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クエリ検索: "小名浜地区"
53件中 1-20の結果を表示しています
  • 大気汚染研究
    1973年 8 巻 3 号 175-190
    発行日: 1973年
    公開日: 2012/10/25
    ジャーナル フリー
  • 佐々木 孝夫
    日本胸部疾患学会雑誌
    1975年 13 巻 5 号 282-289
    発行日: 1975/05/25
    公開日: 2010/02/23
    ジャーナル フリー
    Closing volumes were studied to assess it's clinical application.
    Firstly, physiologicalfactorsinfluencing closing volumes were examined in ten healthy subjects by measuring simultaneous expired volume-concentration curves of N2 with two of Ar, He, or SF6. There were no differences in closing volumes measured by Ar, He, or SF6bolus. Although there existed a bolus volume at which the onset of phase IV was not detected but identified by resident N2 method, closing volumes decreased as bol us volume is increased. Furthermore, the closing volumes measured by bolus volume of 15% VC was consistently larger than that measured simultaneously by resident-N2 method.
    We found that a expired flow rate above 0.5l/sec could obscure a clear onset of phase 4, and that any marked changes in flow rate above 0.5l/sec would alter the gas concentrations. For clinical applications, then, we propose that the expiratory flow rate be kept constant and less than 0.5l/sec.
    Secondly, the relationships between closing volumes andother lung function parameters were studied in ten healthy subjects and thirteen patients. Most of parameters relating to airway obstructive changes were correlated with closing volumes and closing capacities. Parameters with |r|∨0.5 are listed below.
    CC% correlated with FEV1% (r=-0.77), V25(-0.76), V50(-0.67), RL(+.66), RV% PaO2(-0.54). CV% correlated with V25(r=-0.51) 1nd RV% (+0.53).
    Finally, in 282 pupils aged from 7 to 15, CV% was measured together with FEVand the V-V curve to assess it's suitability for mass screening. The subjects two different groups. One was the Onahama group who lived in an industrial area andhad respiratory symptoms, the other wasrthe Uchigo control group who lived in a non-industral town and were selected at random to fit the Ohahama population.
    In both groups. the incidence of abnormal CV% was higher than the incidence of abnormal FEV1%. Between the two groups there was no difference in the percentage of abnormal FEV1%. However, the Onahama group showed a significantly higher percentage of abnormal CV% than than the Uchigo group (p<0.01).
    This suggests that closing volume measurements might be suitable for mass screening for early small airway obstruction.
  • 福島県いわき市小名浜を事例として
    蛭田 美紅, 三宅 諭
    都市計画論文集
    2020年 55 巻 3 号 864-871
    発行日: 2020/10/25
    公開日: 2020/10/25
    ジャーナル オープンアクセス

    福島第一原子力発電所事故により原発周辺地域は帰還困難区域に指定され、今でも多くの避難者は福島県内外で避難生活を続けている。避難者と受入先市民との間にトラブルも発生しており、原発避難者の今後の生活を考える上で、避難先住民との対立関係を解消することが求められる。本研究は、いわき市

    小名浜地区
    の市民および避難者にアンケート調査を行い、対立の要因と対立解消に向けた課題を明らかにしている。トラブルが発生するのは新しい生活が始まるタイミングに多いことを明らかにした。また、避難者と市民の意識対立の要因として、不満や忌避感が負の影響を与えていることを明らかにした。さらに、避難者と避難者の近くに住む市民は積極的な交流に消極的であるのに対し、離れて暮らす市民は避難者の受入に積極的であることが明らかになった。

  • 高橋 五月
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2017年 2017 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/05/26
    会議録・要旨集 フリー
    原発事故から5年以上が経ち、福島では「未来」に関する議論で溢れている。福島の未来は誰にも予測できない。しかし、それでも(もしくは、だからこそ?)人々は盛んに未来について思い描き、期待し、交渉する。本発表では、たくさんある「未来」の中から、福島県沖に浮かぶ洋上風力発電設備「ふくしま未来」に注目し、「インフラストラクチャー」を手がかりとして、文化人類学的立場から未来について批判的に考える。
  • *市川 恒樹, 山田 一夫, 大迫 政浩
    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
    2014年 25 巻 D6-4
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/16
    会議録・要旨集 フリー
    福島第一原発事故で放射能汚染された廃棄物の焼却飛灰が吸湿することによって生じる放射性セシウムの漏出時期を算出するため,塩化カルシウムを主とする吸湿性塩類を含む飛灰の吸湿速度を,温度,湿度,塩類濃度,飛灰格納容器等を変えて測定した。その結果,変動する温度,湿度下に置かれた任意の形状の容器中の焼却飛灰からの放射性セシウム漏出時期を算出する方程式を得た。これを用いると,20%の塩化カルシウム等価量を含む焼却飛灰を1立米のフレコン容器に入れて福島県
    小名浜地区
    に保管した場合,容器上面からのみ吸湿する場合の漏出時期は120年,上面と側面から吸湿する場合には36年程度と見積もられる。
  • 人口が増加した福島県いわき市を対象として
    齊藤 充弘
    都市計画論文集
    2020年 55 巻 3 号 505-512
    発行日: 2020/10/25
    公開日: 2020/10/25
    ジャーナル オープンアクセス

    本研究は,東日本大震災による原発事故の発生により原発立地地域からの避難者の受け入れ等に伴い,人口が増加した福島県いわき市を対象として,事業所数の変化を明らかにすることを目的とするものである。人口変化と同様に事業所総数が大震災後に増加に転じるなかで,産業大分類別にみると特に建設業や宿泊・飲食業が増加したことがわかった。このことを小地域単位でみると,第一種低層住居専用地域に指定される住宅地や国道6号をはじめとする幹線道路沿線に位置する既成市街地,さらには調整区域や都市計画区域外において,産業によっては増加を示す小地域があることがわかった。総数でみると,大字平と大字小名浜のいわき市内で都心拠点と広域拠点に位置づけられる地区の中心市街地を含む小地域において,増加と減少という対照的な変化が明らかとなった。人口は増加するものの日常生活に必要な小売業などの事業所数が減少しており,中心市街地を構成する街区内では低未利用地化の進行を確認することができた。両地域は,立地適正化計画の居住および都市機能を誘導する対象地域となることより,人口の変化と相補関係を構築した都市機能や住宅の誘導を図っていく必要がある。

  • 横山 長之
    計測と制御
    1970年 9 巻 12 号 938-942
    発行日: 1970/12/10
    公開日: 2009/11/26
    ジャーナル フリー
  • 須田 熈, 湯沢 昭
    土木計画学研究・論文集
    1986年 3 巻 121-128
    発行日: 1986/01/10
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    It is the purpose of this paper to classify the renewal area in a mid le scale port city. The mixed land use and the worse enviroment become a serious problem at the port city of local area. This is result that the port planning was planed and carried out without to consider the urban areas. On the other hand, the port cargo shows a tendency to decrease, and a partth of e port facilities become to a superannuate condition. From the facts described above, we investigate the following four standpoints to classify the renewal area.
    (1) Investigate a superannuate condition of the port facilities.
    (2) Examine the relationship between the construction cost, thme aint enance expenses and the profit to make use of the port facilities.
    (3) Separete the port functions from the urban functions.
    (4) Extract the cells of the worse enviroment.
  • *庄子 元, 関根 良平, 小田 隆史
    日本地理学会発表要旨集
    2016年 2016a 巻 P901
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/11/09
    会議録・要旨集 フリー
    本研究の目的は,いわき市小名浜の震災復興過程を漁港と商港の両面から検討することによって明らかにすることである. 
    小名浜はいわき市の南東部に位置し,温暖な気候であり,冬暖かく夏は涼しい.小名浜には藤原川と支流の矢田川,釜戸川が流れており,これらの河川によって低湿な沖積地が広く形成されている.旧小名浜町は1954年に旧泉町,旧江名町,旧渡辺村と合併し,磐城市となった.その後,1966年に磐城市の合併によっていわき市が発足すると,旧磐城市は
    小名浜地区
    となった.小名浜港は福島県最大の商港であるだけでなく,カツオやサンマを水揚げする主要な漁港でもある.さらに,いわき市観光物産センター「いわき・ら・ら・ミュウ」やふくしま海洋科学館「アクアマリンふくしま」が立地しており,観光の拠点でもある.
    小名浜魚市場は東日本大震災によって甚大な損害を被っただけでなく,福島第一原発事故による試験操業は依然として続いている.2016年3月末現在,73種の魚介類が試験操業の対象となっている.震災以前,小名浜魚市場には年間4,050tのカツオが水揚げされていたが,2011年の水揚げは19tであり,2014年でも514tとなっている.水揚げ量と同様にカツオの水揚げ金額も回復しておらず,2014 年における金額は平年の 8.8%にとどまる.このように試験操業が続いていることによって水揚げは回復していないが,食の安全性を確保し,消費者に安心してもらうために小名浜魚市場は高度衛生管理型市場に改修された.完成した魚市場の競り場は外気から遮断され,放射性物質の常設検査室も設けられた.
    一方で小名浜港は,常磐炭鉱の発見によって発展し,新産業都市,重要港湾に指定された.2016 年現在,小名浜港には9つの埠頭があり,石炭や化学薬品,木材,自動車などが荷揚げされている.国際コンテナ取扱量(2015 年)を国別にみると,中国が最大の取引国であり,全体の 39%を占め,これに韓国(18%),スウェーデン(9%)と続く.国際コンテナ取扱量は2011 年に前年の 32.5%に減少したが,その後は回復し,2013 年には平年と同程度となっている.このように小名浜港は国際的な物流拠点であるが,背後地域において物流需要が高まったことによって,新たな貨物ターミナルとしてポートアイランドが建設されている.ポートアイランドは沖合に建設中の約 50ha の人工島であり,3 号埠頭と橋によって結ばれる予定である.
    このように小名浜の震災復興は,漁港と商港によって大きく異なる.すなわち,漁港としての小名浜は高度衛生管理型市場への改修といった水揚げ量を回復させる取り組みを行っているが,福島第一原発事故による試験操業によって復興できずにいる.一方で商港としての小名浜は,早期に復興し,港湾設備の整備によって物流拠点としての役割を強めつつある. 小名浜魚市場や港湾設備は,今大会の巡検第2班の見学地であり,巡検当日は海上より小名浜の復興状況を見学する.なお,本研究は国土地理協会第15回学術研究助成「津波被災地における水産経済の再建に関する地理学的研究(代表者:関根良平)」を利用した.
  • 森下 豊昭
    日本土壌肥料学会講演要旨集
    1971年 17 巻
    発行日: 1971/09/20
    公開日: 2017/06/27
    会議録・要旨集 フリー
  • 岩田 雅光
    学術の動向
    2011年 16 巻 12 号 12_46-12_47
    発行日: 2011/12/01
    公開日: 2012/04/05
    ジャーナル フリー
  • 第4報−東日本大震災によるインフラ被害および復旧
    若山 尚之, 佐藤 信孝, 安部 義孝, 薦田 章
    空気調和・衛生工学会 論文集
    2019年 44 巻 270 号 17-22
    発行日: 2019/09/05
    公開日: 2020/09/05
    ジャーナル フリー

    アクアマリンふくしま(以降 AMF)は第 3 報で報告したとおり、東日本大震災(以降大震災)において海からの津波と地盤沈下により多大な被害を受けた。津波及び地盤沈下の被害は各棟で被害の内容や程度が異なるものであったが、これら建築本体ではない建物周囲の被害は直接的、間接的に各設備の機能に直結しているために施設運営に影響を与え、速やかな復旧を妨げた。とりわけ電力や上下水といったインフラ関連の被害は水族館機能そのものを停止させるものであり、復旧のためにはまず、インフラの速やかな復旧が必要であり、各インフラの復旧が AMF の機能回復の第一歩となる状況であった。本報ではライフラインと位置付けられるインフラ関連の被害状況を調査した結果を取り纏め、復旧における対応方法や各インフラの機能を回復していく行程を示して完全復旧までの経過を明らかにし、大震災被害及びそこからの復旧プロセスをアーカイブにすると共に今後の防災計画立案の手がかりとなることを目指す。

  • 第3報−東日本大震災の地震および津波による被害の実態
    若山 尚之, 佐藤 信孝, 安部 義孝, 薦田 章
    空気調和・衛生工学会 論文集
    2018年 43 巻 261 号 21-27
    発行日: 2018/12/05
    公開日: 2019/12/05
    ジャーナル フリー

    福島県いわき市

    小名浜地区
    は 2011 年の東日本大震災により地震及び津波の被害を受けた。地震では建物周辺の地盤が液状化現象により、給排水設備をはじめとするインフラ関連の設備が破損した。津波では地下及び屋外のろ過設備や熱源設備に加えて1 階の一部エリアが浸水し、水族館としての機能を喪失するほどの多大な被害を受けた。しかしながら被災からわずか4 ヶ月という短期間で運営を行う上での最小限の機能を仮復旧し、暫定開業を果たした。第2報で報告した熱源設備改修を完了した直後に被災してしまったが、本報では大震災後の被害状況を写真などの記録とヒアリング等から再分析を行い、津波及び地震による被害程度を確定させると共に設計段階における地盤レベル設定の経緯を解説し、津波被害との関連性について示す。

  • 天野 洋典
    日本水産学会誌
    2020年 86 巻 1 号 29
    発行日: 2020/01/15
    公開日: 2020/02/12
    ジャーナル フリー
  • 加村 崇雄, 吉田 初男
    日本土壌肥料学会講演要旨集
    1971年 17 巻
    発行日: 1971/09/20
    公開日: 2017/06/27
    会議録・要旨集 フリー
  • 山川 充夫
    経済地理学年報
    2016年 62 巻 2 号 130-140
    発行日: 2016/06/30
    公開日: 2017/09/07
    ジャーナル フリー

        福島県商業まちづくり条例は,売場面積6,000 m2 以上をもつ大規模小売店舗を「特定」し,その新設立地に関しては郊外での抑制と中心市街地への誘導を行うという土地利用の視点からコンパクトなまちづくりを推進することを目的として,2006年に制定された.この条例は翌年の改正まちづくり三法の制定に大きな影響を与えただけでなく,地方の道県に対して同種の条例あるいはガイドラインの制定を促進した.そして福島県条例は,実際に郊外における特定大型店の新規立地を抑制し,消費者買物行動が郊外から中心商業地に転換する効果を発揮してきている.
         2011年3月,東日本大震災と原子力災害が岩手県・宮城県・福島県の太平洋沿岸地域を襲った.被災地では被災者や避難者の日常生活を支えることを大義とし,商業拠点形成が居住地再編の要として位置付けられ,国の圧倒的な支援を受けて,復興が進められている.しかしそこではコンパクトなまちづくりが謳われているが,その実態は大型店を中核とする市街地整備が進められ,従前の商店街とは異なった商業集積が再生されつつある.特にいわき市

    小名浜地区
    では津波被害を契機とし,港湾地区の土地利用の変更をしてまで,巨大なショッピングセンターが誘致されることになっており,ショック・ドクトリンのもとで県条例は空洞化の危機に直面している.

  • 日本胸部疾患学会雑誌
    1975年 13 巻 1 号 67-76
    発行日: 1975/01/25
    公開日: 2010/02/23
    ジャーナル フリー
  • 関根 良平, 小田 隆史, 庄子 元
    E-journal GEO
    2016年 11 巻 2 号 573-576
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/03/29
    ジャーナル フリー
  • 齋藤 知明
    宗教研究
    2013年 86 巻 4 号 833-834
    発行日: 2013/03/30
    公開日: 2017/07/14
    ジャーナル フリー
  • 吉原 貢, 酒井 一, 石川 昌男
    日本土壌肥料学会講演要旨集
    1971年 17 巻
    発行日: 1971/09/20
    公開日: 2017/06/27
    会議録・要旨集 フリー
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