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クエリ検索: "富山市立山室小学校"
4件中 1-4の結果を表示しています
  • 野村 昇, 原 稔
    日本理科教育学会研究紀要
    1990年 31 巻 2 号 27-33
    発行日: 1990年
    公開日: 2023/06/20
    ジャーナル フリー

    教師は児章のもつ興味・関心を知ることが必要である。しかも、それを知るのに、幾度も余り長い時間をかけて調査することはできない。教師が、児童の抱く日常、身近な事象についての興味・関心を「不思議に思うこと」の意識として調査をし、その中の特に初発の疑問の意義について検討することによって、短時間に児童のもつ興味・関心を把握出来るものと予想してその実証を試みた。富山市内の田園との境界地区に位置する3つの小学校の児童2,853名からの「不思議に思う」意識について40分間の筆記による調査をした。その初発の疑問を重視した各領域での出現率は全疑問の各領域での出現率との比較の結果、1年生の1部を除けば、ほぼ満足すべき相関を示した。従って著者等は短時間での「不思議に思う」ことの意識調査から、その時点での児童らのもつ興味•関心の大凡を把握できると判断した。また、今回の筆記による調査のデータを堀七蔵の方法によって、4つの領域(自然現象、生物、人間生活並びに物品)に分類し、その結果と堀その他の研究者の結果とを比較すると、堀その他の調査結果に比べて、児童の疑問意識の中で自然現象に関するものが大幅に後退していた。

  • 宮崎 光明, 加藤 永歳, 井上 雅彦
    行動分析学研究
    2014年 29 巻 1 号 19-31
    発行日: 2014/07/30
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
    研究の目的 無発語または発声・発語が少なく、音声によるコミュニケーション行動が乏しい自閉症児を対象に、アイコンタクトおよび発声・発語を促進するために、PECSの要求場面において、対象児が絵カードをコミュニケーション・パートナーに渡した後に動作模倣を取り入れた際の介入効果を検討することを目的とした。研究計画 ベースライン期、PECSの訓練、PECSに動作模倣を取り入れた訓練、維持テストからなるABCAデザインを用いた。場面 プレイルームにて実施した。対象児 無発語または発声・発語が少なく、コミュニケーション行動が乏しい自閉症児4名であった。介入 訓練期1ではPECSのフェイズIの訓練を行い、訓練期2では、フェイズIに動作模倣を取り入れた訓練を行った。行動の指標 絵カードを用いた要求行動を構成する行動の正反応率、アイコンタクトおよび発声・発語の生起率、動作模倣の正反応率を行動の指標とした。結果 本研究に参加したすべての自閉症児において、絵カードを用いた要求行動を構成する行動の正反応率、アイコンタクトおよび発声・発語の生起率が増加した。また、3名の動作模倣の正反応率の増加が見られた。結論 PECSの訓練手続きに動作模倣を取り入れることで、アイコンタクトおよび発声・発語が促進されることが示唆された。
  • 宮崎 光明, 宮崎 美江, 川﨑 聡大, 宮 一志
    LD研究
    2024年 33 巻 3 号 241-255
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/08/25
    ジャーナル フリー
    本研究では,読み書きが困難な子供をもつ親への親支援プログラムを作成し実施した。読み書きが困難な子供の理解や支援等に関する講義,読み書きの支援計画を作成するグループワーク,読み書きの支援を行うホームワークでプログラムを構成し,小集団形式で全7回行った。参加者6名を分析対象とした。その結果,参加者の読み書きが困難な子供に対する理解や支援等に関する知識量が増加し,養育上のストレス度や不安度が減少した。また,各参加者が家庭で4~5個の課題を実施したところ,多くの課題を達成し,子供の読みや書きのスキルが向上した。参加者の子供への学習支援に関する主観的評価では,各質問項目の平均得点が増加した。事後アンケートでは,肯定的な評価と今後の課題となる意見を得た。これらの結果から,参加者が獲得した知識とその応用,子供の実態把握と支援方法の選択,参加者の心理的な変化の三つの観点でプログラムの効果を検討した。
  • 野村 昇, 原 稔
    日本理科教育学会研究紀要
    1992年 33 巻 1 号 15-23
    発行日: 1992年
    公開日: 2023/06/20
    ジャーナル フリー

    前報において著者等は、児童がもつ「不思議に思うこと」の初発の疑問の意義について検討し、1、2年生の人間生活の領域以外の各領域及び3年生以上の学年では、40分間調査における出現率と初発における出現率の間に高い相関が見られたことを報告した1)。本報では児童の疑問量と疑問対象領域の学年的発達並びに性差について検討し考察を行った。疑問量を一人当たりの平均疑問数でみると、男女とも5年生で最も多く、性差は3年生で最も目立ち、男で2.0問多かった他は差が少なかった。疑問対象領域では『人間生活』についてが著しく高い率を示したことが注目に値する。他の領域についての学年的推移は堀 七蔵2)の第二次世界大戦前、相川高雄・堀内敏3)並びに五十嵐崇夫4)の戦後に行なった調査結果と比較して4者の研究結果の間で全面的な一致点は見付けにくいものの、各結果間相互に可成りの共通する傾向を見付けることができて、児童の環境に応じた発達の傾向がみられた。また、児童の一人当りの疑問数と、疑問対象の4領域での出現率の学年的変化は、同時期の同一市内の互いに3キロメートル以上隔たった3小学校間で大約似た傾向が認められた。

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