<目的>AHA-ACLS受講生における気道管理に対する意識調査を行った．<方法>兵庫トレーニングサイトにおけるAHA-ACLSプロバイダーコースでの医師の受講生に対し，(1)各種気道確保器具についての使用・施行頻度，(2)コースにおける気道管理のパートにおける強調点に対する臨床的有用性の認識，(3)実地臨床における蘇生中の気管挿管の適応・自信を5段階評価（1～5点）にて質問した．3年目以上の医師25名と初期臨床研修医20名に区分し，比較した．<結果>初期臨床研修医も3年目以上の医師もポケットマスクによる換気，口対口人工呼吸，コンビチューブの使用経験がほかの換気デバイスに比して少ない傾向があった．初期臨床研修医では，3年目以上の医師と比して気管挿管，LMA，マスク換気の施行頻度に有意差はなかったが，経口エアウェイ（OPA）や経鼻エアウェイ（NPA），輪状軟骨圧迫に関しては，有意に少なかった．<結語>初期臨床研修医に対し，気管挿管だけでなく，2人法マスク換気，輪状軟骨圧迫，OPA，NPAなどの基本的な換気補助器具や方法の経験が重要であることが示唆された．

抄録全体を表示

  G2010 AHA-BLSヘルスケアプロバイダーコース（HCP）受講生に受講前後の心肺蘇生に対する意識を調査した．質問項目は，「BLS初動に関するもの」，「人工呼吸の施行に関する意識」，「一般市民へのBLS普及に関するもの」とし，5段階での共感度評価とした．BLS初動関連では，「見知らぬ人の卒倒を見たら通報する」と答えた受講者の割合は受講前後で有意差はなかったが，見知らぬ人や家族の卒倒時のBLS開始に関しては有意に増加した（P＜0.05）．人工呼吸関連では「家族への人工呼吸のためらい」は受講前後で不変であったが，「見知らぬ人への人工呼吸のためらい」や「感染のリスクへの恐れ」は有意に低下した（P＜0.05）．AHA-BLS-HCP受講により医療従事者のBLS初動および人工呼吸に対する意識の変化が認められた．

抄録全体を表示

  2010年度版（G2010）AHA-BLSヘルスケアプロバイダーコース（HCP）の1人法CPRにおける胸骨圧迫および人工呼吸の目安について意識調査を行った．G2010 AHA-BLS-HCP受講生198名に対し受講前後に「過換気を避ける」，「換気は胸が上がる程度に1秒で」，「胸を押す深さは5cm以上」の3項目に関し，(1)「ガイドラインの推奨に対する共感度」および，(2)「施行する際の目安としての有用性に対する認識」の5段階評価をアンケートにて行った．受講前には「ガイドラインの推奨に対する共感度」は，3項目とも8割以上の受講生が「そう思う」「強くそう思う」と回答した．「施行する際の目安としての有用性に対する認識」については，3項目とも受講後が受講前に比して有意に上昇した（p＜0.05）．

抄録全体を表示

PDFファイルをご覧ください。

抄録全体を表示

本邦をはじめとして世界各国の医療トレーニングの場面において，外傷対応については数多くのプログラムが存在している。また，需要を反映して，脳卒中や熱傷，周産期のプログラム等も運営されている。それに対して内科領域のトレーニング・プログラムについては充実しているとはいえない現状がある。近年の教育工学やシミュレーション教育を反映し取り入れるかたちで内科救急トレーニングも発達してきているが，それぞれのプログラムは各々の学習目標，教材，学習方法を有している点がユニークである。ここでは，受講者視点をとり，ある受講者が内科系救急トレーニングの受講を思い立った際に，それぞれのコースの内容や特徴を知り選択の材料となることを目的として，本邦で安定して継続的に行われている代表的な内科救急トレーニングを紹介する。それぞれが想定する受講者，設定した到達目標，学習手法など相違点を述べる。

抄録全体を表示

PDFファイルをご覧ください。

抄録全体を表示

PDFファイルをご覧ください。

抄録全体を表示

循環器専門病院では，他疾患専門の医療機関に比べ，院内心停止や急変対応に遭遇する割合が高い。循環器専門病院であるA病院では，2015年より医療従事者向けのBLSプロバイダー講習を導入し，院内急変の迅速な対応と治療に取り組んでいる。しかし，コメディカルスタッフの急変対応に関する現状や研修のニーズの把握ができていなかったため，アンケート調査を行った。最終的に163名がアンケートに回答した。70％以上のスタッフがBLSや急変に関する知識をもっており，急変対応をしたことがあるが，急変対応に自信がある割合は20％であった。ACLSやより高度な管理，シミュレーションやコミュニケーションに関する研修のニーズが明らかとなり，BLSプロバイダー講習に加え，重症管理やシミュレーションに焦点を当てるなど，ニーズや現状に応じた研修を検討する必要性が示された。

抄録全体を表示