は604床を有する病院で,大分医科大学附属病院として昭和53年に開設され,平成15年10月に大分大学と合併統合され現在の名称となりました.昨年までは,大分大学医学部第2内科の呼吸器グループと第3内科の呼吸器グループがそれぞれ単独で呼吸器内科の診療を担当しておりましたが,平成17年1月より臓器別診療体制に移行したことに伴って統合再編され,旧内科第2那須勝教授を診療科長,旧内科第2門田淳一助教授と旧内科第3宮崎英士助教授を副診療科長として新たに附属病院呼吸器内科として発足しました.現在の学内の呼吸器内科医数は18名であり,上述の教授,助教授2名に加えて,助手7名,医員5名,研修医3名よりなります。現在の呼吸器内科の病床数は25床が定数ですが,常に30名を越す患者さんが入院しています.診療は肺感染症,肺癌,気管支喘息,慢性閉塞性肺疾患,間質性肺炎等すべての呼吸器疾患を網羅しています.外来診療は,毎日の新患外来と再来外来を担当し,水曜日午後には咳,喘息外来を開設しています.

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皮膚科・形成外科における1984年から2008年までの24年間の脂腺癌症例18例を，眼瞼脂腺癌11例と眼瞼外脂腺癌7例に分けて集計し，臨床的および病理組織学的特徴，治療，予後について検討した。初診時年齢は，36～96歳にわたり，平均71.8歳であった。性別は男性7例，女性11例であった。発生部位は眼瞼が11例(61.1％)，眼瞼以外の頭頚部発生が6例(33.3％)，四肢1例(5.6％)であった。眼瞼脂腺癌は11例中4例で霰粒腫と誤診されていた。一方，眼瞼外脂腺癌は生検前には脂腺癌と診断しえなかった。眼瞼，眼瞼外脂腺癌とを問わず，病理組織所見でbasaloid typeで腫瘍内壊死変化を伴う5症例全例に転移を認め，予後を予測する有意な組織所見と考えられた。治療は基本的に非転移症例には原発巣切除を，リンパ節転移を来した症例には併せて所属リンパ節郭清術を行い，必要に応じて化学療法，放射線療法を併用した。重複癌症例や，初診時に遠隔転移を認めた症例には積極的治療は行わなかった。原発巣の全切除を行った非転移症例では，眼瞼脂腺癌7例，眼瞼外脂腺癌3例全ての症例で観察期間中の再発は認めなかった。

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 関節リウマチ（RA）の関節滑膜では，血管新生に伴うリンパ球やマクロファージの浸潤や，滑膜線維芽細胞の増殖を認め，これらの細胞からは多彩なサイトカインが産生される．サイトカインはRAの病態である血管新生，細胞浸潤，滑膜細胞増殖，骨破壊に密接に関与し，またサイトカイン産生細胞の活性化を介しさらにその産生を増幅する．ただし，何がその始まりなのかなど，病態の理解における未解決な点は多い．TNF-αやIL-6などのサイトカインやT細胞，B細胞を標的とした生物学的製剤は画期的な臨床効果をもたらしたが，これらの治療応用の結果は病態解明の視点でも示唆に富む．例えば，T細胞やB細胞を標的とした生物学的製剤を使用した場合に比し，TNF-αやIL-6を標的とした場合は臨床効果がプラトーに達するのが早いようである．そして骨破壊抑制の効果発現までの期間も，同様にサイトカイン阻害薬の方が早かった．このことからTNF-αやIL-6はリンパ球よりも下流に位置づけられることが読み取れる．また生物学的製剤の併用療法による相乗効果が否定されていることから，標的が異なる場合でも最終的には共通の経路を遮断する可能性が考えられる．さらにはIL-1阻害薬などの効果の乏しかった臨床試験の結果からも病態に関わる貴重な情報が得られる．これらは次の基礎研究への新しい糸口となり，病態解明や治療の進歩に更に結びつくものと期待される．

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【目的】

血液悪性腫瘍（HM）治療時に高頻度で発症する発熱性好中球減少症（FN）に対しては、広域抗菌薬による経験的治療が行われるが、HM 患者における発熱の原因には感染症以外もあり鑑別が難しい。広域抗菌薬の不必要な長期使用は避けるべきである一方で、加療を躊躇し予後が悪化することは避ける必要がある。そのためには、HM 患者のFN 時における発熱の原因を鑑別でき、かつ予後を予測可能なバイオマーカーが必要であり、我々は敗血症等の有用な予後予測因子として期待されているMid-regional pro-adrenomedullin（MR-proADM）に着目した。本検討では、FN発症時のMR-proADM濃度推移および他の感染マーカーとの関連を評価した。

【方法】

血液内科にて、FNの診断基準（好中球数が500/μL未満または1,000/μL 未満で48時間以内に500/μL未満に減少すると予測される状態での腋窩温37.5℃以上の発熱）を満たしたHM患者26 症例、28 エピソードを対象にMR-proADM、プレセプシン（P-SEP）、プロカルシトニン（PCT）およびC-反応蛋白（CRP）の血漿中濃度を測定し、それぞれの推移を比較した。また、測定した全ポイントにおける血漿中MR-proADM、P-SEP、PCTおよびCRP濃度の相関性を確認した。

【結果・考察】

FN発症から血中濃度が最高値に到達するまでの日数（中央値）はMR-proADMで5.5日、P-SEPで4日、PCTで5.5日、CRPで5日であり、MR-proADMは他のマーカー同様にFN発症後早期に上昇を認めた。それぞれの最高血中濃度の中央値（四分位範囲）は、4.90（3.53-5.82）ng/mL、72.6（24.1-194.9）pg/mL、415（236-989）pg/mL、5.52（2.93-14.29）mg/dLであった。各濃度の相関性を検討したところ、MR-proADMはP-SEPと有意な正の相関を示したが（rs = 0.201、p = 0.005）、その相関性は小さく、PCT（rs = 0.122、p = 0.094）およびCRP（rs = 0.041、p = 0.589）とは有意な関連性を認めなかった。

【結論】

HM患者のFN発症時において、MR-proADMは他の感染マーカーと同様に早期に濃度の上昇を認め、FNの発症に関連して上昇することが明らかとなった。一方で、他のマーカーとは異なる要因で血中濃度が変動している可能性が示唆された。今後は感染症の有無および予後で群分けし、それぞれの予測因子としてMR-proADMが有用であるか検討する予定である。

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症例は 85 歳，女性。2011 年 1 月に転倒して打撲したのを契機に左腰部に皮下腫瘤を形成した。腫瘤が徐々に増大してきたため，同年 3 月に近医を受診し，当初皮下血腫の診断にて加療されていたが，同年 8 月頃より急激な皮下腫瘤の増大を認めたため，同年 9 月に当科を紹介され受診した。初診時，左腰部に熱感を伴う 15×12 cm で高さが 8 cm の表面に光沢を伴った弾性軟の皮下腫瘤を認めた。皮膚生検で脂肪肉腫を疑われ，腫瘍辺縁より 3 cm マージンにて腫瘍切除術を施行した。術中所見で腸骨との癒着を認めたため，腸骨稜全体を切除した。腹壁形成後に有茎前外側大腿皮弁と分層植皮による再建術を施行した。その後，皮弁部・植皮部の潰瘍および欠損部に対して計 3 回植皮術を施行して治癒したため，自宅退院とした。病理組織検査の結果，最終的に粘液線維肉腫 (myxofibrosarcoma) と診断した。画像による定期的経過フォローを行い，再発転移を認めていなかったが，2015 年3 月療養所で死亡した。

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【目的】ドローンは遠隔または自動で操縦される無人飛行機で、現在様々な分野で物流の手段として注目されている。ランデブーポイント (RP) はドクターヘリによる救急搬送時に利用される臨時の離着陸場で、全国各地に設定されている。発表者らは、面積や上空に障害物がないことなど空からのアクセスについて一定の条件を満たしているというRPの特徴に着目し、RPを目標としたドローンによる孤立避難所への医療支援について研究している。これまで発表者らが実施した研究では、80%以上の指定避難所が半径3km以内に1つ以上のRPを有することを明らかにした。しかしこの研究の限界として範囲円内にRPを有する避難所の地理的な偏在を反映することができず、災害の影響で孤立しやすいと考えられる山間部における避難所とRPのアクセスが明らかでないという問題があった。そこで本研究では、それぞれの指定避難所を最寄りのRPまでの距離ごとに色分けして地図上に表示し、RPにアクセスしやすい避難所の地理的な偏在を視覚化することを目的とした。

【方法】大分県内各市町村のホームページおよび東京大学の「CSVアドレスマッチングサービス」より、大分県内の指定避難所の住所および経度・緯度のリストを作成した。RPの住所および経度・緯度は、大分県ドクターヘリ運航管理室より提供された。これらデータからそれぞれの指定避難所・RP間の直線距離をまとめたデータベースを作成し、それぞれの指定避難所の最寄りのRPまでの距離を算出した。指定避難所のリストを最寄りのRPまでの距離について1、1.5、2、2.5、3 km以内およびそれ以外の6グループに分け、これらのグループごとにGoogleマップのマイマップに避難所リストをインポートし、色分けして地図上に表示した。

【結果・考察】大分県内の指定避難所を最寄りのRPまでの距離ごとに色分けし、RPとともに同一平面上に表示することができた。山間部に3 km以内にRPのない指定避難所が集中している地域としては、山国川上流域および国東半島が挙げられた。これら以外の地域についてはRPを活用した孤立避難所への医療支援が有用であると考えられた。

【結論】それぞれの指定避難所を最寄りのRPまでの距離ごとに色分けして地図上に表示し、RPにアクセスしやすい避難所の地理的な偏在を視覚化することができた。

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【目的】大分県は自然災害が多く、避難所における住民への医療の提供が課題である。特に高齢化の進む過疎地域では様々な慢性疾患を有する住民の避難が予測されるが、被災地が孤立すると医療チームの訪問や薬剤供給が遮断され、住民に適切な医療を提供できなくなる。医療アクセスを改善する手段として、大分県で試行されてきた僻地への遠隔診療やドローンでの薬剤輸送がある。我々は医療や物流の脆弱性から僻地と避難所の類似点に着目し、僻地医療での遠隔診療・薬剤輸送を災害時に応用することで自然災害時の避難所でも必要な薬剤を処方しドローンで供給することを目指して、想定される課題の抽出を目的とした。【方法】天ヶ瀬温泉街避難訓練での住民からの聞き取り、過去の実証事業に携わった医師・企業からの聞き取りを行なった。【結果・考察】訓練に参加した住民から、病歴や内服薬について災害時に明確に説明できないだろうとの声が多かった。また、被災という特殊な状況での不眠や不安、避難所の住環境による体調不良への懸念が聞かれた。遠隔診療に関わった医師からは、身体診察等ができず新規の体調不良への対処が難しいとの意見があった。また、臨時の医師が対応する場合やカルテを参照できない状況では、患者背景や詳細な病歴の把握が困難との声もあった。ドローン事業に携わった企業から、ドローンの飛行には法に則った安全な経路と自治体や地権者からの許可が必要で、運用まで時間がかかると指摘された。また、飛行条件として安定した無線通信も挙げられた。これらの課題は、薬剤の処方と供給とに大別される。遠隔診療は処方の必要性を判断する手段となり得るが、災害時は問診のみでの詳細な病歴や服薬状況の確認に限界がある。医療者が患者情報を共有するため、カルテのクラウド化も含めた遠隔診療システムが望まれる。避難所までのドローンの経路を発災後に確保することは現実的でなく、飛行経路は平時から設定する必要がある。技術的な限界として、災害による通信の不安定化が考慮される。今後はこれらの課題を踏まえ、自然災害時の避難所で必要な薬剤の処方とドローンでの供給を目指した実証的研究を行う。【結論】自然災害時の避難所に必要な薬剤を処方しドローンで供給する際に生じる課題として、処方では遠隔診療システムも含む患者情報管理システムの不備が、供給ではドローンの法的規制および技術的制約が抽出された。

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The present study surveyed the application of antimicrobials in dental practice in 17 private dental college or university hospitals in Japan, in order to investigate the actual conditions of using antimicrobials.
According to the medicinal virtues, a drug list with percentage was prepared depending upon the number of actual use of internal medicine, injections provided in the prescription or instructions for the 10-day period from September 4 to 15, 2006. Furthermore, a survey of the kind of antimicrobials with consumption for each hospital was also done for the six-month period from April 1, 2006 to September 30, 2006.
Classified by medicinal virtues by internal use medicines, the proportion of antibacterial and anti-inflammatory analgesic drugs accounted for 32% each, and gargle and gastrointestinal medicine for 12% and 10% respectively. Among the internal use antimicrobials, usage of the cephem system was 54% whereas penicillin and macrolide system were 23% and 21%, respectively. The largest consumption was cefcapene pivoxil hydrochloride for antibacterial medicines. This drug was widely used in 10 out of 17 hospitals. Erythromycin ethylsuccinate was in second position, followed by cefdinir, rifampicin and ampicillin.
The method of marking order of each hospital and order of the total consumption were analyzed and some differences in consumption of different drugs were observed. Many hospitals suggested the use of clarithromycin, cefaclor and amoxicillin although consumption was low.
According to the medicinal virtues of injectable medicines, the frequency of use of antimicrobials was the highest (34%) . Among the injectable antimicrobials, the cephem based system (60%) and penicillin system (33%) accounted for more than 90% of the total use. Cefazolin was the most consumed drug, followed by asoxicillin, flomoxef sodium and ceftriaxone.

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【目的】抗Bリンパ球刺激因子モノクローナル抗体のベリムマブは、全身性エリテマトーデス（SLE）の治療薬として承認された抗体医薬品である。抗体医薬品は、低分子医薬品とは異なる体内動態の特性を持ち、様々な抗体医薬品で医薬品の適正使用に向けて、薬物動態や個別化医療の必要性に関する研究が行われている。近年、抗体医薬品の血中濃度の個体内・個体間変動が報告されており、変動要因は疾患活動性や抗薬物抗体、体格など、薬剤ごとに様々である。ベリムマブについては十分に検討されておらず、血中濃度の変動の有無も明らかになっていない。本研究では、ベリムマブを投与されたSLE患者を対象に、血漿中ベリムマブ濃度を経時的に測定し、個体内・個体間変動の有無を評価した。【方法】2021年10月から2022年12月の間に、

にてベリムマブの点滴静脈内投与を行った13名の患者を対象とした。採血は定期来院時のベリムマブ投与前に行い、定期的にトラフ濃度を測定した。血漿中ベリムマブの定量には、ベリムマブをトリプシン消化した際に得られるベリムマブ固有のペプチド断片（サロゲートペプチド）を測定する超高速液体クロマトグラフ-タンデム型質量分析法を用いた。本研究は、明治薬科大学研究倫理審査委員会および大分大学医学部倫理委員会の承認を得て行った。【結果・考察】対象患者は平均42.4歳（範囲：23-65歳）で、男性2名、女性11名だった。ベリムマブの投与量は、平均9.9 mg/kg（範囲：9.0-10.6 mg/kg）だった。経時的に採血を行い、1人あたり平均9.6回（範囲：1-13回）の採血を行った。定常状態の血漿中ベリムマブのトラフ濃度の平均値は79.3μg/mL（四分位範囲:41.9-108.9）、最も血漿中ベリムマブ濃度が低い患者では44.6μg/mL（四分位範囲:34.3-44.6）、高い患者では170.0μg/mL（四分位範囲:159.9-173.5）と患者間で大きな差が見られた。一方、患者内では大きな変動は確認されなかった（変動係数CV%：9.7-35.7）。ベリムマブの投与量と血漿中ベリムマブ濃度の間に関連は見られなかった。【結論】SLE患者における血漿中ベリムマブ濃度は、個体内変動は小さいことが確認されたが、個体間変動は大きいことが明らかになった。

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【目的】

　腎不全患者において、肝代謝型薬物の体内動態は通常変化しないものとして扱われるが、近年いくつかの薬物輸送体の活性が低下することが示されている。OATP1Bは、主に肝臓の類洞側膜に発現する薬物輸送体であり、これまでに炎症性サイトカイン（IL-6, TNF-α）、尿毒素の1つである3-carboxy-4-methyl-5-propyl-2-furanpropionate（CMPF）、OATP1B1*15の発現がその活性を低下することが示されている。我々も過去に、OATP1Bの内因性基質であるCoproporphyrin-I（CP-I）を用いて、腎不全患者ではOATP1B活性が低下していることを明らかとしている。本研究では、上記因子に焦点を当て、安定期腎移植患者を対象にOATP1B活性の個人差の要因を解明することを目的とした。

【方法】

　対象を

腎臓外科・泌尿器科に通院中の安定期腎移植患者74例とした。血漿中CP-IおよびCMPF濃度は質量分析法、炎症性サイトカインはELISAを用いて測定し、OATP1B1*15の発現はReal-time PCR法にて評価した。

【結果・考察】

　OATP1B1*15保有群は非保有群と比較し有意にCP-I濃度が高値を示したことから（p = 0.003）、OATP1B活性は遺伝的背景の影響を受けることが示唆された。全患者を対象としてCP-I濃度と各種因子（CMPF, IL-6, TNF-α, eGFR）との相関性を確認した結果、いずれの因子とも有意な相関はみられなかった。次に、CMPF濃度を基にカットオフ（a. 全患者, b. CMPF＜10 μg/mL, c. ＜8 μg/mL, d. ＜4 μg/mL, e. ＜2.5 μg/mL）してCP-I濃度との相関性を比較した結果、c～eの群で両濃度に有意な正の相関性が確認され、またCMPF濃度が低値になるにつれてその相関係数がより高値を示した（a. rs = 0.141, p = 0.233；b. rs = 0.189, p = 0.151；c. rs = 0.264, p = 0.047；d. rs = 0.344, p = 0.018；e. rs = 0.418, p = 0.013）。CMPFによるOATP1B活性の阻害作用には濃度依存性がみられるが、高濃度ではその影響が飽和する可能性が示唆された。

【結論】

　腎不全患者に対してOATP1B基質薬物を使用する際はCMPF濃度とOATP1B1*15の有無を考慮する必要がある一方で、CMPF濃度が8 μg/mL以上の患者の場合は、特にOATP1B1*15の有無を考慮する必要があるかもしれない。

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