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クエリ検索: "太田市立中央小学校"
4件中 1-4の結果を表示しています
  • 理科と算数を中心に
    西谷 泉, 土屋 修
    日本科学教育学会研究会研究報告
    2014年 29 巻 9 号 83-86
    発行日: 2014年
    公開日: 2018/04/07
    研究報告書・技術報告書 フリー
    近年小学校高学年における教科担任制の導入が話題となり、取り入れ始めている学校が増えている。教科担任制によって、発達段階に沿い、中学校との引き継ぎ等もなめらかになると考えられるが、長い間、学級担任制が行われていた我が国の小学校において、何の準備もないまま取り入れることは危険である。そこで、教科担任制を取り入れるにあたり、1年目を準備期、2年目を充実期、3年目を発展期として、計画的に枠組みを工夫し、それと並行して、系統性の強い理科や算数については、専門の教員を充てるなど、小学校における望ましい教科担任制の導入を実証的に明らかにした。
  • 桐山 悠祐, 速水 洋, 阿波崎 たかね, 三浦 和彦, 熊谷 貴美代, 山口 直哉
    大気環境学会誌
    2012年 47 巻 2 号 81-86
    発行日: 2012/03/10
    公開日: 2012/06/27
    ジャーナル フリー
    近年、日本国内においてオゾンの高濃度化、出現頻度の増加が社会問題となっている。夏季の関東地方内陸部における高濃度オゾンの発生要因としては都心部からの広域海風による輸送が主な要因であると考えられるが、過去の研究から海風の到達以前の高濃度オゾンの発生も報告されており、2009年夏季の観測データからも同様の現象が確認された。この問題を理解するため、混合層の発達による上空のオゾンの取り込みのみを考慮したボックスモデルを用いて解析を行った。その結果、正午における濃度はかなりの過小評価となり、濃度の増加傾向も観測値と異なるものであった。この原因としては化学反応によるオゾンの生成、消滅の影響が考えられる。また、赤城山におけるドップラーライダ観測とオゾン濃度の測定から、夜間山頂付近のオゾン濃度がほぼ一定でかつ風速が大きいという現象が観測された。これらより関東地方北部の上空が濃度のほぼ等しいオゾンによって覆われており、その気塊が常に内陸へ輸送され続けることでオゾン濃度がほぼ変化しない状態が実現していると推察された。
  • 工藤 慎治, 木村 招美, 飯島 明宏
    日本地域政策研究
    2017年 18 巻 46-55
    発行日: 2017/03/31
    公開日: 2022/02/25
    ジャーナル フリー

    Benzene, an aromatic volatile organic compound, is emitted into the atmosphere from anthropogenic sources such as vehicle exhaust. In terms of a carcinogenic risk to humans, benzene has been monitored by municipal research institute for atmospheric environment. However, monitoring data for benzene concentration in each prefecture is limited due to the monitoring cost and resource. In this study, we estimated the ambient benzene concentration at 30 monitoring stations in Gunma using the reduced major axis regression analysis. The regression equation was obtained by the observation data of NOx and benzene measured at five monitoring stations in fiscal years 2009–2013 (except for 2010). Our results showed that benzene concentrations were below the environmental quality standard level (3μg/m3) at all the monitoring stations in Gunma. However, relatively high level of benzene was estimated at roadside monitoring stations of Tatebayashi, Jyonan (Takasaki), and Shibukawa.

  • 久田 信行, 金原 洋治, 梶 正義, 角田 圭子, 青木 路人
    不安症研究
    2016年 8 巻 1 号 31-45
    発行日: 2016/12/31
    公開日: 2016/12/31
    ジャーナル フリー

    わが国における,場面緘黙(選択性緘黙)の診断,治療,教育における捉え方について概観した。DSM-5から不安症群に移動したことで,場面緘黙の理解と成人例への注目が促進されるものと推察した。場面緘黙を多く診察しているK小児科の実践を基に,初診時の対応など重要な観点を示した。特に,発話以外の行動や動作に関連する諸症状について検討した。場面緘黙の出現率については,議論のあるところであるが,わが国で最近行われた大規模調査を紹介し,あわせて,学校での対応について述べた。その調査では,小学校段階で,男児0.11%,女児0.20%,全体で0.15%の出現率であった。最後に,国際保健機構(WHO)のICFと,そこから派生したWHODAS2.0を紹介し,場面緘黙の場合,生理レベルや個人レベルの問題もさることながら,社会参加のレベルの問題へ,当事者視点の研究も含めて接近していくことの重要性を論議した。

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