子
    日本建築学会構造系論文集
    2004年 69 巻 584 号 59-63
    発行日: 2004/10/30
    公開日: 2017/02/08
    ジャーナル フリー
    We investigated the 1994 Northridge, California, earthquake, where we have both strong ground motion records and building damage date, examining correlation between various indices of seismic destructive power and building damage. We used correlation analyses, maximum likelihood method and correlation analyses considering the number of buildings ground strong ground motion observation points, We confirmed that the average elastic velocity response in the period range of 1 to 2 s with a damping factor of 0.05 which one of the authors proposed as an ontimum destructive power index of strong ground motion for predicting building damage can be used in the case of buildings in California, USA The period range is based on the equivalent periods that are calculated for buildings with typical elastic periods considering inelastic elongation.
  • 松崎 裕, 笠原 康平, 根本 賢斗, 鈴木 基行
    構造工学論文集 A
    2015年 61A 巻 273-281
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/05/22
    ジャーナル フリー
    It has been well recognized that response displacement of structures has good agreement with damage due to ground motions. However, there are large uncertainties in estimating the peak nonlinear response displacement of structures by typical seismic intensity measures. A seismic intensity measure considering the maximum seismic energy during the half of natural period of the structure was proposed and its application to the response of reinforced concrete bridge columns was shown in this paper. It was shown that the proposed intensity measure has better agreement with the peak nonlinear response displacement of reinforced concrete columns as compared with PGA, PGV, response acceleration at the fundamental natural period and SI.
  • 西川 隼人, 宮島 昌克
    土木学会論文集A
    2009年 65 巻 1 号 178-187
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/02/20
    ジャーナル フリー
     本研究では自治体観測点を対象に地震動予測において重要なサイト特性を推定するために,自治体観測点で得られる最大加速度と計測震度の地盤増幅度とサイト特性の関係を検証した.検証において,最大速度の地盤増幅度の代替指標を最大加速度と計測震度の地盤増幅度から求めた.観測点ごとに地震動指標の地盤増幅度を評価し,サイト特性との相関を調べたところ,地盤増幅度とサイト特性には明瞭な相関が見られた.最大加速度と計測震度の地盤増幅度をパラメータとするサイト特性の平均値を評価する手法を提案し,提案した手法によってサイト特性を精度良く評価できることを示した.本研究で提案した手法を用いれば地震波形記録の収集が難しい自治体観測点のサイト特性を推定することができ,従来に比べて高密度なサイト特性の評価が可能である.
  • 成島 慶, 永野 正行, 鈴木 賢人, 上林 宏敏, 田沼 毅彦, 小田 聡
    日本地震工学会論文集
    2017年 17 巻 5 号 5_96-5_108
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/11/30
    ジャーナル フリー

    国内に建つRC系超高層集合住宅のデータベースを構築し,その傾向を分析した.加えて,2011年東北地方太平洋沖地震時における超高層集合住宅の応答を良好に再現可能な等価一質点系汎用モデルを設定し,構築したデータベースに基づく大地震時における国内超高層集合住宅の広域的な地震応答解析を行った.これより得られる建物の最大平均層間変形角(PIDA)と入力波の擬似速度応答スペクトルの関係を検討し,回帰分析による近似式を提示した.南海トラフ沿いの巨大地震を想定した設計用長周期地震動に対して区域内に位置する建物のPIDAの空間分布を推定するとともに,近似式の妥当性について検証した.

  • 西川 隼人, 森本 吉輝, 宮島 昌克
    土木学会論文集A1(構造・地震工学)
    2011年 67 巻 3 号 454-463
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/09/20
    ジャーナル フリー
     本論文では地震波形が得られていない自治体観測点を対象に,最大地動加速度と計測震度の地盤増幅度と微動H/Vスペクトルによって増幅スペクトルを推定する手法を提案した.まず,中部地方の地震観測点の記録を用いて,回帰分析により,最大地動加速度と計測震度の地盤増幅度,応答スペクトルの増幅スペクトルを求めた.続いて,地盤増幅度と増幅スペクトルの相関関係を調べたところ,周期1秒付近までは両者に良好な相関が見られた.周期1秒より長周期の増幅スペクトルの推定精度を向上させるために,微動H/Vスペクトルを周期をパラメータとする関数で近似させて,増幅スペクトルの推定に用いた.地盤増幅度と微動H/Vスペクトルの近似関数をパラメータとする式によって増幅スペクトルを推定したところ,周期1秒以上での推定精度が向上した.
  • 西川 隼人, 宮島 昌克, 堂下 翔平, 北浦 勝
    日本地震工学会論文集
    2007年 7 巻 2 号 96-109
    発行日: 2007年
    公開日: 2010/08/12
    ジャーナル フリー
    本論文では石川県の震度情報ネットワークなどの記録を用いて、観測点ごとの計測震度と最大加速度の地盤増幅度を評価した。各観測点の最大加速度と計測震度の地盤増幅度を比較したところ、両者に相関が見られた。また、最大加速度の地盤増幅度が小さい地点でも地盤の卓越周期が長い場合は震度増幅度が大きい傾向にあった。続いて、震度増幅度が最大加速度増幅度と地盤の卓越周期の関数として表わされると仮定し、回帰分析によって、それぞれの震度増幅度への影響度を調べた。その結果、最大加速度増幅度が地盤の卓越周期に比べて、震度増幅度との相関が高いことが明らかになった。
  • 境 有紀, 纐纈 一起, 神野 達夫
    日本建築学会構造系論文集
    2002年 67 巻 555 号 85-91
    発行日: 2002/05/30
    公開日: 2017/02/04
    ジャーナル フリー
    We investigated earthquakes in Japan, where strong ground motion records coincided with building damage data, examining correlation between various indices of seismic destructive power and building damage ratios. We also carried out earhtquake response analyses and calculated responses to one-cycle sine-wave inputs. We proposed the average elastic acceleration or velocity response at periods from 1.2 to 1.5 s with a damping factor of 0.05 as an optimum destructive power index of strong ground motion for predicting building damage ratios. The period range is based on the equivalent periods that are calculated for residences with typical elastic periods considering inelastic elongation. We then formulated the vulnerability function using this proposed index and modified the JMA seismic intensity scale for obtaining better correlation with actual building damage.
  • 新井 健介, 境 有紀
    日本地震工学会論文集
    2011年 11 巻 4 号 4_88-4_107
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/01/31
    ジャーナル フリー
    本研究では,木造建物が多い地域から非木造建物や高層建物が集中する都市部まで,あらゆる地域で地震被害推定を正確に行うため,建物の構造種別や層数を考慮して建物を分類し,それぞれの建物被害と対応した地震動強さ指標を用いる,建物の構造種別や層数を考慮した地震被害推定システムを提案した.提案する地震被害推定システムを過去に発生した地震に適用し,推定被害と実被害との比較を行った.その結果,提案する被害推定は実被害とよく対応する結果となり,提案する地震被害推定の有効性を示すことができた.また,計測震度を用いた被害推定結果と比較した結果,提案する被害推定の方が実被害との対応がよい結果となった.
  • 境 有紀, 吉岡 伸悟, 纐纈 一起, 壁谷澤 寿海
    日本建築学会構造系論文集
    2001年 66 巻 549 号 43-50
    発行日: 2001/11/30
    公開日: 2017/02/04
    ジャーナル フリー
    Indices of representing destructive power of strong ground motions to estimate damage to buildings were investigated using strong ground motions recorded in the 1999 Chi-Chi, Taiwan Earthquake and the results of damage investigation. Correleration between indices of representing destructive power of strong ground motions and three buildling damage ratio index were examined. Damage to buildings cannot be estimated sufficiently by indices of representing destructive power of strong ground motions such as peak ground acceleration, peak ground velocity, spectrum intensity and JMA seismic intensity. The elastic response around 0.8-12 sec which can estimate damage to buildings more adequately was proposed.
  • 小川 好
    日本建築学会構造系論文集
    2006年 71 巻 600 号 75-82
    発行日: 2006/02/28
    公開日: 2017/02/17
    ジャーナル フリー
    A theoretical approach of elasto-plastic response with constant damping factor is proposed to evaluate transition of natural periods of buildings. The spectrum of the elasto-plastic response is equivalent to that of visco-elastic response in following respects: both values of dissipative energy during one cycle are exactly same, shapes and amplitudes of both spectra are approximately same, the spectrum of elasto-plastic system shows linear response with fluctuations in amplitudes of input motions. The equivalent period of elasto-plastic system indicates significant relation between response amplitude of the system. This mechanism gives appropriate interpretation on the observed transition of natural periods of buildings.
  • 林 美吟, 浅野 聡, 浦山 益郎
    日本建築学会計画系論文集
    2003年 68 巻 573 号 125-131
    発行日: 2003/11/30
    公開日: 2017/02/09
    ジャーナル フリー
    The purpose of this paper is to analyze the characteristics and issues of the preservation system for historic environments after Shu-Shu earthquake happened in Taiwan in 1999, by inspecting the amendment of the related laws on Cultural property Preservation. It explains by the following aspects. (1) The transition of preservation system for historic environments before Shu-shu earthquake, (2) The response to the survey and renovation of damaged historic buildings and streets after the earthquake, (3) The amendments of the cultural property related laws, (4) The characteristics and issues of the cultural property related laws after Shu-Shu earthquake, (5) The current status. It could be said that the preservation system of historic environment is facing the following issues after earthquake:(1) Urgent and uncompleted amendments, (2) Introduction of historic building registration system, (3) The separated government departments in charge, etc. Consequently, it will remain to be discussed until the accomplishment of the latest amendment of cultural property law.
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