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6,414件中 1-20の結果を表示しています
  • 中津 愛子, 橋本 誠, 菅原 一真, 山下 裕司, 池田 卓生
    AUDIOLOGY JAPAN
    2006年 49 巻 5 号 641-642
    発行日: 2006/09/05
    公開日: 2010/08/05
    ジャーナル フリー
  • 甲斐 まゆみ, 市江 和子
    日本小児看護学会誌
    2020年 29 巻 126-132
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/07/31
    ジャーナル フリー

     本研究は、保育施設の保育施設長における気になる子どもと家族に対する日常生活と就学に向けたかかわりの現状を明らかにし、保育施設長における支援の検討を目的とした。半構成的面接法による質的研究である。対象は、気になる子どもと家族にかかわったことがある保育施設長10名である。結果、【気になる子どもの家族の受け入れの促進】【気になる子どもの家族の受け入れ状況に配慮したかかわり】【気になる子どもと家族との面談にいたる準備】【気になる子どもと家族を

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    につなぐ事前の対応】【気になる子どもと家族の状況についての
    専門機関
    との共有】【気になる子どもと家族の
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    受診への就学前の働きかけ】【気になる子どもと家族への就学を目前にした関与】の7カテゴリーが抽出された。保育施設長として、日々、気になる子どもの家族との信頼関係を築き、個別対応するとともに外部資源との連携構築により就学に向けた支援体制が充実すると考えられる。

  • 大久保 泰雄, 森 春昭
    医学図書館
    1974年 21 巻 3-4 号 249-255
    発行日: 1974年
    公開日: 2011/09/21
    ジャーナル フリー
  • *平井 啓, 山村 麻予, 藤野 遼平, 中村 菜々子, 本岡 寛子, 足立 浩祥, 谷口 敏淳, 谷向 仁
    日本心理学会大会発表論文集
    2020年 84 巻 PD-112
    発行日: 2020/09/08
    公開日: 2021/12/08
    会議録・要旨集 フリー

    目的:スティグマなどの心理的抵抗によりメンタルヘルスケアの適切な受療行動が取られないことが多い。そこで,

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    を受診する・しないの意思決定にどのような影響を与えているかについて,行動経済学における損失回避性(受診の利得と損失)と現在バイアス(現在・将来)の概念からその評価法の開発と特徴について検討した。

    方法:インターネット調査会社に登録されているモニター1100名を対象に「受診する・しない」ことに対し,利得(現在・将来)と損失(現在・将来)の評定などの項目について回答を求めた。

    結果:受診する・しない×損失・利得×現在・将来の8つのカテゴリについて,5項目ずつの尺度が開発された。これを用い,メンタルヘルス不調経験の有無と

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    受診経験の有無による利得と損失の認識の違いを分析したところ,
    専門機関
    の受診経験がある群は,受診することの利得と受診しないことの損失を,不調経験があるが受診経験がない群は受診することの現在の損失,不調経験がない群は受診しないことの利得をより感じていることが明らかとなった。

  • 柳沢 君夫
    特殊教育学研究
    1997年 34 巻 5 号 17-22
    発行日: 1997/03/31
    公開日: 2017/07/28
    ジャーナル フリー
    統合保育を行っている保育園・幼稚園への巡回訪問についての研究は多く報告されている。しかし巡回訪問指導を行う指導員の専門性についての研究は少ない。巡回訪問指導員は専門性を持つことが前提とされるが、公立の障害児施設に配属された職員が必ずしも専門性を持っているとは限らない。そのため、巡回訪問指導員と障害児保育に関わる者の専門性の獲得のための方策を検討する必要がある。方策としては、(1)個別指導を通した臨床経験を積む、(2)保育を学ぶ、(3)
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    内での研修体制を整える、(4)
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    が職員の専門性習得の役割を持つ、(5)巡回訪問のフィードバックをすることなどが考えられる。基本的には
    専門機関
    の職員自らが学ぶ姿勢を持つことが必要である。そして実践研究などの報告を自主的な勉強会や学会等で行い、地方自治体等に統合保育と巡回訪問指導の成果を示し、巡回訪問指導員の専門性確立への体制を作り上げることが必要といえる。
  • 石川 光二
    ドクメンテーション研究
    1976年 26 巻 12 号 511-517
    発行日: 1976/12/01
    公開日: 2017/10/20
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 石坂 務, 井上 雅彦
    自閉症スペクトラム研究
    2020年 18 巻 1 号 5-13
    発行日: 2020/09/30
    公開日: 2021/09/30
    ジャーナル フリー

    本研究では、不登校状態にあった自閉症スペクトラム男児に対し、対象児が課題として有していた感覚過敏性とこだわり、暴力行為についての実態把握を行い、学校、教育委員会、警察、行政など、地域機関の支援体制を整えた。その上で、大学附属

    専門機関
    (以下、
    専門機関
    )が中心となり、行動論的アプローチを用いた登校支援を行いその効果を検討した。支援当初は男児の持つ過敏性の高さに対し、学校や家庭等周囲からの理解が得られにくく、男児は学校だけでなく外出自体に嫌悪的であった。そのため、当初の目標を学校への登校ではなく
    専門機関
    への来所行動に設定した。アプローチとして、過敏性に配慮し、調整した環境において対象児の好みに基づいてアニメやゲームの話をする等、本人の拒否が出にくい設定から来所課題を開始し、段階的に学校でも取り組める学習活動や運動を取り入れていった。また、並行して母親と面談を行い、家庭での環境調整を行うことで、暴言や暴力行為の低減をはかった。
    専門機関
    の来所行動を定着させたのち、学校と連携し登校支援を行った。連携に関しては、校内の支援チームと会議をもち、対象児の実態について引き継ぎを行い、かかわる教員、時間、学習活動を段階的に増やしていき、学校での個に応じた支援の引き継ぎと対象児の自発的な登校を定着させた。

  • *荒堀 智彦
    日本地理学会発表要旨集
    2020年 2020s 巻 P132
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/30
    会議録・要旨集 フリー

    1. 研究の背景と目的

     グローバル化が進む現代社会において,世界各地で発生している新興・再興感染症の問題は,公衆衛生上の新たなリスクとなっている.インフルエンザについては,2017年に世界保健機関(WHO)がインフルエンザリスクマネジメントに関する基本方針を発表した.その基本方針の一部には,社会包摂的アプローチの導入が提案されている(WHO, 2017).そこでは,世界レベル,国レベル,地方レベル,コミュニティレベルの各レベルで,経済,交通,エネルギー,福祉などの各分野が協同でリスクマネジメントに取り組むことが明記されている.感染症を撲滅するのではなく,いかにして予防・制御していくのかに重点が置かれ,日常的な備えとして,各レベルにおける効果的な情報配信とリスクコミュニケーション体制の整備が求められている.

     世界各国では,感染症の状況把握と分析のために感染症サーベイランスを運用し,サーベイランス情報を地理情報システム(GIS)に組み込んだ,Webベースのデジタル疾病地図の整備が進められている.加えて,それらのツールを利用したリスクコミュニケーションへの応用も行われている(荒堀,2017).

     日本では,厚生労働省と国立感染症研究所を中心とした感染症発生動向調査(NESID)が国の感染症サーベイランスシステムとして構築され,1週間毎の患者数や病原体検査結果が報告されている.しかし,NESIDで収集されるインフルエンザ情報は,報告する定点医療機関が5,000と限られており,全国における流行の傾向を知ることには適しているが,地方レベル以下のローカルスケールにおける詳細な流行状況を知ることには適していない.そこで本研究では,日本の各地域における感染症予防と制御に向けたWebベースの疾病地図の利用状況について,調査を行った.

    2. 感染症

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    データの収集と構築

     本研究では,日本全国の感染症

    専門機関
    および地方自治体のWebサイト調査を実施した.調査に先立ち,感染症
    専門機関
    および地方自治体のWebサイトのデータ収集を行い,
    専門機関
    のデータを構築した.対象となる
    専門機関
    および自治体数は82地方衛生研究所,552保健所,1,042医師会,1,977地方自治体である.

    3. 疾病地図の利用状況

     Webサイト調査の結果,地方レベル以下の空間スケールにおける感染症情報を提供している機関・自治体は,332の

    専門機関
    および地方自治体のみであった.その内訳は,57地方衛生研究所,116保健所,108医師会,51地方自治体であった.サーベイランスの空間スケールは,一般に,
    専門機関
    や地方自治体の管轄に対応している.しかし,医師会は,郡および市の医師会レベル,市区町村レベル,公立学校区レベル,丁目および字レベル,学校施設レベル,病院および診療所レベルなど,さまざまなレベルで提供されていることが明らかとなった.疾病地図による可視化を行っている56の機関および地方自治体のうち,WebGISを使用しているのは3機関のみであり,htmlまたはPDFの画像形式によるものが中心であった.

     東京都,愛知県,兵庫県,広島県など大都市を含む都道府県に位置する

    専門機関
    や地方自治体においては,保健所レベル以下のローカルスケールのデータを提供していることが明らかとなった.これらの地域に位置する自治体は中核市であることが多く,保健衛生に関する権限委譲に伴う機能の多様化が背景にあると推察される.

    4. まとめ

     調査の結果,日本のローカルスケールにおける疾病地図・WebGISの活用事例は少ないことが明らかとなった.現状では,地図をリスクコミュニケーションに活用するというよりは,情報をWeb上に一方的に流している状態であるといえる.加えて,使用されている疾病地図は,地域特性を反映しているものが少ない.リスクコミュニケーションには,専門家と非専門家(地域住民)との対話が欠かせない要素になる.そのため,リスクコミュニケーションツールとしての対話型地図に関する議論が必要になると考えられる.

  • 林 初美, 工藤 典代, 小林 由実
    AUDIOLOGY JAPAN
    1999年 42 巻 5 号 627-628
    発行日: 1999/09/16
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • *藤野 遼平, 山村 麻予, 足立 浩祥, 谷口 敏淳, 谷向 仁, 中村 菜々子, 本岡 寛子, 平井 啓
    日本心理学会大会発表論文集
    2021年 85 巻 PD-084
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/03/30
    会議録・要旨集 フリー

    目的:スティグマなどの心理的抵抗やストレス状態などによりメンタルヘルスケアの適切な受療行動が取られないことが多い。加えて新型コロナ感染症の拡大も病院などへの受診に影響を与えていると思われる。そこで実際の受診と,受診に至るまでの準備行動に影響を与えている因子について検討した。方法:インターネット調査会社に登録されているモニターを対象にここ半年で

    専門機関
    を受診したか,また受診につながる行動を行っていたかについて回答を求めた。また,不調の有無および内容,脳疲労,
    専門機関
    への脅威性,周囲への相談行動の頻度および新型コロナに対する脅威性や不安・ストレスなどについて尋ねた。結果:実際の受診には不安や行動困難および受療準備行動が受診の傾向を高めており,逆にインターネットやSNSによる相談は受診を低減させていた。次に受療準備行動について,不安,睡眠問題,易疲労,食欲不振,脳疲労が受診準備行動を高め,
    専門機関
    への脅威は受診準備行動を低下させていた。加えてコロナに罹患する重大性の認識は受診準備行動を低減する一方,コロナによるストレスの増進や罹患予防についての認識は受診準備行動を高めることが明らかになった。

  • 山口 徹
    日本内科学会雑誌
    2013年 102 巻 9 号 2350-2354
    発行日: 2013/09/10
    公開日: 2014/09/10
    ジャーナル フリー
  • 明比 俊
    日本災害医学会雑誌
    2022年 27 巻 Supplement 号 101-103
    発行日: 2022/10/04
    公開日: 2022/10/04
    ジャーナル フリー
  • 他者からの物品・行為・情報の提供に対して
    松岡 勝彦
    自閉症スペクトラム研究
    2013年 10 巻 3 号 47-53
    発行日: 2013/03/20
    公開日: 2019/04/25
    ジャーナル フリー

    本研究では、音声言語による要求(例えば、「○○ください」など)は可能である一方で、返礼行動(例えば、「ありがとう」など)の出現が少ない自閉性障害のある小学3 年生の児童1 名を対象に、まずは家庭場面における事前評価を実施した。その結果、他者から物品を提供される機会(物品提供条件)が最も多かったものの、他者から援助の手を差し延べてもらう機会(行為提供条件)、情報の提供を受ける機会(情報提供条件)も存在した。上記3条件を合わせた家庭場面における適切な返礼行動の生起率は20.8%であり、保護者はこれらの条件における返礼行動の指導を希望した。

    こういったことから、上記3 条件に関する指導を、

    専門機関
    のプレイルームにおいて行った。
    専門機関
    における指導では、まず介入1(行為等の提供を明示する条件:例えば「手伝うよ」との音声を付加するなど)を、次に介入2(介入1+ 時間遅延法+音声モデル提示法)を順に導入した。これらの介入の結果、この児童は物品提供、行為提供、情報提供の3 条件において返礼行動が可能となった。その後、家庭場面における事後評価を実施したところ、上記3 条件を合わせた返礼行動の生起率は50.0%へと上昇した。
    専門機関
    における一連の介入と結果(経過)及び事前・事後評価の結果、ならびに返礼行動のあり方について考察した。

  • 変容する国際社会と国連
    秋月 弘子
    国際政治
    1993年 1993 巻 103 号 99-113,L14
    発行日: 1993/05/22
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
    This paper describes ongoing comprehensive policy review of operational activities for development of the United Nations system, and analyzes a trend of institutional evolution of organs within the United Nations system by which the operational activities are undertaken, in view of identifying a possible future course of restructuring the United Nations system. To this end, new implementation modalities for the United Nations Development Programme's (UNDP) technical assistance, namely “support cost successor arrangements” are introduced, and their effects on raison d'être of the Specialized Agencies are analyzed.
    United Nations General Assembly Resolution 44/211 entitled “Comprehensive triennial policy review of operational activities for development of the United Nations system”, adopted on 22 December 1989 by consensus, reaffirms that the recipient Governments have the principal responsibility for design and management of external assistance, and that the exercise of those responsibilities is crucial to the strengthening and utilization of national capacity. The operational activities for development of the United Nations system, therefore, have to be streamlined with (a) a shift from a project approach to a programme approach, (b) delegation of authority from the headquarters to the country level, (c) strengthening resident co-ordinator system, and (d) national execution.
    The United Nations Development Programme (UNDP), which is an autonomous subsidiary organ of the General Assembly, is the central funding agency for technical co-operation within the United Nations system. As such, UNDP is undertaking a major policy alteration in line with the General Assembly resolution 44/211.
    One of the modifications, with regard to implementation of UNDP's technical co-operation, is introduced by the UNDP Governing Council resolution 91/32 dated 25 June 1991 entitled “Support costs successor arrangements”. The new arrangements aim at (a) national execution, (b) a shift of technical assistance by the Specialized Agencies from a project level to a programme level, (c) reimbursement of project support costs by UNDP to each Specialized Agency, which amounts to 13% flat of total UNDP projects, is altered by payment of actual expenses for technical advice rendered by each Specialized Agency.
    The new arrangements result in shrunk activities and decreased budget of the Specialized Agencies as project executing agencies. Consequently, the implementation of new support cost arrangements and the extension of national execution create a particular set of challenges with respect to the future role of the Specialized Agencies.
    In fact, the International Labour Organisation (ILO) acknowledges that the new arrangements may affect the substance of its technical co-operation programme and the capacity of the ILO to carry out projects that are of central importance to its mandate.
    On the other hand, UNDP as a funding agency would strengthen its monitoring role and financial control over the Specialized Agencies. The ongoing policy alteration, therefore, would lead not only to the modification of implementation modality for UNDP's technical co-operation, but also to redefinition of technical role of the Specialized Agencies, and thus, to restructuring the United Nations system as a whole.
    Secretary-General Gali initiated a reorganization of the United Nations Secretariat in January 1992, aiming at an integration and centralization of organs in the field of economic and social development. This reorganization, however, goes backward from an operational point of view, since the operational activities for development of the United Nations system have evolved by creation of new organs and decentralization of authority thereto. Restructuring the United Nations system has to be deliberated taking into account of efficient and effective operational activities of the United Nations system.
  • 秋山 明子, 沼田 久美子, 三上 洋
    日本老年医学会雑誌
    2007年 44 巻 6 号 740-746
    発行日: 2007年
    公開日: 2008/01/16
    ジャーナル フリー
    目的:社会の要請となりつつある高齢者の在宅での看取りを実現する要因を検討する.方法:現時点で80%の在宅死亡率を達成している在宅医療
    専門機関
    の遺族(以下,介護者とする)326人を対象に無記名自記式質問紙の郵送による調査を行った.療養者と介護者の基本的背景や介護者の不安などと在宅死との関係,介護者の在宅療養の評価などと在宅療養や看取りにおける満足や悔いとの関係を検討した.結果:療養者と介護者双方の在宅死希望が在宅死に強く影響していた(OR=19.42).在宅療養の満足,看取り時の満足,看取り時の悔いを目的変数とした重回帰分析の決定係数(R2)はそれぞれ0.68,0.55,0.62であり,療養者の安らかな死,介護者の精神的安定,医師との信頼関係,サービス体制の充実が有意に影響していた.結論:在宅での看取り実現において重要な要素となる在宅療養や看取りにおける満足の構成要因は,1)療養者の安らかな死,2)介護者の精神的安定,3)医師との信頼関係,4)サービス体制の充実である.
  • 境 哲生, 小林 準, 赤星 和人, 永田 雅章, 菅原 憲一, 内田 成男
    理学療法学Supplement
    1999年 1999.26.1 巻
    発行日: 1999/05/23
    公開日: 2017/09/22
    会議録・要旨集 フリー
  • 林 初美, 工藤 典代, 小林 由実
    AUDIOLOGY JAPAN
    2000年 43 巻 6 号 626-632
    発行日: 2000/12/30
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    三歳児聴覚検診での聴覚検査をより有効に生かし, 難聴児の早期発見と見逃しの防止につなげることを目的に, 地域の
    専門機関
    における三歳児健診の関わりと聴力検査の実施状況について県内の39施設にアンケート調査を実施した。 その結果, 聴力検査の実施状況は各施設で大きく異なっていた。 県内全域で三歳児健診の当初の目的である中等度難聴児の早期発見が可能であるとは言えなかった。 また, 三歳児健診業務に直接関わりのある地域
    専門機関
    はアンケートに回答のあった施設のうち3分の1以下であり, それらの機関では難聴児はほとんど発見されていなかった。 難聴児の早期発見のためにはシステムの確立や設備の充実などに加え, 検査者や難聴児の発見に関わる可能性のある関係者全体の啓蒙と連携などソフト面の整備が重要な課題である。
  • 市川 祐子
    情報の科学と技術
    2021年 71 巻 10 号 434-438
    発行日: 2021/10/01
    公開日: 2021/10/01
    ジャーナル オープンアクセス

    日本の公立図書館におけるビジネス支援サービスは,導入から約20年が経過し,公立図書館の約35%が取り組む一般的なサービスとなった。本稿では,市立図書館におけるビジネス支援サービスの一例として,安城市図書情報館の取り組みを紹介する。安城市図書情報館は,図書館資料および「場」の提供と,館内に開設されたビジネス支援機関「ABC(安城ビジネスコンシェルジュ)」との連携で,ビジネス支援サービスを行っている。

    専門機関
    である「ABC」と,豊富な情報を備え誰でも自由に利用できる図書情報館との連携は,相乗効果を生んでいる。
    専門機関
    への案内を含めた適切な情報提供が,公立図書館におけるビジネス支援サービスの在り方だと考える。

  • 加藤 浩
    情報の科学と技術
    1993年 43 巻 6 号 562-572
    発行日: 1993/06/01
    公開日: 2017/05/30
    ジャーナル フリー
    国際情勢が急変しつつある今日,国際連合を初めとする政府間国際機関の復権が言われ,わが国でもこれらに注目が集まってきた。国際機関について情報を得たい場合,寄託図書館,在日出先機関,民間関連団体,国内各省庁がその照会先として挙げられるが,それぞれに長所・難点があり,それらを理解した上で問い合わせることが必要である。また,検索トゥールも,国際機関発行の索引,刊行物目録,年鑑(年報)を,在日機関や民間団体刊行の日本語による広報誌(紙)等と組み合わせて使っていくのが,適当であろう。国際機関の本部は外国にあり,資料の言語も英語になるので,情報源にたどり着くには粘り強さが求められる。
  • 河野 慶三
    産業医学
    1994年 36 巻 2 号 124-130
    発行日: 1994年
    公開日: 2009/03/26
    ジャーナル フリー
    In Japan “the Regulation on the Prevention of Lead Poisoning” and “the Regulation on the Prevention of Organic Solvent Poisoning” were partially amended in 1989 to introduce biological monitoring in the special medical examinations of workers exposed to lead and 8 organic solvents (toluene, xylene, styrene, N, N-dimethylformamide, n-hexane, tetrachloroethylene, 1, 1, 1-trichloroethane, trichloroethylene).
    Since many companies entrust these medical examinations to the Occupational Health Organizations (OHOs), a survey of OHOs which collect blood and urine samples for biological monitoring was made in August 1992, to ascertain the actual status of their activities from April of 1991 to March of 1992.
    The following findings were obtained through this survey.
    1) One hundred and eighty-six OHOs collected 129, 996 blood samples to measure the concentration of lead, and the median number of samples collected per organization was 356.
    2) Thirty-nine OHOs (21.0%; Group A) measured all samples in their own laboratories. The number of samples measured was 55, 462 (42.7%). However, 133 OHOs (71.5%; Group B) entrusted the measurement of all samples to registered laboratories.
    3) The median number of samples collected by OHOs in Group A was 1, 121, and the median number of Group B was 211.
    4) One hundred and eighty-three OHOs collected 126, 915 urine samples to measure the concentration of δ-aminolevulinic acid and the median number of samples collected per organization was 358.
    5) The blood samples as well as the urine samples were divided into three groups according to the levels of lead or δ-aminolevulinic acid concentration. The concentration is relatively low in Group 1 and relatively high in Group 3. The cut-off values for this classification are legally set in the Regulation on the Prevention of Lead Poisoning. The frequency of each group was as follows: lead (Group 1; 93.8%, Group 2; 4.9%, Group 3; 1.3%), δ-aminolevulinic acid (Group 1; 96.8%, Group 2; 3.1%, Group 3; 0.2%).
    6) Two hundred and six OHOs collected 615, 148 urine samples to measure the concentration of metabolites of organic solvents. The number of samples collected for measurement of metabolites of toluene was 274, 265, which was largest in number and the number of samples was smallest for N, N-dimethylformamide (10, 353).
    7) The number of OHOs which collected the urine samples for measurement of metabolites of toluene was 199 (96.6%), which was largest among 8 organic solvents. In the case of N, N-dimethylformamide, which was smallest in number, 117 OHOs (56.8%) collected the urine samples.
    8) Seventeen OHOs (8.3%) measured all the urine samples of organic solvents in their own laboratories, but 169 (82.0%) OHOs entrusted the measurement of all samples to registered loboratories.
    9) The urine samples were also divided into three groups according to the levels of the metabolites. The cut-off values for this classification are legally established by the Regulation on the Prevention of Organic Solvent Poisoning. The frequency of Group 1 was high in n-hexane (98.3%) and xylene (98.2%), and the lowest in styrene (87.3%). The frequency of Group 3 was the highest in styrene (3.0%) and the lowest in xylene and n-hexane (0.2%).
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