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クエリ検索: "小野寺基史"
10件中 1-10の結果を表示しています
  • 町田 志樹
    理学療法科学
    2022年 37 巻 3 号 285-290
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/06/20
    ジャーナル オープンアクセス

    〔目的〕理学療法士養成校における遠隔授業の学習効果と学生の情報通信技術(ICT)リテラシー,受講環境の関係性を明らかにすることを目的とした.〔対象と方法〕遠隔授業を受講した4年制大学理学療法学科3年生のうち,分析できた62名を対象とした.Grade Point Average(GPA)上位群と下位群に区分したうえでアンケート調査を行い,ICTリテラシー,遠隔授業の受講環境を調査した.〔結果〕GPA上位群は,ICTリテラシーのうち表現力と収集力が有意に高値となった.受講環境は有意差が認められなかった.〔結語〕遠隔授業の学習効果に対し,ICTリテラシーが影響することが明らかとなった.特に収集力と表現力は深く関与し,それらの修得により遠隔授業の学習効果を向上させる可能性があると考えられる.

  • 西 博志, 塩見 啓一
    北海道特別支援教育研究
    2014年 8 巻 31-40
    発行日: 2014年
    公開日: 2021/08/30
    ジャーナル フリー
  • 札幌市発達障がい通級指導教室でのアンケート調査を通して
    山下 公司, 藤原 千華, 春田 和之, 村井 めぐみ, 齊 葉子, 佐藤 史人, 小野寺 基史
    北海道特別支援教育研究
    2021年 15 巻 43-49
    発行日: 2021年
    公開日: 2023/09/27
    ジャーナル フリー
    札幌市発達障がい通級指導教室担当者に、新型コロナウィルス感染拡大防止のための臨時休業等が子どもに及ぼす影響についてアンケート調査を実施した。その結果、ケースによっては臨時休業が有効に作用する場合も見られた。学習面での困り感を示す場合、学習補充の時間となり、対人面で困り感を示す場合、接触が減ることで自己肯定感の低下を防ぐことにつながった。一方、不安傾向の強い場合や家庭環境が整わない場合においては、より困難さが顕在化する場合も見られた。今後、臨時休業になった場合は、困難さを深刻化させないためにも、通級指導教室が「変わらない存在」であることが望まれる。
  • 岡本 邦広
    特殊教育学研究
    2017年 55 巻 4 号 233-243
    発行日: 2017年
    公開日: 2019/03/19
    ジャーナル フリー
    本研究では、本邦における障害のある子どもの支援者(以下、研修受講者)を対象に、障害のある子どもへの指導・支援の知識や技術向上を目的とした研修の研究論文を概観し、障害のある子どもの指導・支援の研修に関する今後の課題を検討することを目的とした。分析対象としたのは、2000年から2016年までに発表された障害児の支援に関する研修の研究論文40編である。研修のタイプとしては、研修プログラム型とコンサルテーション型に分類できる。現状では、計画―実行―評価―見直し段階(以下、PDCAサイクル)の一連の過程の習得を目的とした研修に関する研究や、計画段階に特化した研修が実施される傾向が示された。また、PDCAサイクルの一連の過程を習得するために、研修受講者が普段から関わる障害児を対象にした指導・支援の実施を伴う研修が多くみられた。要因仮説を検討する研修では、それを書き込む書式が工夫され、研修受講者はそれを手がかりに要因を検討した。保護者との連携に関する研修は、少ない傾向にあった。今後の課題として、指導的立場にある指導者の育成と校内委員会等の活用、指導・支援の要因仮説を取り入れた研修の蓄積と長期的な目標を踏まえた個別の指導計画に関する研修の必要性、保護者と連携を促す研修の必要性、の3点が指摘できる。
  • 加藤 順也, 北村 博幸
    北海道特別支援教育研究
    2018年 12 巻 11-22
    発行日: 2018年
    公開日: 2021/08/30
    ジャーナル フリー
  • 岡本 邦広
    発達障害研究
    2021年 42 巻 4 号 364-377
    発行日: 2021/02/28
    公開日: 2024/03/31
    ジャーナル フリー
    本研究では,「指導目標を設定するに至る判断の根拠」を示す段階に特化した指導プログラムを(岡本,2020を一部修正)を学部学生に適用し,その効果を検討することを目的とした.対象は,教員免許取得を目指す4年学部学生7名であった.指導プログラム(120分)は,指導課題の優先順位選定のための判断基準の説明,機能的アセスメントに基づく行動問題の生起要因の説明・演習で構成された.また指導プログラム前後に,それぞれ演習1,演習2およびアンケートを実施した. 演習1および演習2で扱った事例は,文部科学省から引用した同一内容であった.指導プログラムを実施した結果,演習2において指導目標の設定理由として挙げられた「生起要因」について, 演習1に比べて「先行条件」および「結果条件」の記述が増加した.一方,「優先順位」について,指導プログラム後はその前に比べて,指導プログラムで提案した優先順位の根拠となる観点のカテゴリ数が増加するとともに,「優先順位」の根拠となる視点を記述する対象者数が増加した.結果 から,指導プログラムはほとんどの対象者に効果をもたらしたことが示された.「生起要因」「優先順位」に関する記述が増加した要因,および今後の課題を指摘した.
  • 大西 正二, 熊谷 恵子
    作業療法
    2020年 39 巻 3 号 261-272
    発行日: 2020/06/15
    公開日: 2020/06/15
    ジャーナル フリー
    本研究は,漢字書字の習得が困難な学習障害児における国内の研究動向を調査し,今後の課題を明らかにすることを目的にした.漢字書字の習得が困難な要因には視覚情報処理や聴覚情報処理を問題とする報告が多かったが,書字成績に認知スタイルや筆順の正確さが寄与した報告も見られた.また介入研究では,単一事例研究法を用いた研究は少なかった.今後は単一事例研究法を用い,認知スタイルだけでなく,書字運動や運動覚心像に着目した研究や,各児童の特性に適応した介入方法をフローチャート化し自主学習しやすいツールを開発していくことが求められる.併せて,Information and Communication Technology(ICT)を活用した支援の普及も重要である.
  • 加藤 順也, 北村 博幸
    北海道特別支援教育研究
    2021年 15 巻 63-74
    発行日: 2021年
    公開日: 2023/09/27
    ジャーナル フリー
    本研究ではSchneider and McGrew(2018)で示されているCHC理論について概観したあとに新たに示された学習効率(Gl)と検索の流暢性(Gr)について臨床活用へ向けた考察を行った。CHC理論については、階層構造と広範的能力及びその限定的能力の定義・内容について示した。学習効率(Gl)と検索の流暢性(Gr)については、KABC-Ⅱの語の学習と語の学習遅延がいずれも学習効率(Gl)に位置づけられることが明らかとなった。今後の課題としては、検索の流暢性(Gr) の評価方法の確立が必要であると考えた。
  • 支援員の困り感軽減・解消に向けた校内活用体制の再整備
    村田 敏彰, 小野寺 基史
    LD研究
    2019年 28 巻 3 号 349-362
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/12/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では特別支援教育支援員の職務上の困り感を軽減・解消するため,校内活用体制を再整備し,その成果を修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)による分析とアンケート調査で検証した。その結果,校内体制の不備から生じる支援員の困り感が,支援員のポジション確立や活用方法周知と,ニーズに基づく研修・連携機会の確保およびその工夫によって軽減・解消し,その結果,連携強化,活用促進および支援効果向上などの成果をもたらしたことが明らかになった。その要因として,第一に支援員の身分担保や,支援員活用の「枠」の明示,第二に既習の知識と担当事例とを結びつける事例検討や担任との関係性構築のスキル向上に主眼を置いた校内研修の実施および工夫,第三に支援員の不安・葛藤を気軽に表出できる機会の定期的な設定,を挙げることができる。また,支援員活用の統括役としての特別支援教育コーディネーターの重要性が示された。
  • ――エビデンス・レベル分類(案)による研究の概括を通して――
    菊池 哲平
    教育心理学年報
    2019年 58 巻 92-101
    発行日: 2019/03/30
    公開日: 2019/09/09
    ジャーナル フリー
    電子付録

     本稿は,2007年の特別支援教育の開始以降,わが国の教育心理学的研究がどのようなエビデンスを提供してきたのかについて,エビデンス・レベル分類(案)による概括を行うものである。2007年以降に学会誌に掲載された585本の研究論文について,研究デザインを基にしたエビデンス・レベル分類を行った。論文発表数としては「自閉症スペクトラム障害」と「発達障害全般」が多かったものの,「聴覚障害」「言語障害」「ADHD」のエビデンス・レベルが高かった。「自閉症スペクトラム」及び「発達障害全般」に関する研究は,シングル・ケース・デザインに基づくものが多いため,これらの研究に対してシステマティック・レビューを行うことでエビデンス・レベルを高めていくことが考えられた。さらに2007年以降は「通常の学級」をフィールドとした研究が多く発表されており,エビデンス・レベルも比較的高かった。一方,「特別支援学級」をフィールドとした論文は少なく,これからの取り組みが期待される。結果として,教育心理学的研究が特別支援教育の有益なエビデンスを提供していることが示唆された。

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