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クエリ検索: "末日聖徒イエス・キリスト教会"
22件中 1-20の結果を表示しています
  • 竹村 一男
    地理学評論 Ser. A
    2000年 73 巻 3 号 182-198
    発行日: 2000/03/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本稿では,
    末日聖徒イエス
    キリスト教会
    の受容と定着の様相の地域的差異について山形・富山地域を中心に考察した.富山地域においては教会員の生家の檀家宗派は浄土系宗派が多く,禅系仏教地域の山形県米沢地域においても同様な傾向がみられた.浄土系宗派の寺院分布が卓越している富山・魚津地域においては布教が難しいが,教会員の定着率は高い.山形県と富山県の受容形態を比較すると,山形・米沢地域においては宗教体験を経て教会員となる場合が多いが,富山地域においては論理的に教義を解釈して教会員となる場合が多い傾向がある.これらの理由として,地域の基層宗教の大枠を構成する仏教では,宗派によって,住民の宗教観に影響を与える教義や地域社会への浸透度が異なるためと考えられる.とくに,浄土真宗地域における
    末日聖徒イエス
    キリスト教会
    の定着率の高さは,浄土真宗と
    末日聖徒イエス
    キリスト教会
    を含むキリスト教が教義構造において類似性を持つためと考えた.なお,両地域において教会員の属性には大きな偏りはみられない.1990年代に入り,同教会においては布教の手法と受容に至る過程に分散化・多様化が進んでいる.
  • *竹村 一男
    日本地理学会発表要旨集
    2015年 2015s 巻 516
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/13
    会議録・要旨集 フリー
       沖縄県における
    末日聖徒イエス
    キリスト教会
    (モルモン教会)の受容の地域的特性について、那覇都市圏と名護市、宮古島の当教会事例を中心に考察した。2014年現在、日本における当教会の立地総数は279となっている。各都道府県における立地分布、教会数の概略は、都道府県別の人口にほぼ伴っており、一部を除いて大きな偏りは見られない。ただし、当教会の立地が1カ所のみの山梨県や高知県、12カ所(調査開始時)と多数の当教会が立地する沖縄県や、8カ所の北海道札幌市などの例外も認められる。また、全国総人口と沖縄県の県民人口を基に沖縄県における各キリスト教派信徒数の特化係数を求めると、キリスト教全般138.8、日本カトリック117.4、日本基督教団127.2、
    末日聖徒イエス
    キリスト教会
    295.3となる。そこで本報告では沖縄県を事例に、なぜ当教会の立地や教会員数が沖縄県に多いのか、特化しているのかの考察を試みた。その際、2007年に行った現地調査で以下の作業仮説をたて、2014~15年にアンケート調査により検証した。なお、現地調査は当教会那覇ワード(当時名)、那覇東ワード(当時名)、名護支部(当時名)、宮古支部において、アンケート調査は現那覇第二ワード、宮古支部で行った。

    (1) 沖縄における米軍基地の軍人・軍属教会員の影響や、かつての米国統治の影響がある。

    (2) 祖先祭祀などの沖縄の民俗宗教と、当教会の教義がマッチすることがある。

    (3) 門中組織など親族関係がかたく、模範的な人物などが教会員になるとその影響が広がる。

    (4) 那覇市などの本島部は復帰後から人口増が続き、自然人口増も高く、改宗者や第二世代の教会員の増加があった。

    (5) 県民性や個人のアイデンティティー、宗教的霊性の問題など。

    まず、(1) については、沖縄県における当教会の伝道は米軍基地の軍人・軍属教会によって開始され、主導された事実がある。また、アンケート結果と聞き取りにより、1960年代までは影響がかなりあったことが窺える。しかし、現在においては影響がないと回答する教会員が多い。(2) は特に沖縄県での教勢の伸びの大きな要因と考えられる。当教会はキリスト教他教派にはない教義の独自性があり、沖縄の民俗宗教と重なる部分がある。教会教義と民俗宗教に関するアンケートの質問項目への回答結果からも判断できる。(3) は本土の当教会に比しての傾向はみられる。(4) は那覇第二ワードの回答者の多くが那覇都市圏内の出身で、第二世代も回答者の半数を占めることから、教勢拡大の要因として考えられる。ただし、人口減が続く宮古島は若い教会員の転出なども考えられ苦労している。(5) は聞き取り調査や教会員の口述史などから窺えるが、アンケート結果分析からは結論に至らない。ただし、総じて上記各作業仮説には妥当性が認められる。
       以上、沖縄県における
    末日聖徒イエス
    キリスト教会
    は米軍関係の教会員を中心として始動され、その後、日本人教会員数は主に (2) ~ (5) の要因が重なり教勢の伸びを示したと思われる。なお、今後は鹿児島県の当教会における調査と本報告との比較考察を進めたい。
  • 竹村 一男
    宗教研究
    2015年 88 巻 Suppl 号 207-
    発行日: 2015/03/30
    公開日: 2017/07/14
    ジャーナル フリー
  • 渡辺 優
    宗教研究
    2015年 88 巻 Suppl 号 205-207
    発行日: 2015/03/30
    公開日: 2017/07/14
    ジャーナル フリー
  • 杉内 寛幸
    宗教研究
    2015年 88 巻 Suppl 号 208-209
    発行日: 2015/03/30
    公開日: 2017/07/14
    ジャーナル フリー
  • 赤江 達也
    宗教と社会
    2008年 14 巻 107-112
    発行日: 2008/06/14
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル フリー
  • 杉内 寛幸
    宗教研究
    2014年 87 巻 Suppl 号 316-317
    発行日: 2014/03/30
    公開日: 2017/07/14
    ジャーナル フリー
  • デラコルダ川島 ティンカ
    宗教研究
    2014年 87 巻 Suppl 号 315-316
    発行日: 2014/03/30
    公開日: 2017/07/14
    ジャーナル フリー
  • 増田 節雄
    レコード・マネジメント
    2000年 41 巻 38-42
    発行日: 2000/11/15
    公開日: 2017/03/24
    ジャーナル オープンアクセス
    アメリカのユタ州に本部を置くユタ系図協会(Genealogical Society of Utah、略称GSU)の106年にわたる歴史及びその活動について言及しつつ、その家系図調査において収集した膨大な史料の有功活用の道を探る。さらに、ユタ系図協会でのインターネットによる新しい家系情報の共有化の事例を、ビジネスの世界で用いられているのKM(Knowledge Management)の概念枠組を援用しながら紹介する。インターネットを媒体として個人や団体が永年蓄積してきた家族歴史情報を互いに共有することの可能性について考察する。
  • 山口 覚
    地理科学
    2008年 63 巻 3 号 225-229
    発行日: 2008/07/28
    公開日: 2017/04/15
    ジャーナル フリー
  • 稲場 圭信
    日本在宅ケア学会誌
    2024年 27 巻 2 号 35-41
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/03/27
    ジャーナル フリー
  • 樫原 義比古
    法政論叢
    2004年 41 巻 1 号 27-38
    発行日: 2004/11/15
    公開日: 2017/11/01
    ジャーナル フリー
    Freedom of religion has a special place in American constitutional protections. The importance of this concept can be traced thoroughly to the United States'historical background as a country founded by refugees fleeing religious persecution. The significance placed by the founding fathers on religious freedom as an American tenet is articulated in the first amendment. But religious freedom in the context of the religious upbringing of children engages the most complicated emotions. When religion is part of a custody dispute, problems become more difficult to resolve. Because religion sits at the core of many basic attitudes and values of children, today's rise in the rates of interfaith marriage and divorce inevitably has been an increasing number of disputes over the religious upbringing of children. As a result, increased attention has been focused on the spiritual welfare of children. This Paper examines the opinion of the court in the spiritual welfare of the child when making child custody determinations. This Paper demonstrates that the moral and spiritual welfare of the child has been considered by the court in rendering custody decisions and courts have taken this to mean that religious issues play a part in custody decision-making.
  • 阪野 祐介
    人文地理
    2006年 58 巻 4 号 357-376
    発行日: 2006年
    公開日: 2018/01/06
    ジャーナル フリー

    The purpose of this paper is to consider the acceptance of religion at a village level. One condition under which a religion penetrates a population is during intellectual, spiritual and social instability. There are several confirmed periods during which Catholicism expanded in Japan. 1) The late Muromachi period when Francisco Xavier came to Japan until the establishment of the Tokugawa shogunate. 2) From the end of the Tokugawa shogunate until the Meiji modernization. 3) The period of GHQ rule in Japan after World War II. The case to be treated in this paper is the group conversion to Catholicism which happened at Saga village, Kyoto, in 1949 just after World War II.

    This year holds an important meaning for Catholicism in Japan. The event that commemorated the 400th year since St. Francisco Xavier arrived in Japan and began missionary activity was held for about 2 weeks from May 29, 1949. For this event, “the Holy arm” of St. Francisco Xavier was brought to Japan. The arm was unveiled at a solemn mass in Nagasaki, Nishinomiya and Tokyo. The solemn mass was publicized in newspapers on a large scale. There was a member of the Imperial Family who attended the mass in Nishinomiya. In this way, Christianity was given not only a good position in the religious world of Japan but also a good position in the environment of society and politics by the support of GHQ.

    Group conversion began in Saga on April 17, 1949, when ten villagers were baptized. The number of people baptized reached 816 in 1949 or 28.7% of the village population. However, conversion rates differ among districts within the village. The reason for such a difference is because Saga village was formed in 1889 through the merger of several communities with differing customs, traditions and relationships. We can see that the unifying effect of communal bonds has a strong effect on the people’s attitude towards religion.

    The second part of the analysis concerns the relation between blood relationship and conversion pattern. In terms of conversion or non-conversion of a householder, 150 householders were converted from 193 households. One of the characteristics of a household maintaining the Catholic faith to date is the conversion of the householder.

    After the group conversion, there was only minimal friction between the Catholic religion and Buddhist temples related to ancestor’s cult. Rather, there was greater friction over a festival of a Shinto shrine which occurred among the village people (non-Catholics / Catholics). The reason is because a festival of a Shinto shrine is based on the solidarity or unity of a community, compared with an event of Buddhism such as a funeral which is related to ancestor cult which is a problem of a house unit.

    As mentioned above, we can see that religion has the power to strengthen group ties. At the same time, religion can also emphasize the differences among groups. Religion can also be used to create new social relationships.

  • 通過儀礼としてのパンデミック
    堀江 宗正
    宗教研究
    2021年 95 巻 2 号 75-98
    発行日: 2021/09/30
    公開日: 2021/12/30
    ジャーナル フリー

    二〇二〇年初頭に始まったパンデミックでは、宗教的集会が感染爆発の震源地と見なされた。本稿は多様な事例、統計データ、学術論文をもとに、宗教と感染の関係を明らかにし、その過程で宗教がどのように変容してゆくかを論じる。基本的統計からは、西欧と南北米のキリスト教国での死亡率の高さが明白である。これは、グローバル都市への人の流入、密集して暮らす民族集団などの要因が重なっており、キリスト教そのものが原因ではない。とはいえ、米国ではニューヨーク市周辺の州を除けば、礼拝出席率と死亡率がおおよそ相関することが分かった。次に、宗教がパンデミックを通して「COVID-19の悪魔化」「宗教のスティグマ化」「宗教の再純化」の三段階の通過儀礼的プロセスをたどると論じる。この三段階のプロセスを日本に当てはめると、多くの宗教は科学的感染対策に適応し、悪魔化もスティグマ化も起こらなかった。礼拝のヴァーチュアル化や共同体でのリーダーシップなどの再純化も不十分だった。それは長期的に見た活動の停滞の兆しとも言える。

  • 終戦から一九七〇年代半ばまで
    山口 瑞穂
    宗教研究
    2017年 91 巻 3 号 49-71
    発行日: 2017/12/30
    公開日: 2018/03/30
    ジャーナル フリー

    本稿は、日本におけるエホバの証人が、その特異な教説と実践をほとんど希釈することなく二十一万人を超える現在の教勢を築いてきた背景を、日本支部設立の過程における世界本部の布教戦略に着目して検討するものである。資料としては教団発行の刊行物を参照した。検討の結果、エホバの証人において重要な位置を占めているのは「神権組織」と称される組織原則であり、この原則における世界本部への忠節さは神への忠節さを意味するため、日本人信者にとっては社会への適応・浸透以上に世界本部への忠節さが課題となっていたことが明らかとなった。遅くとも一九七〇年代半ばには「神権組織」に忠節な日本支部が確立され、数多くの日本人信者たちが本部の方針に従い「開拓」と称される布教活動に参加した。特徴的な教義でもある予言の切迫感が布教意欲を高めたこともあり、布教の成功率が低い社会状況にありながら膨大な時間が宣教に費やされたことが、その後の教勢拡大を促した。

  • 60年代以降を中心として
    生駒 孝彰
    アメリカ研究
    1984年 1984 巻 18 号 47-66
    発行日: 1984/03/25
    公開日: 2010/10/28
    ジャーナル フリー
  • 井上 順孝
    宗教研究
    2011年 85 巻 2 号 347-373
    発行日: 2011/09/30
    公開日: 2017/07/14
    ジャーナル フリー
    一九九〇年代に急速に進行したグローバル化・情報化と呼ばれる社会変化は、宗教教育に関する従来の議論に介在していると考えられる認知フレームに加え、新しい認知フレームを導入することを要請している。日本における宗教教育についての戦後の議論は、宗教知識教育、宗教情操教育、宗派教育という三区分を前提とするものが多い。このうち宗教情操教育が公立学校において可能かどうかをめぐる議論が大きな対立点となってきた。その理由には、近代日本の宗教史の独自の展開が関わっている。しかし、近年は国際理解教育の一環としての宗教に関する教育、多元的価値観の共存を前提とした宗教教育、そして宗教文化教育などと、新しい認知フレームに基づくとみなせる研究が増えてきている。これは、宗教教育に関する規範的視点とは別に、全体社会の変化に対応して形成されたものであり、従来の多くの議論とは異なる新しいフレームが加わった結果であると考える。
  • 山口 瑞穂
    宗教と社会
    2019年 25 巻 65-79
    発行日: 2019/06/08
    公開日: 2021/06/05
    ジャーナル フリー

    本稿は、1970年代半ばから1990年代半ばの日本におけるエホバの証人の歴史展開を、宗教運動論や教団組織論の視点から検討し、この時期の発展要因を明らかにする。検討に際し、教団側の刊行物だけでなく教団外からの情報も採用し、世界本部の布教戦略に注意を払った。ハルマゲドン1975年説が期待外れとなり、離脱者の増加という現象に直面した世界本部は、以前にも増して「終わりが近い」ことを強調し、多くの時間を宣教に費やす「開拓奉仕」と称される活動を督励した。日本支部の信者に占める「開拓者」の比率は群を抜いて高く、その多くは非信者の夫をもつ主婦たちであった。エホバの証人の救済観や教義は、日本人には本来受け入れにくいものであったが、「家から家」への戸別訪問による宣教に多大な時間が投じられたことが入信者の獲得と教勢拡大につながった。世界本部と日本支部の強固な関係は、献身的な活動を引き出した看過できない要素となっている。

  • -日本における先祖調査の展開-
    山口 覚, 喜多 祐子
    関西学院大学先端社会研究所紀要
    2014年 11 巻 11-26
    発行日: 2014年
    公開日: 2021/05/15
    ジャーナル フリー
    専門家の系図学 (genealogy) とともに、一般の人々による先祖調査 (popular genealogy) が世界中で実施されている。欧米諸国では先祖調査ブームと言い得る状況が長期的に見受けられ、アレックス・ヘイリーの『ルーツ』(1976年)はその象徴となる。日本でも先祖調査の「静かなブーム」が確認されるが、先祖調査の展開について整理されたことはこれまでほとんどなかった。本稿の課題は日本における先祖調査の展開を整理することにある。日本では『ルーツ』とはほとんど無関係に、1970年代には先祖調査ブームが生じていた。2000年代以降でも関連する様々な動きが見出される。先祖調査はいわゆる家意識と結びつく面もあるが、実際にははるかに多様な実践となっている。たとえば、近親者を中心としたパーソナルな家族史 (family history) への志向があり、他方ではテクノロジーの進化や情報整理の進展によって巨大な家系図の作成も可能となりつつある。先祖の故地や自身の苗字と同じ地名をめぐる先祖ツーリズムも珍しくない。先祖調査は趣味としての側面を強めているのである。
  • 地理学評論 Ser. A
    2000年 73 巻 12 号 875-880,1
    発行日: 2000/12/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
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