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クエリ検索: "戸田漕艇場"
10件中 1-10の結果を表示しています
  • 埼玉県戸田町における総合都市計画
    伊藤 陽平
    史学雑誌
    2022年 131 巻 7 号 40-59
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/07/20
    ジャーナル フリー
    「昭和の大合併」後、基礎自治体は都市部と農村部双方を抱え込み、旧町村間対立も相まって域内の一体性をどのように担保するかが大きな問題となっていた。高度経済成長期には開発と福祉をめぐって地方自治は新たな段階に入るが、各自治体は合併後の混乱をどのように乗り越え、高度成長に対応したのか。従来の研究では、合併後の町村間対立と高度成長期における地方自治の変容の関連性については本格的な論点となっていなかった。本論は埼玉県戸田町の都市開発を事例に、「昭和の大合併」後における自治体の一体性確保の試みと高度成長への対応を分析する。
    1950年代の戸田町では、市街地化が進んでいた旧戸田町と開発が遅れる旧美笹村の旧町村間対立が展開していた。この状況を打破するため、戸田町は全域を対象にした都市計画を実施し、町内の一体性を担保しようとした。その契機となったのが、
    戸田漕艇場
    のオリンピック競技会場指定である。会場整備を名目に都市計画を推進し、合併後の町内対立を一挙に解決しようとしたのである。一方、首都圏整備委員会は戸田町をグリーンベルトに組み込み、開発抑制と競技場の国立公園化を推進した。両者の対立は最終的に戸田町の勝利に終わり、グリーンベルト構想も後退を余儀なくされる。
    グリーンベルト反対論は東部の新住民を基盤にした改革派町議によって推進された。彼らは旧住民のコミュニティに立脚した旧来の町政からの脱却を掲げ、計画性や住民参加を重視した町政改革を推進した。
    戸田町の事例からは、「昭和の大合併」後の町村間対立を都市計画によってコントロールしようとする方向性が見受けられる。「昭和の大合併」後、基礎自治体が集落連合的な性格を払拭しようとする傾向を強めた結果、計画性や住民参加を軸にした高度成長期の新たな地方自治が準備されたと言えよう。
  • 太刀 川三郎
    照明学会雑誌
    1965年 49 巻 3 号 137-140
    発行日: 1965/03/25
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
  • 山本 徳太郎, 田端 徹爾
    照明学会雑誌
    1965年 49 巻 3 号 145-150
    発行日: 1965/03/25
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
  • 秋山 哲男
    福祉のまちづくり研究
    2014年 16 巻 3 号 21-24
    発行日: 2014/11/15
    公開日: 2017/06/23
    ジャーナル オープンアクセス
  • ~競技施設等の整備から見えるもの~
    山本 康友
    日本不動産学会誌
    2014年 28 巻 1 号 49-53
    発行日: 2014/06/25
    公開日: 2017/01/23
    ジャーナル フリー
  • 越澤 明
    都市住宅学
    2014年 2014 巻 87 号 24-28
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/29
    ジャーナル フリー
  • 髙木 重治
    北の丸 ―国立公文書館報―
    2021年 53 巻 3-29
    発行日: 2021年
    公開日: 2025/01/08
    研究報告書・技術報告書 フリー
    昭和34年(1964)に東京で開催された第18回オリンピック競技大会(以下オリンピック東京大会と記す)は、開催都市である東京都のみで準備・実行されたわけではない。招致段階から内閣総理大臣を委員長とする東京オリンピック準備委員会が設置され、関係する閣僚と事務次官が関わっている。招致決定後、スポーツ行政を主管する文部省を中心に、法務、外務、大蔵、厚生、農林、通産、運輸、郵政、建設、自治、防衛の各省庁で、大会開催のために協力事業が行われた。オリンピック東京大会は、まさに国をあげて取り組まれた一大行事であった。 オリンピック東京大会関係事業のために作成された文書は、行政機関をまたいで存在している。行政機関をまたいで存在するオリンピック関係文書を網羅的に把握するため、国の行政機関等が行った関係事業をまとめ、関係事業別に文書を確認する方法をとった。これにより当館が所蔵するオリンピック関係文書の全体像を示し、事業によって文書の有無が異なることを明らかにした。
  • 東 秀紀
    地学雑誌
    2014年 123 巻 4 号 587-599
    発行日: 2014/08/25
    公開日: 2014/09/01
    ジャーナル フリー
     Urban planning and big events, such as the Olympic Games and Universal Expositions, are complementary. Big events promote urban planning, and often cause it to evolve. Urban development by Napoleon III and successive Universal Expositions led Paris to become a fashionable global center. The 2012 Summer Olympic and Paralympic Games in London contributed to gentrifying the London Docklands and the neighboring East End. The 1964 Summer Olympic Games in Tokyo also led to modernization of urban infrastructures and celebrated Japan’s revitalization and progress after the Second World War. However, the 1964 Olympic Games left some bad legacies, including damage to the historical landscape around Nihon-bashi bridge by an expressway. Now, as we prepare to hold the 2020 Summer Olympic and Paralympic Games in Tokyo, we should think not only about the events but also urban planning at the Tokyo Waterfront, where the main facilities are to be built. This paper presents the relationship of between urban planning and big events in modern history, and discusses implications and possibilities.
  • 梶田 真
    人文地理
    2017年 69 巻 4 号 467-484
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/02/23
    ジャーナル フリー

    本稿の目的は,1965年および1980年国勢調査における最小の集計単位である調査区別集計結果と地理情報システム(GIS)を用いて,東京都心部の高精度の社会地図を作成し,この間に生じた居住者の社会-空間パターン変化について考察することである。1965年の社会地図,特に職業別の就業者比率の地図は,低地(下町地域)と台地(山手地域)の間だけでなく,山手地域内の台地と谷地の間でも明瞭なコントラストを示している。これらの地図は,卸売・小売業地域における前近代的な職住近接の就業形態も強く反映している。しかし,1980年の地図では,これらの特徴がかなりの程度において消失している。主たる原因は,(1)雇用形態の近代化による職住分離,(2)工場などの転出・廃止,(3)地下鉄整備をはじめとしたインフラ整備による立地条件の改善,に求められる。その結果,1980年の社会地図および統計数値では,1965年のものと比べて,下町地域と山手地域のコントラストがより明瞭にあらわれるようになっている。

  • 中垣 浩平
    体育学研究
    2023年 68 巻 143-161
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/03/25
    [早期公開] 公開日: 2023/02/11
    ジャーナル フリー
     The purposes of this study were 1) to estimate the metabolic energy/power of canoe sprint kayaking in terms of both accumulated oxygen deficit (AOD) and calculated energy production (AnAL+L), 2) to quantify anaerobic and aerobic metabolism during 120 s of all-out paddling and to determine the validity of the estimates calculated from the theoretical model equations, 3) to calculate propulsive efficiency (ηpro) from the relationship between mechanical power and propulsive power based on kayak ergometer tests and a 500-m time trial test on the water, 4) to calculate the energy cost of kayaking (CK) and to determine the effects of ηpro and body weight on CK, and 5) to simulate the metabolic power, mechanical power and propulsive power required to achieve the boat speed of an elite canoe sprint paddler. Both the AOD and AnAL+L approaches demonstrated a significant regression between mechanical power and metabolic power. Anaerobic and aerobic metabolism estimated from the model equations during 120 s of all-out paddling were not significantly different from the measured values. The ηpro was 77.7±5.6%, showing a significant positive correlation with the average boat speed in the 500-m trial. The CK per body weight at any given speed was lower for kayakers with a greater body weight when ηpro was a predetermined value. Based on these parameters, the present study was able to determine the required level of energy system fitness and technique for canoe sprint kayakers.
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