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京都大学医学図書館及び京都府立医科大学附属図書館の相互協力に関する協定

他大学連携の潮流

北川昌子

医学図書館
2004年 51 巻 4 号 368-372
発行日: 2004/12/20
公開日: 2011/09/21

DOI https://doi.org/10.7142/igakutoshokan.51.368

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Kyoto University Medical Library and the Library of Kyoto Prefectural University of Medicine concluded an agreement, “The Memorandum on Mutual Cooperation Between Kyoto University Medical Library and the Library of Kyoto Prefectural University of Medicine, ” in July 2004, to go into effect from August 1, 2004, to provide mutual users with information resources. Functional cooperation has thus begun between libraries with a common theme field enabling cooperation among different organizations. A case report is being conducted on the meaning of cooperate in specific fields, problems arising when a university branch library and a college library cooperate, and examples of cooperation among universities.
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主題と地域のアカデミック・コンソーシアムと図書館運営

―TAC（多摩アカデミックコンソーシアム）とMLAJ（音楽図書館協議会）―

松下鈞

情報管理
2001年 44 巻 2 号 89
発行日: 2001年
公開日: 2001/05/01

DOI https://doi.org/10.1241/johokanri.44.89

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著者の属する図書館は二つの図書館コンソーシアム，音楽分野のコンソーシアム（30年以上の実績をもち，参加図書館も全国で37と多い）と，東京の西部地区に所在するそれぞれ分野の異なる5大学のコンソーシアム（6年の実績をもつ）に参加してきた。はじめにそれぞれのコンソーシアムの設立理念，目的，活動，評価および今後の課題を述べる。次に両コンソーシアムを，リソースシェアにおける問題，そして目録作成の共同について比較した。最後にコンソーシアムの基本的項目である，構成メンバー図書館のコンソーシアムへの関与と共同，活動費，リーダシップについて考察した。
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図書館新館への道(<特集>図書館生き残り作戦)

長野由紀

情報の科学と技術
2000年 50 巻 6 号 345-350
発行日: 2000/06/01
公開日: 2017/05/25

DOI https://doi.org/10.18919/jkg.50.6_345

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国際基督教大学は1990年代, 機械化の時期をへて電子情報サービスを行うために, 仕事の再編成を続けてきた。電子情報サービスの学習期, 雑誌の見直し計画と代替案の実行を経験し, 同時に電子情報サービスのための新館計画を数年間進め, 建物の完成に至り, 2000年の9月に開館を予定している。雑誌で急速な変化の中のチームによる仕事の編成やコンピュータセンターとの協力を中心に, 図書館の再組織化の過程を述べる。
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地域研究コンソーシアム情報資源共有化研究会第2回海外調査報告

兎内勇津流, 原正一郎, 加藤さつき, 上田誠治, 結城憲司, 五島敏芳

大学図書館研究
2007年 80 巻 92-101
発行日: 2007/08/31
公開日: 2017/11/09

DOI https://doi.org/10.20722/jcul.1261

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2004年度に，地域研究関連諸機関の連絡組織として発足した地域研究コンソーシアムに組織された情報資源共有化研究会は，2006年11月に，第2回海外調査を実施し，米国のOCLC，CRLなど，学術図書館のネットワークを支える機関を中心に訪問した。米国の学術図書館のネットワークは，OCLC，CRL，ARLなど，それぞれ役割を異にする非営利団体によって支えられる面が大きい。これらの組織は，図書館が自動的に加入するものでなく，パートナーシップによって成立している。日本においても，資源共有を促進する上では，こうしたパートナーシップに基づく協力関係を組織する可能性について，検討する必要があるだろう。

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わが国のインターネットOPACの現状

大城善盛, 鍛治宏介

図書館学会年報
1997年 43 巻 3 号 103-116
発行日: 1997/09/30
公開日: 2017/08/03

DOI https://doi.org/10.20651/ajsls.43.3_103

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1997年4月現在で136を越えるインターネットOPACを, Web版OPACとtelnet版OPACに分け, 検索システム, 検索対象フィールド, 検索結果表示画面, 利用者支援機能等を遠隔利用者の立揚から調査し分析した。その結果, この2, 3年の間にWeb版OPACが急速に普及し, 数の上ではtelnet版OPACを追い越していることが分かった。また, Web版OPACおよびtelnet版OPACとも従来のOPACに比べて使いやすくはなっているものの, 主題検索機能や利用者支援機能等においてまだまだ課題を抱えていることが分かった。
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次世代OPACの可能性―その特徴と導入への課題―

工藤絵理子, 片岡真

情報管理
2008年 51 巻 7 号 480-498
発行日: 2008年
公開日: 2008/10/01

DOI https://doi.org/10.1241/johokanri.51.480

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「Web 2.0」の概念が主流になりつつある現在，図書館の世界でも，ビジュアル化，情報の表紙イメージや内容情報によって情報を強化した「次世代OPAC」が注目を集めている。スペルチェック／サジェスト機能，絞り込み検索，適合度によるソート，利用者参加型機能，統合検索機能などを備えたシステムが注目され，世界各国で開発・運用され始めている。本稿では，まず現在一般的な大学図書館で導入されているOPACの現状を述べ，次に海外での導入事例をもとに，次世代OPACの特徴を具体的に説明する。さらに，現在開発されている主な次世代OPACシステムについてレビューを行う。最後に，これらのシステムを日本の大学図書館で導入する際の課題と，課題解決に向けたいくつかの方法を提示する。

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