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クエリ検索: "向井智哉"
54件中 1-20の結果を表示しています
  • 松木 祐馬, 向井 智哉, 湯山 祥, 貞村 真宏
    パーソナリティ研究
    2021年 30 巻 1 号 45-47
    発行日: 2021/06/07
    公開日: 2021/06/07
    ジャーナル フリー

    This study examined the mediating effect of blame against criminals on the relationship between punitiveness and the belief in free will. Furthermore, considering that blame against criminals and the free will belief subfactor of moral responsivity overlap conceptually, belief in free will was measured excluding this subfactor. Web surveys were conducted with 192 adults, and a mediation analysis revealed that blame against criminals mediated the relationship between punitiveness and the belief in free will. This suggests that a belief in free will strengthens blame against criminals, and this strengthened blame can promote punitiveness.

  • ―二分法的思考とアタッチメント・スタイルとの関連―
    三枝 高大, 向井 智哉
    感情心理学研究
    2018年 26 巻 Supplement 号 ps31
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/06/08
    ジャーナル フリー
  • 向井 智哉, 松木 祐馬, 湯山 祥, 貞村 真宏
    法と心理
    2021年 21 巻 1 号 123-128
    発行日: 2021年
    公開日: 2023/03/31
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、社会的/個人的という軸で犯罪不安および被害リスク知覚を細分化した上で、犯罪不安および被害リスク知覚が死刑への支持とどのように関連するかを検討することを目的とする。先行研究では、死刑への支持と類似した変数である刑罰の厳罰化への支持については、社会的な犯罪不安が正に関連することが報告されている。また、犯罪不安と被害リスク知覚の関連については、被害リスク知覚が犯罪不安に先行するモデルの適合度が良いことが示されている。これら知見から本研究では、社会的/個人的被害リスク知覚が社会的/個人的犯罪不安と関連し、その犯罪不安が死刑への支持と関連するというモデルを設定し、その妥当性を検証した。また、犯罪不安のうち、社会的犯罪不安のみが死刑への支持と関連するとの仮説を立てた。くわえて、先行研究の追試のため、刑罰の厳罰化および早期拡大化への支持もモデルに含めて検証した。共分散構造分析の結果、モデルの適合度は良好であった。個別のパスについては、死刑への支持は社会的犯罪不安と正に関連する一方、個人的犯罪不安は有意な関連を示さなかった。
  • 向井 智哉, 松木 祐馬
    パーソナリティ研究
    2022年 31 巻 2 号 125-135
    発行日: 2022/10/27
    公開日: 2022/10/27
    ジャーナル フリー
    電子付録

    アメリカで行われた先行研究は,社会的支配志向性(SDO)の2つの因子―SDO-DとSDO-E―がともに厳罰傾向と正に関連することを示している。しかし,非西欧的な文脈で行われた研究はこれまで存在しない。このような状況の下で,本研究は,日本と韓国という比較的類似した社会において,SDO-DならびにSDO-Eが厳罰傾向に及ぼす効果を検討することを目的とした。409名の日本人と417名の韓国人から得られたデータが,多母集団の共分散構造分析によって分析された。その結果,SDO-Dは日韓で厳罰傾向の各因子と概して正の関連を示すこと,ならびにSDO-Eは日本においては厳罰傾向の各因子と負の関連を示す一方で,韓国においては無関連であることが示された。SDO-Eと厳罰傾向の間に負の関連が見られたことについて,社会的支配理論の観点から議論を行った。

  • 宗教と社会
    2020年 26 巻 Toc1-Toc2
    発行日: 2020/06/30
    公開日: 2022/06/04
    ジャーナル フリー
  • 松木 祐馬, 向井 智哉, 近藤 文哉, 金 信遇, 木村 真利子
    パーソナリティ研究
    2020年 29 巻 1 号 17-19
    発行日: 2020/04/27
    公開日: 2020/04/27
    ジャーナル フリー

    This study examined the relationship between images of religious believers and tolerant attitudes toward them. A questionnaire was administered to 220 respondents via a web survey. Exploratory factor analysis revealed that images of religious believers consisted of three factors: “mentally vulnerable,” “pious,” and “virtuous.” Furthermore, hierarchical multiple regression analysis indicated that, regardless of whether the respondents were themselves religious or not, virtuous images were associated with tolerant attitude toward them. In contrast, the relationship between mentally vulnerable and pious images and a tolerant attitude was different, depending on respondents’ religiousness.

  • 向井 智哉, 藤野 京子
    法と心理
    2020年 20 巻 1 号 141-149
    発行日: 2020年
    公開日: 2022/11/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、厳罰傾向とアイデンティティの不安定性の関連を、排他性の媒介効果に焦点を当てて検討することを目的とする。アイデンティティは心理学において古くから論じられてきた概念であるが、近年の犯罪学では、そのアイデンティティの不安定性が排他性によって媒介されて厳罰傾向に影響を与えることを主張する議論が提示されている。この議論ならびに関連する実証研究に従い、本研究では、(a)排他性はアイデンティティの不安定性と刑罰の厳罰化への支持の関連を媒介する、(b)排他性はアイデンティティの不安定性と刑罰の早期拡大化への支持の関連を媒介するという 2つの仮説を設定し、検討を行った。大学生から得られたデータ(N=192)を分析した結果、両方の仮説が支持され、上述の議論が個人レベルにおいても当てはまることが示唆された。
  • 向井 智哉, 湯山 祥
    実験社会心理学研究
    2022年 62 巻 1 号 25-37
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/09/15
    [早期公開] 公開日: 2022/08/10
    ジャーナル フリー
    電子付録

    刑罰の正当化根拠を検討する従来の研究には,共通の尺度が存在せず研究ごとに異なる項目が用いられていたため,知見の統合が行いにくいという課題があった。この課題に対応するため,本研究では,刑罰の正当化根拠尺度(Justification of Punishment Scale: JPS)とその短縮版(Shorter version of Justification of Punishment Scale: S-JPS)を作成し,その信頼性・妥当性を検証することを目的とした。予備調査では,刑法学に関する書籍から刑罰の正当化根拠に関する記述を抽出し,それらをKJ法によってカテゴリーに分類した。研究1では,抽出されたカテゴリーに沿って作成された項目を用いて探索的因子分析を行った。その結果,応報,復讐,一般予防,改善更生,隔離の5つの因子が抽出された。研究2では,知見の頑健性を確かめるため再度探索的因子分析を行い,同様の因子構造が抽出されることが示された。信頼性係数は十分に高かった。さらに,シナリオで描写される具体的な事案についての量刑判断の根拠とJPSの対応する因子の相関・偏相関を検討したところ,有意な相関・偏相関が見られた。また短縮版であるS-JPSに含まれる項目を抽出し,JPSと比較したところ,これらの尺度が同様の性質を有することが示された。以上のことより,今後の研究に用いることのできる妥当化された刑罰の正当化根拠尺度およびその短縮版が作成された。

  • ―規範と経験の協働に向けて―
    向井 智哉, 新井 忍, 松木 祐馬, 小泉 瑠璃, 湯山 祥
    感情心理学研究
    2022年 30 巻 Supplement 号 PS2-20
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/05/19
    ジャーナル フリー
  • ―刑事司法に対する態度尺度短縮版の作成を通じて―
    向井 智哉, 三枝 高大
    感情心理学研究
    2018年 26 巻 Supplement 号 ps30
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/06/08
    ジャーナル フリー
  • 岡 美栄子, 大城 信行, 鰐渕 博, 川俣 貴一
    脳卒中の外科
    2020年 48 巻 4 号 254-258
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/09/15
    ジャーナル フリー

    Acute subdural hematoma without a history of trauma may be due to a ruptured aneurysm. We experienced a case of a ruptured aneurysm at the internal carotid artery-posterior communicating artery bifurcation that led to bilateral acute subdural hematoma without any accompanying subarachnoid hemorrhage. A 73-year-old woman suddenly developed severe headache while singing at karaoke. She also suffered from disorientation of consciousness accompanied by upper limb tension. There was no clear history of head injury. Upon arriving at the hospital, her consciousness disorder had improved. There were no pupil inconsistencies or neurological deficit symptoms. Computed tomography (CT) showed acute subdural hematoma on both sides of the dura and around the cerebral scalp and cerebellum tent. Her state of consciousness suddenly worsened, and her right pupil dilated. Three-dimensional CT showed an aneurysm projecting forward from the outside of the right internal carotid artery-posterior communicating artery bifurcation. CT further showed that the right-sided hematoma had increased in size, and midline shift was present. She underwent emergency aneurysm neck clipping and right craniotomy removal of hematoma with right external decompression. The intraoperative findings showed no traumatic changes or subarachnoid hemorrhage. Acute subdural hematoma without a history of trauma may be caused by a ruptured aneurysm, irrespective of its laterality.

  • 石川 武, 敷島 千鶴
    パーソナリティ研究
    2020年 29 巻 1 号 14-16
    発行日: 2020/04/27
    公開日: 2020/04/27
    ジャーナル フリー

    Dichotomous thinking relates to the propensity to think of things in terms of binary opposition. In this study, we examined the relationship between dichotomous thinking and response style to a questionnaire using different scoring methods. The following results were obtained. There is tendency for individuals with high dichotomous thinking to rate their responses to the items in the questionnaire at an extreme of 1 or 5 on a five-point scale. In other words, an individual with strong dichotomous thinking does not merely avoid the neutral response but has an extreme response style.

  • 松木 祐馬, 向井 智哉
    法と心理
    2020年 20 巻 1 号 159-164
    発行日: 2020年
    公開日: 2022/11/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、犯罪に関するリスク知覚と知識量との関連について検証することを目的とした。具体的には、被害リスク知覚を社会的被害リスク知覚、個人的被害リスク知覚、代理的被害リスク知覚の3つに、知識量を主観的知識量と客観的知識量の2つに細分化した上で、両者の関連を検討した。そして、一般成人330名(男性187名、女性143名)を対象にウェブ調査を実施した。質問紙には、被害リスク知覚と知識量を問う項目に加え、メディア(新聞、テレビ、インターネット)への接触頻度を尋ねる項目が含まれた。重回帰分析の結果、客観的知識量が多い人ほど、被害リスクを低く知覚する傾向があったのに対して、主観的知識量が多い人ほど、被害リスクを高く知覚する傾向が見られた。以上の結果を踏まえ、被害リスク知覚と知識量の関連について論じた。
  • *布野 聖馬, *山根 嵩史
    岡山心理学会 大会発表論文集
    2024年 71 巻
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/04/15
    会議録・要旨集 オープンアクセス
  • 桂 悠介
    宗教と社会
    2021年 27 巻 65-80
    発行日: 2021/06/05
    公開日: 2023/06/24
    ジャーナル フリー

    本稿では、日本人ムスリムの改宗までの諸経験に着目することで改宗プロセスの分類を行う。先行研究においては、日本人の改宗の大半はムスリムとの結婚が契機であるとされ、結婚以外の経験は十分に着目されてこなかった。本研究ではまず、欧米の先行研究から「便宜的改宗者」と「確信(意識)的改宗者」、及び「関係的改宗」と「理性的改宗」という分析視点を提示する。これらの視点を基に、インタビューデータや入信記にあらわれる諸経験を検討する。そこで、日本においても、グローバルな人や情報の移動の中で生じるムスリムとの交流や海外渡航等が契機となる関係的改宗や、読書、勉強会、議論などが重要となる理性的改宗が時に重なり合いながら現れていることを指摘する。一つの要因に還元できない多様な経験に着目する本稿は、従来の日本人の自己像と他者としてのムスリム像の双方を問い直し、今日のイスラームをめぐる共生の課題解決に向けたひとつの視座を提供するものである。

  • 向井 智哉, 趙 恩慶, 松尾 朗子, 湯山 祥, 田中 友理
    パーソナリティ研究
    2023年 32 巻 1 号 53-55
    発行日: 2023/06/07
    公開日: 2023/06/07
    ジャーナル フリー
    電子付録

    Attitudes toward sexual consent are related to sentencing recommendations for sexual perpetrators in Japan and Canada. However, this tendency may also depend on culture. This study investigated the cultural differences in perceived appropriateness of punishment against sexual crimes as a function of attitudes toward sexual consent in Japan and Korea. Consistent with previous research, the results of the hierarchical regression analysis showed that Japanese participants who perceived sexual consent as important were more likely to perceive punishment as appropriate. However, the opposite pattern was observed among Korean participants. A possible reason for these findings was further discussed.

  • 向井 智哉, 湯山 祥, 綿村 英一郎
    情報知識学会誌
    2023年 33 巻 1 号 3-19
    発行日: 2023/02/28
    公開日: 2023/04/14
    ジャーナル フリー
    電子付録

     AIが社会に膾炙するようになるにつれ,裁判においてAIを用いることの是非を問う議論も増えつつある.このことを背景に,本研究は,(1)裁判においてAIを使用することを市民はどの程度支持するのか,(2)支持はどのような要因によって規定されるのかを検討した.783名を対象に質問紙調査を行いその回答を分析した結果,以下の2点が示された.(1)支持の得点は理論的中点を下回っていたことから,多くの回答者はAI使用を積極的には支持していない.(2)裁判におけるAI使用への支持は,AIは機械的な処理しかできず,人間のような「温かみ」のある判決はできないというイメージ(「非人間的イメージ」)およびAIを用いると裁判過程が不透明になるというイメージ(「不透明イメージ」)と負の関連を示した一方,AIを用いることで人間の裁判官よりも公平かつ偏りのない裁判ができるというイメージ(「公平イメージ」)と正の関連を示した.

  • 向井 智哉, 金 信遇, 木村 真利子, 近藤 文哉, 松木 祐馬
    宗教と社会
    2020年 26 巻 1-16
    発行日: 2020/06/30
    公開日: 2022/06/04
    ジャーナル フリー

    本研究では、統合脅威理論(Integrated Threat Theory: ITT)に基づき、近接要因として現実的脅威、象徴的脅威、集団間不安を、遠隔要因として同化主義と接触経験を取り上げ、日韓におけるムスリムに対する受容的態度を予測する仮説モデルを構成し、その妥当性を検討した。日本(n = 330)と韓国(n = 339)のデータを用いて、現実的脅威と象徴的脅威を測定する項目を対象に探索的因子分析を行った結果、ITTの想定とは異なり、「全般的脅威認知」、「権利付与」、「類似性認知」の3因子が抽出された。また、共分散構造分析による多母集団分析を行ったところ、これらの3因子は同化主義と関連すると同時に、受容的態度とも関連することが示された。さらに、両国間で測定不変性が確認された。現実的脅威認知と象徴的脅威認知が区別されるというITTの想定は支持されなかった一方で、脅威認知の3因子はムスリムに対する受容的態度を規定するにあたって重要な役割を果たすことが示された。

  • 書評
    相澤 育郎
    法と心理
    2022年 22 巻 1 号 98-100
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/07/31
    ジャーナル オープンアクセス
  • 松木 祐馬, 向井 智哉, 金 信遇, 木村 真利子, 近藤 文哉
    パーソナリティ研究
    2020年 29 巻 2 号 71-74
    発行日: 2020/08/19
    公開日: 2020/08/19
    ジャーナル フリー

    This study aimed to investigate differences in the common factor of community consciousness between Japan and Korea. The scale included four subscales: “solidarity,” “self-determination,” “attachment,” and “dependency on others.” Web surveys were conducted in 669 adults (330 Japanese, 339 Koreans). Results of the survey showed that configural invariance was confirmed only for “self-determination” and its latent mean was higher in Korean participants. In sum, the results suggest that Japan and Korea have similarities and differences regarding community consciousness, which may be attributed to various factors such as social mobility and attitudes toward civil rights.

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