すべての年代において生きがいが生き方を見直す重要な視点になっている。このことを踏まえ、本稿では、35歳から64歳の現役世代男女がどの程度、どのような生きがいを持っているのか、生きがいと階層・ライフイベント・資産形成の関わり、そして、生きがいとメンタルヘルスの関係について検討した。得られた結果は以下の通りである。

　１）現役世代は65歳以上の高年世代に比べて生きがいを持たない割合が高く、生きがいの対象数も少ない。生きがいの主な対象は、男性では「仕事」、女性では「家族・家庭」「ひとり気まま」である。

　２）生きがいの保有や生きがいの対象には階層による格差がある。高学歴や高収入層は「仕事」や「家族」が生きがいの対象だが、階層が低い場合は、「友人」や「SNSによる交流」、「ひとりで気ままに過ごすこと」を生きがいとしている。

　３）自発的でない理由による退職経験は生きがいを損なう一方、自己の成長やキャリアアップにつながる自発的な理由による退職経験は生きがいをもたらす。

　４）男性は、家族や自己の成長になるライフイベントを経験している場合、生きがいを持ちやすい。他方、女性は、自分の生活を大きく調整せざるを得ないイベントを経験している場合、生きがいを持ちにくくなる。

　５）預貯金・保険商品・NISAによる資産形成は生きがいを高めることと関連しており、資産形成行動はメンタルヘルスの良好さと関係している。

　本稿では、人生の充実期とみなされ、生きがい研究やライフコース研究において従来あまり注目されてこなかった中年を含む現役世代に注目し、生きがいの規定要因や生きがいとメンタルヘルスとの関係を明らかにしてきた。現在の現役世代の場合、高年世代になっても現在の高年世代ほどの生きがいを得ることは難しいおそれがあるものの、資産形成行動が生きがいやメンタルヘルスの向上につながる可能性はある。生きがいとの関わりの中で資産形成を位置づける適切なコミュニケーションが求められる。

本稿は，フェミニズム・ジェンダー理論や実践の課題を問い直すものである．近代フェミニズム思想は，「性的差異」と「平等」をどのように両立させるかという課題と格闘してきた．女性が普遍的人権を適用されないのは，女性の身体に「差異」が潜んでいると認識されていたからである．近代社会の形成期に生起した第一波フェミニズムは，「母」であることを権利の源泉としつつ，個人としての権利も主張した．第二波フェミニズムは，近代社会批判とともに，社会的につくられた「母」役割を批判しつつも，自らの身体性を主張の源泉とした．

ジェンダー概念の関連でいえば，「解剖学的宿命」に対抗するやり方のひとつが，「文化的社会的産物」としてのジェンダーという概念をつくりだすことであった．またポスト構造主義の登場により，差異は関係的な概念であること，そして「生物学的なセックス」や「身体」もまた言語的，社会的に構築されていると考えられるようになった．さらにジェンダーのみならず，さまざまな諸カテゴリーの位置性や交差性が問われることになった．ジェンダーの構築性の指摘から30年以上が経過した現在，「女」というカテゴリーの定義をめぐる論争のなかで，「身体」をどう位置づけるのかという問題が，以前とは異なる課題とともに再浮上している．

　男女雇用機会均等法の施行から30年が過ぎ、女性の定年退職者も増加した。今後も正社員として現役時代を過ごした女性労働者は増えるであろう。しかし、これまでその老後の暮らしぶりや生きがいに関する研究は、調査対象者が非常に少ないため、ごく限られていた。老後の家計や生きがいが、性別やこれまでの職業経験により異なるかを分析することは、寿命が伸長している老後の所得保障や生きがい対策にも重要な意義をもつ。本研究では、（公財）年金シニアプラン総合研究機構「第６回サラリーマンの生活と生きがいに関する調査」の個票データを用いて、就業歴が正社員中心であった労働者の老後の家計状況、公的年金の受給状況と、生きがいについて、男女比較研究を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。

① 現役時代の就業歴が正社員中心であった高齢女性は、同年代の女性に比べ、配偶関係では未婚者、有配偶既婚者の割合が高く、高学歴者の割合も多い。また、有配偶者である場合には、夫もまた正社員である共働きの割合が高い。

② 夫婦とも就業歴の中心が正社員であった共働き世帯であっても、老後の公的年金受給額は男性の方が高額である世帯が多く、平均でも妻の公的年金受給額は夫の公的年金受給額の半額にも満たない。企業年金受給額も考慮にいれると、この男女間格差はさらに拡大する。女性の社会進出とともに、遺族年金制度のあり方を再考する必要があるが、その給付水準や課税方法も含め、共働き夫婦の公的年金受給額の実証研究をより進める必要がある。

③ 就業歴の中心が正社員であった高齢者の生きがいの有無について分析を行った結果、男女とも主観的健康度、熱中できる趣味を持つことが生きがいを持つ方向にプラスに採用 する一方で、配偶関係や学歴、現在の就業の有無は有意な結果とはならなかった。

　また、男性は社会活動への参加がプラスに、女性は子どもとの同居や現在就業していることが生きがいの形成にプラスに作用するなど、男女で異なる傾向もみられた。退職前の老後の準備状況との関係について分析したところ、老後の生活を見据えて退職前から経済面、趣味などの準備を行ってきた者が、より生きがいを持てる老後を過ごしている傾向があり、今後は自助努力だけに依存しない、退職前の各種啓発活動などのサポートが社会や企業に求められるであろう。

　本稿では1991年の第1回調査から2016年の第6回調査までの25年間におけるサラリーマンの生活と生きがいの変化について追う（第1節）。生きがいの保有率は、第2回調査の78.4%から一貫して減少し、第6回調査では初めて5割を切り43.6%（前回比▲12.3%）まで低下した。生きがいの意味合いとして、「生きる喜び」「生活の活力」「生きる目的」「自分自身の向上」が減少し、「生活のリズム」「心のやすらぎ」が増加している。生きがいを感じる事柄は、「仕事」が32.5%から18.0% に減少し、「ひとりで気ままにすごす」が7%から17.5%に増加している。くわえて、心の安らぎが得られる場が減少し、「どこにもない」とする人が増えている。生きがいを得られる場は「仕事」から「家庭」に移る一方で、「家族の理解・愛情」は減少している。さらには、自ら他人とのつながりを求めない人が増えている。新たな生きがいの場を自ら見い出す積極性も持たず、ただ、生きがいの喪失に繋がる現状が浮かび上がる。

　このような中、団塊の世代が本格的に就業から引退し、高齢者の仲間入りを始める。そこで、次に第1回調査（40～44歳）から第6回調査（65～69歳）まで団塊世代の生活と生きがいの変化を追ってみた（第2節）。驚くことに、他の世代とは異なり、生きがいの保有率は第1回調査から第6回調査では59.0%と同じ水準を維持していた。定年退職後も「経済的ゆとり」を持ち、仕事に代わる「趣味」などに生きがいを見い出している団塊の世代がいる。 生きがいの意味や内容は年齢と共に変化し、男女では生きがいの意味や内容が異なっていた。 人口減少による労働力不足が懸念される中、高齢者の知識と経験を社会へ活用することが求められる。また、雇用形態が多様化する中、生きがいを持ち続けられるような社会の仕組み作りが必要で あり、今後の日本の超高齢化社会への対応と活性化に繋がるものと考える。