本研究の目的は,臓器移植後のストレッサーに対する認知評価を測定できる尺度を開発し,各ストレッサーへの認知評価が精神的健康に与える影響について検証することである.泌尿器科外来通院中の腎移植者154名を対象に質問紙調査を行った.因子分析の結果,「臓器移植者ストレス評価尺度」は,(1)拒絶反応・感染症の可能性,(2)副作用による外見の変化,(3)就労の制約,(4)移植への葛藤,(5)医療費の負担の5因子から構成されることがわかった.各因子は不安・抑うつと有意な相関関係にあり,共分散構造分析の結果,「拒絶反応・感染症の可能性」と「移植への葛藤」が,精神的健康の不良に直接影響することがわかった.

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症例は41歳の男性で, 上腹部痛と体重減少を主訴に来院した. 胃内視鏡検査の結果5ヵ所の腫瘍性病変を認め, 生検にてGroup Vの診断を得て, 胃全摘, 脾摘および2群リンパ節郭清(Roux-Y再建)術を施行した. 病理学的検索の結果は, 腫瘤型および潰瘍浸潤型の2進行癌に加え, 体部の3個の亜有茎性腫瘤も癌であり, 同時性5多発胃癌と診断した. また, 亜有茎性の癌腫はEpstein Barr virus encoded small RNA (EBER)陽性を示した. 本症例はEBV陽性腫瘍として, きわめてまれな形態を呈した症例と考え報告した.

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【目的】日本腎臓学会におけるCKD患者の両立支援対策において、移植患者の就労状況を含むQOL調査（感染不安、通院、ACP、年収、怠薬、後発品使用）を行い、その実態を明らかにする。【方法】調査主体をNPO 法人

に委託し、調査票作成を日本腎臓学会主体（祖父江、酒井）で行い、その調査費用は厚生労働行政推進調査事業費補助金（腎疾患政策研究事業）により行った。調査時期は2023 年 11 月で、腎移植患者の回答数 146 件（WEB 23 郵送【成績】男女比76：69、20、30歳代の回答者はそれぞれ１例、40歳代11例、50歳代24例、60～70歳代100例であった。移植後の生活の向上が90％以上の回答者に見られた。移植施設への通院は20％が付き添いを要し、配偶者が多くを占めた。１か月に支払った医療費自己負担は、90％以上が15,000円未満であった。就労39人、非就労83人の結果で、就労者のうち正社員：非正社員は3：2、就労日数は週５日が多くを占めた。就労支援はハローワーク14例、知人家族紹介14例であった。就労形態は移植前と比して、変化なし：変化ありは３：２であった。障がい者枠使用は15例、非使用は40例であった。年収は100万円未満2例、300万未満22例、500万未満11例、1000万未満14例であった。【結論】調査対象年齢（移植者協議会構成）が高く、就労形態解釈には注意を要する。非正規雇用形態・年収等、問題を含む結果と解釈された。

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発表はあくまで一個人の経験に基づき分析したものである。

【目的】自身の経験を、今後のレシピエントの社会参加に役立てたい。

【方法】移植後の職歴

（2002年　血液透析導入　退職）

2010年　膵腎同時移植

2013年　障害者就職支援サービスを利用し、社会復帰。

2016年　身体の負担が大きくなり、上司に相談。着座業務に転属。

2018年　有期雇用から無期雇用に。

2024年　現在に至る。

【結果】

レシピエントは他の障害者よりも社会参加が有利である。

障害者支援サービスの利用が有効。

大企業やグループ会社の方が働きやすい。

上司の理解を得ることが大切。

社内相談窓口、社外相談窓口の利用には注意が必要である。

本人が辞意を表さない限り働ける。

【考察】

レシピエントは外見からは障害がわかりにくく、通院回数も他の疾患より少ないため有利。

障害者雇用先を知り尽くしており、親身に対応。こちらの希望に添う企業を紹介してくれるため。

企業にも従業員数に対するノルマがあるため、大きい企業の方がたくさんの障害者を採用しており、障害者雇用のノウハウもある。業種も多岐にわたるため。

体調、配慮して欲しいこと等、はじめに上司の理解を得ておくことが、きめ細かい対応を得られ、長く務め続けることが出来る要員となる。

相談窓口は守秘義務があるが、現実的には会社に伝わり人事評価に影響するため。

会社側からは、採用した従業員を雇用を辞めることはほぼ不可能である。

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Although the immune response makes organ transplantation difficult, there are few alternative therapies for organ failure. Three major advances have made it possible to use organ transplantation routinely In the clinic. First, the technical skill to carry out organ replacement surgery has been mastered by many people. Second, networks of transplantation centers have been organized to ensure that the few healthy organs that are available are HLA-typed and so matched with the most suitable recipient. Third, the use of potent immunosuppressive drugs, especially cyclosporin A and FK-506 to inhibit T-cell activation, has increased graft survival rates dramatically. There are, however, many problems other than graft rejection associated with organ transplantation. First, donor organs are difficult to obtain; this is especially a problem when the organ involved is a vital one, such as a heart ora liver. Second, the disease that destroyed the patient's organ may also destroy the graft. Third, the immunosuppression required to prevent graft rejection increases the risk of cancer and infection. Finally, the procedure is very costly. All of these problems need to be met dealt with before clinical transplantation can become commonplace.

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臓器提供は、患者・家族や医療者といった当事者にとっても、この医療を研究対象とする観察者にとっても、贈与として理解されることが多い。しかし、匿名のもとでなされる臓器のやり取りに目を向けてみるとき、モースが想定していた贈与の主題と、臓器のやり取りとの間には大きな違いがある。臓器移植における贈与は、社会政策の結果として観察されるものであり、こうした事実は、臓器提供を贈与とみなすことへの批判を喚起させることにもなっている。しかしながら、贈与論の適用可能性やその妥当性を問うことは、それ自体が、理論と実践のリニアな対応関係を想定した思考の産物と言える。本稿では、贈与の語りに着目しながらも、理論の適用可能性とは別に、臓器のやり取りがいかにして臓器移植に固有な経済を生み出すのかを、当事者の行為や経験、彼らをとりまく社会関係に着目しながら考察する。とりわけ、当事者の間に現われる特殊な人格の語りに着目することで、匿名の臓器提供が、新たな身体感覚や社会関係の生成に関わっていることを明らかにする。そして、生経済の主題を、こうした贈与の潜在性から問い返す必要があることを論じる。

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