During the first two decades in the 21st century, it is clear that for the

mass media, which played a major social role in the last century, its role has

relatively been diminished, and the Internet has penetrated deeply into

Japanese society.

　What are the implications for society of this change from an era in which

mass media exerts a great influential power to shape society at large to an

era in which the Internet also plays a major role? If we contrast the mass

media and the Internet, the characteristics of the Internet are said to be

“diversification,”“polarization,” “filtering,” and “micro-targeting” which drives

its growth as an advertising medium. In the political dimension, these

characteristics have attracted strong social and academic interest, as they are

supposed to produce the phenomenon of “social polarization” and “echo

chambers.”

　　In this paper, I would argue that the technological determinism that “the

Internet intensifies social polarization” is false. I propose to consider the

relative reduction of the role of the mass media and the expansion of the

Internet media not as the “from the masses to the net” phenomenon but as

the “formation of a polymedia society.” My study, after specifying an “echo-

chamber scale” using social survey data, suggests that the higher the media

diversity, the lower the echo-chamber degree. That is, active use of the

polymedia environment is important to reduce the echo-chamber degree.

From this perspective, the concern is that Japanese society has a high echo-

chamber level compared internationally.

本論では、人びとが「われわれ」と「やつら」に分かれて暴力を行使する戦いの現場でなされた、「敵」を助けるという行為に注目する。助命行為を対象とした先行研究においては、相手を助けた行為者の意図性が強調される。しかし、東アフリカにくらすダサネッチにおける調査からは、なぜ助命したのかを行為者がはっきりと説明できない語りがみられる。そこで本論では、助命行為の動機を解明することを試みるのではなく、「敵」の命を助けた経験を行為者が事後的にどのように認識しているのかを検討する。焦点をあてるのは、助命行為は自己が意識しないままにおこなったという点において、また事後的にその経験をうまく了解・説明できないという点において、二重の「不自由さ」を抱かせる経験だったと行為者が考えている事例である。道徳／倫理の人類学の一潮流においては、デュルケーム由来の道徳観念が「不自由の科学」を生みだした点が批判され、再帰的・反省的自由を有した主体の存在が倫理的な生の前提であるとの指摘がなされる。それに対して本論では、「自由」を倫理的主体の条件とする研究者の主張と、研究対象とする人びと自身が自己の経験を思いかえす局面で抱く「不自由さ」の感覚との間に、大きなずれが生じるおそれがある点に注意を喚起する。そして、戦場で経験した一回的な出来事をめぐって行為者が抱くようになった「不自由さ」の感覚に接近することを試みる。

    本研究では東京のベンチャーIT企業をめぐる情報技術者コミュニティの役割の解明を目的に，情報技術者の会合の実態把握を試みた．情報技術者は主に業務時間外に，勉強会や技術者会議といった，対面接触を伴う所属企業を越えた関係構築の場である会合を地方圏を含む全国で開催しており，ベンチャーIT企業が集積する東京でも多くの会合が開催されている．その東京で開催される大規模会合である事例会合には主に東京のベンチャーIT企業の若い情報技術者が公私の曖昧な意識で参加している．ベンチャーIT企業とその情報技術者は事例会合を，対面接触を通じた技術動向等の抽象的知識やモチベーションや投資家を含む人材といった諸資源の獲得の場として評価している．同様の評価は事例会合へのアクセス性が低い地方企業でも認められた．
    急速な成長が要求され経営資源が少ないベンチャーIT企業にとって情報技術者コミュニティは，多様な参加者間の対面接触の場である会合を介して企業の成長に必要な諸資源を得られる，取引を伴わない個人間の非公的関係を形成する役割がある．このことは情報技術者の業務時間外にも関わらず知識や技術を研鑽しようとする活動がベンチャーIT企業に利益をもたらし，それを理解する企業が情報技術者の公私曖昧な活動を敢えて尊重するという，シリコンバレーで見られるような個人間の非公的関係の醸成とその意義が東京でも認められることを意味している．