【目的】関節運動学的アプローチである抵抗構成運動は関節面の滑りを誘導するとされ、変形性膝関節症患者などに有用とされている。本研究では若年健常者の膝関節伸展に対し抵抗構成運動を行い、運動前後における筋電図と筋力を計測し効果の検討を行った。
【方法】対象は健常な男性2名、女性6名、平均年齢27.8±4.4歳の両下肢とした。内側広筋、外側広筋、大腿直筋の筋活動測定にはNORAXON社製筋電計を用いた。等尺性膝関節伸展筋力の測定にはOG技研社製のGT20を用いた。テスト肢位は機器のシート上座位で、両手は体側のアームを把持、大腿部、骨盤部をベルトで固定し膝関節屈曲90°にて脛骨前面の内果上方約5cmに圧センサーを固定した。テストは自分の好きなタイミングで素早く強い膝伸展を行うように指示し、数回の練習を行った後、3秒間の最大随意収縮を行った。運動である抵抗構成運動とコントロール運動は左右下肢へ無作為に振り分けた。抵抗構成運動は上記肢位にて圧センサーを下腿近位部に固定し、コントロール運動は圧センサーを脛骨遠位部に固定して行った。どちらもモニターに表示される力2kgを目安に10秒間の膝関節伸展を10秒間の休憩を挟み20回行った。測定は、テスト、3分間の休憩、運動、再テストという流れで、右下肢、左下肢の順に行った。パラメータは筋電図が生じて力が発生するまでの電気力学的遅延、ピークフォース、力発生から運動前ピークフォースの30％に達するまでの力立ち上がり時間、運動前ピークフォースの30％を力立ち上がり時間で割った力発生率、力立ち上がり時間内の筋電図積分値を求めた。各パラメータを抵抗構成運動肢とコントロール運動肢の運動前で比較し、その後それぞれの運動前後で比較を行った。統計にはt検定を用い、有意水準を5％とした。
【結果】運動前の抵抗構成運動肢とコントロール運動肢に有意差はなかった。抵抗構成運動前後では、ピークフォースが293.5±108Nから317.7±128.4Nと有意な増加があり、内側広筋の積分値には17.1±14.6μVから14.3±11.9μVと有意な減少があった。その他のパラメータに有意差はなかった。コントロール運動前後では、どのパラメータにも有意差はなかった。
【考察】抵抗構成運動により副運動が促通され、大腿四頭筋の筋活動が効率よく下腿の動きを引き出す状態になったと考える。その結果、ピークフォースが増加するとともに、内側広筋の筋活動が少なくても同一の力を発生させることが可能な状態となった。しかし、等尺性筋力と力発生率に強い相関があることが対馬らによって報告されているが、本研究では、力発生率に有意差はなかった。今後、対象者を増やして再検討するとともに、変形性膝関節症患者に対し抵抗構成運動を行うことで変化するパラメータを明らかにしていく必要がある。

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【目的】足趾は歩行周期の推進期において、推進力を得るために足趾の屈曲による直接的な動力源として、また、間接的な力の伝達器としてハムストリングスや下腿三頭筋などの収縮力を推進力へと転換する役割を果たしていると推測した。今回、足趾屈曲力と歩行速度との関係について若干の知見を得たためここに報告する。
【対象及び方法】対象は本校学生80名(男性30名，女性50名，平均年齢19.5±2.5歳）、足趾屈曲力及び最速歩行速度、通常歩行速度について測定した。足趾屈曲力の測定姿位は端坐位で膝関節軽度屈曲位、足関節中間位、足趾軽度背屈位とし、ベルトを用いて前足部を測定台SPR-6510(酒井社製)に固定した状態で、円筒形状握力センサSPR-6570(酒井社製)を用いて測定した。歩行速度は、14mの歩行路において前後2mずつを助走距離とし、10m通過時間を計測した。
【結果】最速歩行速度において男女で有意差(P＜0.05)が認められ、足趾屈曲力においても男女で有意差(P＜0.01)が認められた。相関係数は、男性は最速歩行速度と利き足足趾屈曲力がr=0.49、非利き足足趾屈曲力がr=0.64、女性では最速歩行速度と利き足足趾屈曲力がr=0.51、非利き足足趾屈曲力がr=0.53となり、男女ともに最速歩行速度と利き足足趾屈曲力、非利き足足趾屈曲力との間にかなりの相関がみられた。また、男女ともに通常歩行速度と足趾屈曲力との間に相関は認められなかった。
【考察】男女ともに足趾屈曲力と最速歩行速度との間に相関がみられたことは、上肢筋群、体幹筋群、下肢筋群の協調的な働きなどによって生じる推進力を、足趾が効率よく床面へと伝達し、筋出力を推進力へと転換するための重要な役割を果たしていることによると考えられる。また、通常歩行速度と足趾屈曲力との間に相関が認められなかったことから、足趾屈曲力に対して外力や推進力が強い際に影響が生じると考えられる。よって、予備能力の低下している高齢者や、廃用性による筋力低下が生じている症例に対して、歩行効率の改善を目的とした理学療法を施行する際、足趾屈曲力に対して評価及びアプローチを行うことは有用であると考えられる。
【まとめ】歩行効率の改善を図る際、足趾屈曲力の低下している症例においては足趾屈筋群に対してもアプローチを行うことにより、より良い治療効果を得ることが期待できると考えられる。なお、今後歩行効率に影響を及ぼす足趾屈曲力以外の因子を追求し、足趾屈曲力の歩行時における重要性の裏づけを行うとともに、歩行以外の日常生活活動と足趾能力との関連についても検討していきたい。

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【はじめに】メンタルプラクティスは、運動課題に対して運動するようにイメージする場合、他者の実際の運動を観察する場合などがある。立ち上がり動作の促通方法として、口頭指示や模倣などが多いが、メンタル・プラクティスについて報告されたものはほとんどない。そこで、本研究において、立ち上がり動作を行う際に、筋活動と関節角度の変化に着目して、自分自身が運動するようにイメージする場合と、他者の実際の運動を観察する場合のトレーニング方法の影響を評価した。
【方法】1．対象：健常成人12名（男性6名）を対象とした。平均年齢は22.1歳、身長と体重の平均値は164.8cm、59.1kgであった。対象者を無作為に、運動イメージ群、観察群、対照群に分類した。また、対象者には実験の趣旨を説明し書面にて同意を得た。2．実験方法：実験は、10cm台からの立ち上がり動作を実施した。検者の合図により、立ち上がり動作をできるだけ速く3回行った。被験者の左下肢の内側広筋に表面電極を貼付した。左肩峰、大転子、膝裂隙中央、外果、第5中足骨頭にマーカーを配置し、ビデオカメラにて矢状面から記録し、体幹・膝関節角度と角速度、内側広筋の筋電図を測定した。これを試行前テストとした。その後各条件にて、介入課題を5分間行った。介入課題後、前述の立ち上がり動作を3回行った。これを試行後テストとした。3．介入課題：運動イメージ群は動作方法を録音したテープを、安静座位にて聴いた。観察群は立ち上がり動作を録画したビデオを安静座位にて見た。対照群は閉眼および安静座位にてクラシック音楽を聴いた。4．分析方法：筋活動はTRIAS Systemを、関節角度はFrame-DIASII（2次元）を用いて分析した。統計処理は、SPSS 15.0J にて分析した。各条件内での前後比較はWilcoxonの符号付き順位検定を行った。
【結果】筋電図積分値および体幹前傾角度は3群ともに、介入前後での有意差は認められなかった。体幹前傾角速度は、運動イメージ群において介入前後で平均15.2度／秒速くなり、有意な傾向を示したが、他群では差はなかった。膝関節角速度も、運動イメージ群において介入前後で平均7.75度／秒速くなり、有意な傾向を示したが、他群では有意差はなかった。
【考察】今回の結果から、運動イメージ群において、介入前後で体幹前傾角速度、膝伸展角速度が増加した。運動イメージ群に対して指示した内容が、体幹前傾に注意を向けた内容であったため、体幹前傾角速度が増加し、体幹前傾によって起こる反動が影響して膝伸展角速度の増加が認められたと考えられる。観察群では、言語的指示はなく動作の観察のみを行ったため、運動イメージ群のように、体幹の前傾に注意を向けられず、変化がなかったと考えられる。立ち上がり動作促通における運動イメージ法は有用であると考えられるが、明確なイメージ方法の提示が必要となる。

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【目的】回復期リハビリテーション（以下リハ）病棟入院中でうつ状態を伴った脳卒中後遺症患者に対して、身体機能、日常生活活動（以下ADL）の改善が影響を及ぼすかを検討した。
【対象と方法】平成15年11月～平成17年7月の期間にA病院回復期リハ病棟に入院してきた脳卒中後遺症患者（認知症、高次脳機能障害、失語症、精神科受診歴のある者を除く）で、入院時のZung’s Self-Rating Depression Scale（以下SDS）により、うつ状態(SDS40点以上)とされた者のなかで，本研究に同意が得られた29例（男性：女性=10：19、平均年齢64.31±10.83歳）を対象とした。これら対象者に対して、退院時に再度SDSを評価し、入院時から退院時のSDS変化率を算出した。また身体機能の評価としてBrunnstrom’s Recovery Stage（以下BRS）を用い、ADLの評価には機能的自立度評価表（以下FIM）を用い、FIM-Motor、FIM-Cognitiveについて、それぞれ入院時から退院時の変化率を算出した。SDS変化率を目的変数に，BRS（上肢、手指、下肢）、FIM-Motor、FIM-cognitiveそれぞれの変化率を説明変数として重回帰分析（ステップワイズ法）を行い分析した。
【結果】ステップワイズ法を用いた重回帰分析の結果、FIM-Motorが正の関与（β=0.42）を示し、偏相関係数r=0.42(p<0.05)であった。BRS、FIM-Cognitiveについては関与がみられなかった。
【考察】脳卒中後のうつ状態はリハ進行の阻害因子になると報告されている。しかし、脳卒中後の回復期においてうつ状態が身体機能やADLの改善にどのように影響を及ぼすかの報告は一定の見解を得られていない。本研究結果より、回復期の段階で脳卒中後のうつ状態の変化とADLの運動項目との変化は、正の関与であることから、うつ状態の軽減にADLの運動項目の改善が関与することが考えられる。脳卒中後のうつ状態の発生機序として脳損傷による器質的要因と、身体機能やADL低下、社会的役割の低下等からなる反応性要因とに分けられる。器質的要因としてRobinsonらによると脳脊髄液内のセロトニンの生成または代謝異常が要因であるとし、有田はセロトニンと運動の関係について、運動の繰り返しによりセロトニンが活性化されると述べている。これらより、ADL運動項目の改善のためのリハを集中的に行うことにより、ADLの向上が患者の反応性要因の改善に影響する可能性が考えられるだけでなく，器質的要因に対しても，セロトニンの活性化を図ることができると考えられる。以上から回復期リハ病棟における積極的ADLアプローチは脳卒中後遺症患者のうつ状態の軽減に対しても有用であると考えられる。また、理学療法士をはじめとしたリハスタッフは、身体的・社会的アプローチのみならず、うつ状態に対しても積極的な心理的，身体的リハアプローチを行っていく必要性があると考える。

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【緒言】近年、我が国の理学療法士・作業療法士養成校は、めまぐるしい勢いでその数を増やしている。しかし、加速度的な少子化の進行、理学療法士・作業療法士の充足による就職難などによって、将来、閉校せざるを得なくなる養成校が出てくると予測される。そこで今回、全国で初めて閉校する養成校として、何らかの資料を残す必要があると考え、学生に対しアンケート調査を行った。この調査の目的は、将来閉校する養成校の学生に不利益が生じないよう閉校に伴う問題点・留意点を検討することである。
【方法】対象は、平成15年3月に閉校したS学院の最後の卒業生、理学療法学科18名、作業療法学科22名、計40名とした。アンケートは無記名自記式調査法とし、集合調査で、卒業式の前日に実施した。なお、アンケートの回収は、回収箱によって行った。アンケートの内容は、閉校に伴う不安や不利益などについての質問とした。回答は、選択式で複数回答可とし、回答が複数になる場合は1位から3位まで順位をつけさせた。
【結果と考察】38名から回答が得られた（回収率95.0%）。単純集計の結果、不安に感じたものは、「進級・卒業」が総回答数（複数回答）の22.5%でもっとも多く、じつに67.6%の学生が第1位に順位づけていた。一般的に学生は進級に対して不安を感じるものだが、閉校に伴って留年できなくなることや進級できない場合の処遇がなかなか明らかにならなかったことなどによって、かなりの多数を占めたのではないかと考える。反対に不安に感じなかったものは、「就職」が総回答数の19.3%と最も多く、次いで「入試」16.8%、「講義」「教官」15.1%であった。これは、養成校に対する求人数が例年通りであったことや、教官が講義や学生相談などにおいて、例年通りに学生と接したことで不安感が生じなかったのではないかと考える。不利益が生じたと思うものは、「学生生活」が総回答数の26.3%、「学院行事」が23.2%となった。これは、最後の学生なので通常のように後輩に引き継げず不便であったことや、学院祭などの行事の縮小や中止に強く不公平感を持っていたためではないかと考える。利益が生じたと思うものも、「学生生活」が総回答数の42.3%を占めた。これは、生活空間が広くなったことや共有物が自由に使えるようになったためではないかと考える。これらの結果から学生は閉校に伴って、進級など自分の処遇に通常以上の不安感を持ち、学院行事などが例年通り行われないことに対して、強く不公平感を持つことが明らかとなった。従って、有意義に学生生活を過ごさせるためには、進級できなかった場合の処遇をできるだけ早期に、できるだけ明確な形で提示すること、学事計画を立てる際、学生の意見を参考にすることなどが必要であり、それらによって不安感や不公平感を取り除くことが可能になると考える。

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〔目的〕本研究の目的は，学業成績と勉強時間や医療関係の職種のアルバイト経験の有無との関係を調べるものである。〔対象〕当学院理学療法学科昼間コース学生41名および夜間コース学生40名とする。〔方法〕質問紙法にて実施した勉強時間等に関するアンケート結果と，定期試験成績との比較検討を行った。〔結果〕昼間コース学生においては医療関係の職種のアルバイト経験の有無，夜間コース学生においては試験前の週の勉強時間が学業成績に好影響を及ぼすことが示唆された。〔結語〕今後の学生指導として，昼間・夜間コース学生において，各コースの特色を考慮した上で対応を行っていく必要があると考える。

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